株式会社商船三井の情報

東京都港区虎ノ門2丁目1番1号

株式会社商船三井についてですが、推定社員数は1001~5000人になります。所在地は港区虎ノ門2丁目1番1号になり、近くの駅は虎ノ門ヒルズ駅。マカルーリーシング有限会社が近くにあります。厚生労働省より『両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表』を受けました。特許については2021年07月08日に『線材コイルの梱包体、及び線材コイルのコンテナへの搭載方法』を出願しています。また、法人番号については「4010401082896」になります。
株式会社商船三井に行くときに、お時間があれば「大倉集古館 」に立ち寄るのもいいかもしれません。


住所
〒105-0001 東京都港区虎ノ門2丁目1番1号
google mapで地図をみる。
推定社員数
1001~5000人
認定及び受賞
厚生労働省より『両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表』
厚生労働省より『女性の活躍推進企業』
厚生労働省より2014年部門で『次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定』
厚生労働省より2014部門で『次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定』
周辺のお天気
周辺の駅
4駅
東京メトロ日比谷線の虎ノ門ヒルズ駅
東京メトロ銀座線の虎ノ門駅
東京メトロ銀座線の溜池山王駅
東京メトロ千代田線の国会議事堂前駅
地域の企業
3社
マカルーリーシング有限会社
港区虎ノ門1丁目2番6号
有限会社信山
港区虎ノ門4丁目3番1号城山トラストタワー27階SanneGroupJapan株式会社内
シュア・ジャパン株式会社
港区虎ノ門4丁目3番1号城山トラストタワー35階
地域の観光施設
3箇所
大倉集古館 
港区虎ノ門2-10-3
菊池寛実記念 智美術館
港区虎ノ門4-1-35
港区立みなと科学館
港区虎ノ門3-6-9
特許
2021年07月08日に『線材コイルの梱包体、及び線材コイルのコンテナへの搭載方法』を出願
2021年03月15日に『組立式架台管理システム、情報端末、及びプログラム』を出願
2021年01月08日に『コイル架台』を出願
2019年05月28日に『水上浮体式設備』を出願
2019年02月05日に『コンテナによる輸送方法、コンテナによる海上輸送方法』を出願
2018年06月04日に『風圧抵抗の少ない船舶』を出願
2017年11月30日に『組立式架台、組立式架台の製造方法、コンテナによる輸送方法、及び、コンテナによる海上輸送方法』を出願
2015年11月26日に『段ボール組立構造体、コンテナによる輸送方法、及び、コンテナによる海上輸送方法』を出願
2015年04月17日に『自動車運搬船及び自動車運搬船における自動車搭載方法』を出願
2012年11月02日に『船舶の推進装置とそれを備えた船舶』を出願
2014年08月15日に『船内電力システムの制御方法、船内電力システム、及び、船舶』を出願
法人番号
4010401082896
法人処理区分
新規

商船三井、ドバイ倉庫事業大手とドバイにて自営倉庫事業を開始
2024年06月13月 17時
商船三井グループのMOL Middle East FZE(本社:ドバイ、ジュベール・アリ経済特区、以下「MOLME」)はドバイの倉庫事業大手であるINDU KISHORE LOGISTIC LLC(以下「INDU」)と、ドバイのジュベール・アリ経済特区(Jebel Ali Free Zone、以下「JAFZA」)において自営倉庫を保有する物流合弁企業、MOL INDU Warehousing and Logisticsを設立する契約を締結しました。ドバイは中東周辺諸国やアフリカへの貿易の玄関口であり、この協働は当社が目指す中東地域物流拠点の強化にとって重要な試金石となります。



商船三井グループはグローバルに総合物流事業を展開し、INDUはドバイの有力な大手倉庫事業者として約14万平方メートルを超える倉庫を運営しています。両社の強みを活かすことにより物流サービスを充実させ、多様化するお客様のニーズに応えることを目指します。また合弁会社は主要市場へのアクセスや貿易取引等に強みを持ち、かつ先進的なビジネスインフラが充実しているJAFZAを拠点とします。



