ふるさと熱電株式会社の情報

ライフサイクルコストを最適化した地熱発電プラントの実現へ
～地熱発電事業の競争力強化に向けた協業の覚書を締結～
ふるさと熱電株式会社（社長：赤石 和幸、以下「ふるさと熱電」）と東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社（社長：小西 康弘、以下「TGES」）は地熱発電事業の競争力強化に向け、地熱発電プラントの最適化に係る協業（以下「本協業」）の覚書を本日締結しました。

わいた第1地熱発電所
両社は本協業に基づき、熊本県阿蘇郡小国町わいた地区*¹に立地するわいた第1地熱発電所*²
わいた第2地熱発電所*³等において、熱のカスケード利用等による発電プラントの高効率化やライフサイクルでのコスト最適化に取り組みます。
ふるさと熱電の地熱発電所の建設・運用における10年にわたる実務経験・ノウハウ*⁴と、TGESの熱の最適利用やライフサイクルで最適なプラントづくりの知見*⁵を活かし、競争力のある再生可能エネルギー電気の提供に取り組み、将来的にはわいた地区の地域共生型地熱発電事業モデルを全国へ展開することも見据えます。
ふるさと熱電とTGESは、地域に密着した地熱発電事業における協業を通じて、脱炭素社会の実現に向けた持続可能なエネルギーの普及を推進し、エネルギー自給率向上、大気環境の改善、地域の発展に貢献していきます。

本協業による価値共創
＜ふるさと熱電が取り組む地域共生型地熱発電事業「わいたモデル」の特長＞
・発電所の建設から運営まで、地域住民が主役となって関与し、土地や地熱資源といった住民が有する権利を守ること
・発電で得た売電収益は地域の活性化に資する取り組みに活用する仕組み
＜TGESのエンジニアリングの特長＞
・LNG基地や地域冷暖房、エネルギーサービス*⁶等の事業において、自らが施設・設備のユーザーとして培った知見・ノウハウを活用したエンジニアリングや運転保守サービスの提供
・熱を無駄なく使うシステム設計とICTを組み合わせた最適運用による、熱の高度利用の実現
・長年の運用経験に基づくメンテナンスも見据えた設計によるライフサイクルコストの最小化
・設備の監視データと経験に基づく予防保全、およびメンテナンスの最適化による設備の稼働効率の最大化
＊1：熊本県阿蘇郡小国町の「湧蓋山（わいたさん）」の麓に広がる地熱資源が豊富な地域で、はげの
湯・岳の湯地区がある。小国町は熊本県の阿蘇外輪山の北側にあり、大分県と隣接する。古くから林業が盛んで、高冷地の寒暖差が良質な杉を育成に適しており、「小国杉」の名前で幅広く利用されている。
＊2：2015年より稼働するフラッシュ方式の地熱発電所。発電容量は1,995kWで、事業主体はわいた地区の住民で組成する「合同会社わいた会」で、発電所の建設、運営に係る業務全般をふるさと熱電が担う。
フラッシュ式：地下でフラッシュ（減圧沸騰）した地熱流体（蒸気・温水）から汽水分離器（セパレータ）によって蒸気を分離しタービンで発電機を動かし発電する仕組み
＊3：わいた地区にて建設中の地熱発電所（2026年３月に商用運転開始予定）4,995kW（フラッシュ式）　発電および熱輸送設備の建設をTGESが担当（

「わいた第2地熱発電所」の起工式開催のお知らせ

）（2024年6月6日発表）
＊4：ふるさと熱電では、わいた第1地熱発電所の事業主体である「合同会社わいた会」から業務委託を受ける形で、地熱発電所の建設から運営まで約 10 年間にわたる実務経験とノウハウを蓄積しており、地域と共生しうる地熱発電事業を行っている。
＊5：TGES は、ガスコージェネレーションシステムやバイオマス発電、太陽光発電などの分散型電源分野での多くの知見を有する。また、地域冷暖房事業などを通じて培った、熱のカスケード利用や機器の最適運用や高効率化にも知見を有する。
＊6：エネルギーサービス事業者がエネルギーシステムを所有、メンテナンスまでワンストップで行い、利用者は初期投資不要でエネルギーサービス利用料を対価として支払うサービス。
■お問い合わせ
ふるさと熱電株式会社　地域創生部　垣内　0967-32-8411
東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社　広報　佐藤　　03-6452-8407

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ふるさと熱電株式会社の会社概要
（１）設立年月日：２０１２年７月４日
（２）資本金      ：１億円
（３）主要株主   ：ＮＴＴアノードエナジー株式会社、関西電力株式会社、
Ｅ１４号イノベーション＆インパクト投資事業有限責任組合
マツオカ建機株式会社
（４）本社所在地：熊本県阿蘇郡小国町２３２２-１
（５）代表者      ：代表取締役　赤石和幸
（６）業務内容   ：地熱発電所の開発、運営、地元住民との合意形成、地域創生活動など
（７）公式HP　  ：

https://furusato-nd.co.jp/

ふるさと熱電株式会社（以下、「当社」という。）では、熊本県阿蘇郡小国町わいた地区において、わいた第２地熱発電所（以下、「第２発電所」という）の総投資規模８０億円のプロジェクトファイナンス組成を完了させ、２０２４年６月６日に起工式を執り行いましたので、ご報告致します。
第２発電所は、２０２６年３月の商用運転を目指し、発電設備および熱輸送設備の工事を、東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社（以下「ＴＧＥＳ」）へ発注致します。