商船三井 専務のアジャイ・シンは「この協働を通し、商船三井は中東地域において従来の船舶関連事業に加え、総合物流事業の強化を図っています。アラブ首長国連邦において倉庫業に実績のあるINDUと、商船三井のグローバルネットワークを合わせ、付加価値の高い物流サービスの提供を目指します。また、この機会を通して、Dubai Port World社およびJAFZAとの関係(註)もより強固なものとなります。アラブ首長国連邦は世界各地との経済活動を通して、インド、欧州、東アフリカおよび中東近隣諸国への玄関口としてグローバルサプライチェーンの中心となっています。我々もその成長の一端を担うべくドバイでの活動を強化していきます」と述べました。
INDU社、Managing Partnerのクッシュ・ラカニ氏は「INDUは倉庫事業を通じてステークホルダーが持続的な成長を遂げられるように付加価値のあるサービスを提供してきました。その更なる付加価値提供を成し遂げるため、同じ展望と価値観をもち、且つ140年という長い歴史を掛けて世界の主要な船会社となった商船三井とのパートナーシップは非常に重要なものであり、パートナーとなれること光栄に思います。あらゆるサプライチェーン効率化の一助を担うため、この両者の協働は意義があるものと考えます」と述べました。
DP World GCC社のアブドゥラ・アル・ハシミ氏は、「この合意はドバイの物流セクターの更なる成長を推進するため力となります。ジェベル・アリ港とアル・マクトゥーム空港に隣接する好立地を活かしたJAFZAの包括的なサービスは、35億人以上を有する中東、アフリカ、インドをはじめとする成長地域市場へのアクセスを可能にする理想的なプラットフォームを提供します。このパートナーシップが、ドバイをグローバルな物流ハブとしての位置づけを強化し且つ世界有数のフリーゾーンであるJAFZAの価値向上につながり、2030年までにドバイの対外貿易を倍増させるというD33経済アジェンダの達成の一助となる事を確信しています」と歓迎の意を表明しました。
商船三井グループは経営計画「BLUE ACTION 2035」 https://ir.mol.co.jp/ja/ir/management/plan.html で地域戦略を主要戦略の一つとして位置付けています。商船三井グループは本件を通じて、地域に密着した総合物流事業の強化と拡大を目指します。
(註)ドバイDP Worldと中東域における完成車物流事業強化と脱炭素事業機会創出のための覚書を締結
https://www.mol.co.jp/pr/2023/23148.html

NEDOグリーンイノベーション基金事業洋上風力発電の低コスト化プロジェクトに採択
2024年06月11月 15時
~愛知県沖浮体式洋上風力実証事業~株式会社シーテック(幹事会社)、日立造船株式会社、鹿島建設株式会社、株式会社北拓、株式会社商船三井の5社は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、「NEDO」)が公募した「グリーンイノベーション基金事業/洋上風力発電の低コスト化プロジェクト」の浮体式洋上風力実証事業に、コンソーシアムを構成して「愛知県沖浮体式洋上風力実証事業」(以下、「本事業」)を共同提案し、本日、採択されました。
日本政府は、「2050年カーボンニュートラル」の実現に向けて、再生可能エネルギーを最大限に導入する方針を示しており、特に、洋上風力発電については、再生可能エネルギーの主力電源化に向けた切り札として位置付けています。日本の洋上風力発電は、諸外国と比較してコストが高い一方、遠浅の海域が少ない日本では、着床式よりも浮体式の導入余地が大きいとされているため、浮体式を中心とした洋上風力発電のコストを早期に低減し、導入拡大を図る必要があります。
本事業は、発電事業者と浮体メーカー、ゼネコン、風力発電メンテナンス企業、総合海運企業の各社がこれまで培ってきた技術力を融合し、5社共同で浮体式洋上風力発電システム全体を対象とした技術開発に取り組み、2030年度までに一定状況下(風況等)における浮体式洋上風力を、国際競争力のある価格で商用化する技術の確立を目指すものです。
今後5社は、NEDOとの交付手続きを経て、本事業に着手し、「2050年カーボンニュートラル」の実現に向け、浮体式洋上風力発電の早期のコスト低減と導入拡大を目指した技術開発に取り組んでいきます。

愛知県沖浮体式洋上風力実証事業株式会社シーテック


愛知県沖浮体式洋上風力実証事業株式会社シーテック


愛知県沖浮体式洋上風力実証事業株式会社シーテック


社員食堂「ライン虎ノ門」をリニューアルオープン
2024年06月07月 14時
~朝から夜まで人が集まるコワーキングカフェテリアへ~株式会社商船三井(社長:橋本 剛、本社:東京都港区、以下「商船三井」)は、2024年4月、職場環境の改善およびグループのコミュニケーションの活性化を目的に、商船三井ビル内の社員食堂「ライン虎ノ門」をリニューアルオープンしました。これまでは昼と夜の食事利用がメインだったスペースが、現在は朝・昼・晩の食事に加えて、打ち合わせ・執務、カフェ利用などもしやすい空間となり、終日人が集う場所に生まれ変わりました。
リニューアルされた「ライン虎ノ門」をさまざまな人が集まりつながる場としていくことで、オープンで自由闊達なコミュニケーションを促し、新たな発想や建設的な議論に基づくイノベーション思考が生まれることを期待しています。

朝夜

■リニューアルの経緯
在宅勤務も定着している昨今、活発な組織風土醸成のためにオフィスが何をできるのかを再検討し、社員食堂が持つ“つながりを創る場”としての機能に着目。スペースを倍増させたことで広く明るく過ごしやすい空間としたことに加え、カフェ&バー設備・メニューの新設や、通信環境の増強といったワーキングプレイスとしての機能改善など、終日さまざまな立場の人が集まり、オフィスに来た日のコミュニケーションの活性化・質向上につながるための工夫を詰め込みました。

朝夜

リニューアル前の社員食堂では新型コロナの影響もあり利用者数の減少や利用層の偏りといった課題があったことを踏まえ、実際の利用者となる社員から「リノベサポーター」としてワーキングチームを募集。チームで議論されたユーザー目線の意見やアイディアを、新しい社員食堂のメニューや売店の商品選定に取り入れています。
■新たな社員食堂の特長
1 時間に縛られず朝から夜まで使える場所に
 これまでは昼と夜の食事利用がメインだったスペースが、現在は朝・昼・晩の食事に加えて、執務やカフェとい
 ったさまざまな用途で利用しやすい空間に。実際にリニューアルしてからは、午後のティータイムにミーティン
 グの場として活用する社員も出てきています。また、終業後の時間帯はディナーやバー、イベントなどの目的に
 特化。終業後、同僚や取引先の方と立ち寄るのにちょうど良い場所となったことで、イベントやパブといった目
 的での利用者数が大幅に増加しており、各時間帯に応じた目的で、朝から夜まで人が集う場所へと生まれ変わり
 ました。
2 美味しいだけでなく、楽しく、健康配慮や社会貢献も意識した豊富なメニューを用意
 「安い」「気軽」といった従来の社員食堂が持っていた魅力にさらなる要素を足していくべく、リノベサポータ
 ーのアイディアも取り入れながらメニューを一新。調理の様子を間近で見て楽しみながら出来立ての料理が味わ
 えるライブキッチンでの提供、購入すると発展途上国の給食1食分にあたる20円が寄付されるTABLE FOR TWO
 メニューや、ヘルシーメニューとして500kcal以下となるメニューの組み合わせを日替わりで提案するサービ
 ス、ひと皿で満腹になれる日替わりスペシャルサラダなど、社員を呼び込む工夫を多く取り入れました。

朝夜

3 ランチタイム外にも利用できるカフェ&バー設備や、ゲストを迎えての会食に適した個室も設置
 船をイメージしてデザインされたカフェ&バーカウンターでは、朝はモーニングメニュー、日中はコーヒーブレ
 イクやカジュアルなミーティングに適した各種ドリンクやケーキといった喫茶メニューが提供されるほか、夕方
 以降になるとアルコールやおつまみなども提供されます。特に夕方以降のスタンディングバー形式の営業形態は
 社員からの要望により実現したもので、終業後に上司や部下、同僚、そして取引先などとのコミュニケーション
 に役立てられることを期待しています。 また完全予約制の個室席では和洋選べる季節替わりのコースメニューを用意。国内外の取引先、出張者といった
 ゲストにも対応可能なメニュー、空間とすることで、打ち合わせ後の会食や懇親会といったニーズに対し、同じ
 ビル内でも応えられるようになりました。

朝夜

4 仕事環境としても機能改善を図り、気分を変えたいときの執務スペースとしても利用可能に
 周囲に話している内容が漏れ聞こえることを抑制するサウンドマスキングや、持ち運び可能なバッテリー型電
 源、さまざまな人数規模での利用を想定したテーブル席、可動式の大型モニターや小型のモバイルモニターなど
 が導入されたほか、フロア全域における通信環境も強化。通常の執務環境から気分を変えたいときや、商船三井
 グループのタッチダウンオフィスとしても気軽に利用できます。

朝夜

5 ソファや机には海洋プラスチックの再生素材などサステナブル素材を使用
 「ライン虎ノ門」のシンボルであるカフェ&バーカウンターに設置されているハイチェアの座面には、世界中の
 海洋プラスチックごみから作られたサステナブルな繊維素材SEAQUAL yarnを採用しています。他にも周囲に配
 置されているテーブルの天板は、廃棄される予定だったデニムが用いられており、資源の再利用による海洋や地
 球環境の保全にも貢献しています。

朝夜


「DX注目企業2024」に選定
2024年05月28月 11時
株式会社商船三井(社長:橋本 剛、本社:東京都港区、以下「当社」)は、経済産業省、東京証券取引所、独立行政法人情報処理推進機構が共同で主催する「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)2024」において、「DX注目企業」に選ばれました。
「DX銘柄」は、東京証券取引所の上場会社の中から、企業価値の向上につながるDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を選出するものです。今年は、「DX注目企業」として当社含む21社が選定されました。



今回の選定にあたっては、当社グループのDXの取り組みの中でも特に、船舶データ基盤「FOCUS(フォーカス)」(註1)を活用した安全運航強化、運航効率化・最適化および環境負荷低減、ならびに当社コーポレートベンチャーキャピタル「MOL PLUS」 https://www.molplus.net/ および「MOL Switch」 https://molswitch.earth/about (註2)による新規ビジネス創出などが評価されました。
当社グループでは、経営計画「BLUE ACTION 2035」 https://ir.mol.co.jp/ja/ir/management/plan.html において、「サステナビリティ課題」 https://www.mol.co.jp/sustainability/management/issues/ への取組のうちの最重点5項目の1つとして、「DX」を掲げています。2023年3月にはその目指す姿を示す「商船三井グループDX Vision」 https://www.mol.co.jp/sustainability/innovation/dx/ を策定し、ビジネスとカルチャーの両面から変革を進めています。また、その実行計画である「DX Action」に毎年見直しを加えながら、徹底的なデジタル化と業務・組織の最適化を行っています。
「BLUE ACTION2035」およびグループビジョンの実現に向けて、引き続きDXの取り組みの高度化に邁進します。様々な社会課題に果敢に挑戦し、青い海から世界中の人々の豊かな暮らしと産業を支え、ステークホルダーの皆さまの期待に応え、豊かな未来をひらきます。



経済産業省プレスリリース
https://www.meti.go.jp/press/2024/05/20240527001/20240527001.html
東京証券取引所プレスリリース
https://www.jpx.co.jp/corporate/news/news-releases/1120/20240527-01.html
経済産業省「DX銘柄」政策ページ
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/keiei_meigara/dx_meigara.html
(註1) 船舶データ基盤「FOCUS」関連の各種プレスリリースをご覧ください。
   2018年10月15日 https://www.mol.co.jp/pr/2018/18086.html
   2019年5月21日 https://www.mol.co.jp/pr/2019/19033.html
   2019年12月24日 https://www.mol.co.jp/pr/2019/19101.html
   2020年2月21日 https://www.mol.co.jp/pr/2020/20011.html
   2020年8月4日 https://www.mol.co.jp/pr/2020/20045.html
   2022年6月22日 https://www.mol.co.jp/pr/2022/22079.html
(註2) コーポレートベンチャーキャピタル関連の各種プレスリリースをご覧ください。
   2021年1月21日 https://www.mol.co.jp/pr/2021/21003.html
   2023年5月31日 https://www.mol.co.jp/pr/2023/23067.html

商船三井ドライバルク運航船7隻に風力推進補助装置を搭載
2024年05月27月 15時
~2030年までに「ウインドチャレンジャー搭載船25隻」を着実に推進~株式会社商船三井(社長:橋本剛、本社:東京都港区、以下「商船三井」)と、グループ会社である商船三井ドライバルク株式会社(社長:平田浩一、本社:東京都港区、以下「商船三井ドライバルク」)は、商船三井ドライバルクが運航する新造ばら積み船および多目的船 計7隻へウインドチャレンジャー(硬翼帆式風力推進装置、註1)を含む風力推進補助装置を搭載する方針を決定しました。ウインドチャレンジャーは、既に竣工した搭載船「松風丸」において1日 最大17%の燃料節減およびGHG削減効果が確認されています* https://www.mol.co.jp/pr/2024/24064.html
*ウインドチャレンジャーの燃料節減およびGHG削減効果は、搭載する船の船型・航路などの条件によって異なります(註2)。
本件により商船三井グループでは、ウインドチャレンジャー搭載船を9隻、合計で風力推進補助装置搭載船を11隻 有することとなります(註3)。

2030年ウインドチャレンジャー搭載船25隻

今回 風力推進補助装置の搭載を決めた商船三井ドライバルク運航船7隻のうち、新造ばら積み船6隻にウインドチャレンジャーを1本ずつ搭載する方針を決め、内3隻については大島造船所(社長:平賀英一、本社:長崎県西海市、以下「大島造船所」)と建造契約を締結し、残りの3隻についても、建造契約締結に向けた準備を行っています。加えて、商船三井ドライバルクが定期用船を予定している2025年竣工予定の新造多目的船(註4)1隻に対して、EconoWind B.V.(読み:エコノウィンド、本社 : オランダ)製の風力推進補助装置「ヴェントフォイル」(註5)2本を搭載することを決定しました。
商船三井は「商船三井グループ 環境ビジョン2.2」 https://www.mol.co.jp/sustainability/environment/vision/ を策定し、2050年までのネットゼロ・エミッション達成を目標に定めています。その達成に向けた主要戦略の1つに「さらなる省エネ技術の導入」を含め、ウインドチャレンジャー搭載船を2030年までに25隻、2035年までに80隻投入することを計画しています。
商船三井グループは、ウインドチャレンジャーを始めとした風力推進技術を組み合わせた環境対応船隊の安全な管理・効率運航を通じ、自社グループからのGHG排出削減のみならず、社会全体の低・脱炭素化に貢献してまいります。
(註1)ウインドチャレンジャーは、商船三井と大島造船所が中心となり開発した、伸縮可能な帆によって風力
   エネルギーを船の推進力に変換する装置です。詳しくは、
    次世代帆船(ウインドチャレンジャー)|商船三井(MOL)サービスサイト もご参照ください。
https://www.mol-service.com/ja/energy-saving_technologies/windchallenger/
(註2)今回ウインドチャレンジャーの搭載方針を決めた6隻については、帆1本の搭載により、年平均 約7~16%
    の燃料節減・GHG削減効果が見込めます。ウインドチャレンジャー搭載予定船の一部には、Anemoi
Marine Technologies(読み:アネミイ マリン テクノロジーズ、本社:英国)製の風力推進補助装置
   「ローターセイル*」の搭載も検討しており、両技術を併用した場合には年平均 約15~28%の燃料節減・
    GHG削減効果が見込めます。
    *ローターセイルは、航行中 回転している筒状のローターに風が吹き込み、ローター周りに圧力差が生じ
     ることで推進力を得ます。この推力は風向に対して直角に発生するため、ローターの回転方向を変える
ことによって、船首尾方向以外からの風を常に船舶の推力に活かすことができます。

2030年ウインドチャレンジャー搭載船25隻


2030年ウインドチャレンジャー搭載船25隻

(註4)多目的船は、鋼材・建機・重機・プラント・鉄道車両・ばら積み貨物等を輸送する船を指します。
(註5)ヴェントフォイルは、飛行機の翼形状の帆を本船デッキ上に設置し、吹き込む風により発生する揚力
を船の推進力として活用する装置です。風向に合わせて帆の向きを変えることで船首尾方向以外から
の風を利用でき、また、内部の吸気装置で翼表面の空気を吸入することで揚力を増幅させ、その結果,
      推進力を増加させることができます。

2030年ウインドチャレンジャー搭載船25隻