起工式の様子（２０２４年６月６日開催）
プロジェクトファイナンスには、地域と共生する地熱発電事業に賛同した金融機関（株式会社あおぞら銀行や株式会社脱炭素化支援機構）をはじめ、多数の匿名組合出資者（リコーリース株式会社、西部ガス株式会社、福岡地所株式会社、肥銀キャピタル株式会社、他）が参画しております。
第２発電所の発電容量は４，９９５ｋＷ、想定年間発電量は約３，８５０万ｋＷｈ※１であり、これは一般家庭約９，２００戸※２の年間電力使用量に相当します。また年間約２万トン※３の温室効果ガス（二酸化炭素）の排出削減に寄与し、再生可能エネルギー開発を通じて、社会のサスティナブルな発展に貢献します。
わいた第２地熱発電所の事業概要
・事業地　　　　：熊本県小国町大字西里宇山際３０７０番１
・建設者　　　　：東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社※４
・発電容量　　　：４，９９５ｋＷ
・想定年間発電量：約３，８５０ｋＷｈ
・着工日　　　　：２０２４年６月６日
・商用運転開始　：２０２６年３月（予定）
第２地熱発電所の特徴
（１）地域と共生する地熱発電事業（わいたモデル）であること
　　　・ 地域住民で構成する合同会社わいた会が主体的に地熱発電所の建設から運営までにかかわる地域共生型
　　　　 の地熱発電モデル（わいたモデル）であること
・ 第２地熱発電所の収益などを使い、小国町やわいた地区の地域づくりや様々な地域活性化を実践
すること
（２）わいた第１発電所（２０１５年５月運転開始）に続き、同地区での後続発電所であること
・ 当社には、地熱発電所の建設から運営までの１０年間にわたる実務経験、ノウハウがあること
・ わいた地区の方々の理解、信頼関係をもとに、第２発電所に着手すること
（３）プロジェクトファイナンスを基に新しい事業スキームであること
・ 国内の地熱発電事業ではプロジェクトファイナンスの導入実績が少ない中、
ファイナンス組成を実現できたこと
・ 当社は、第１発電所のこれまでの実務経験をもとにした各種マネジメント業務
（ＡＭ、ＰＭ、Ｏ＆Ｍ※５）に重点を置いた役割を果たすこと
日本の地熱発電の現状
日本は、世界でも第３位の地熱資源ポテンシャル（２，３４７万ｋＷの資源量）※６を誇る地熱資源大国です。
地熱発電は天候などに左右されず発電できる安定電源（第１発電所の直近の稼働率は９７％程度）でもあります。一方で、地熱発電の有望エリアの多くは国立公園内にあり、さらに温泉旅館などの地域との共生が難しい電源でもありました。環境省でも、地熱発電を含む再生可能エネルギーを全国へ広げるためには、地域と共生するモデルづくりが欠かせないとされています。※７
当社は、地域共生型の地熱発電モデルをわいたモデルとして、第２発電所を建設することになりました。同地区以外にも、北海道弟子屈地区でも同様なモデルでの地熱発電事業を立ち上げております。
当社は、今後、全国に多数ある温泉エリアで多様な企業とともに同様なモデルの立ち上げを目指していきます。
※１　設備利用率を約８８％と仮定し算出した。
※２　一般家庭の年間電気使用量を４，１７５ｋＷｈとした場合。（一般家庭の年間電気使用量は環境省ＨＰ
「世帯当たり年間エネルギー種別消費量（固有単位）および支払金額（２０２０年度）」を参照した。）
※３　環境省ＨＰ,地球環境・国際環境協力,地球温暖化対策事業効果算定ガイドブック〈補助事業申請者用〉
（２０２４年６年４月改訂）に準じ、算定した。
※４　発電設備 および熱輸送設備の工事
※５　ＡＭはアセットマネジメント業務（ＳＰＣの管理全般）、ＰＭはプロジェクト・プロパティマネジメント
業務（地元調整や各種開発にかかる業務全般）、Ｏ＆Ｍはオペレーション＆メンテナンス業務
（発電所や坑井設備などの管理全般）をさす。
※６　資源エネルギー庁, ２０１５年３月,「再生可能エネルギー各電源の導入の動向について」
総合資源エネルギー調査会 長期エネルギー需給見通し小委員会（第４回会合） 資料２を参照した。
※７　環境省公式ＨＰ,「 地域共生型再エネと環境省の取組」を参照した。
事業スキーム概要
（１）事業者　　：わいた第２地熱発電株式会社 （特別目的会社（ＳＰＣ））
（２）設立年月日：２０２２年８月２日
（３）株主 ：ふるさと熱電株式会社（出資比率１００％）
（４）本社所在地：熊本県阿蘇郡小国町２３２２-１（５）代表者 ：代表取締役　赤石和幸



※匿名組合出資者：リコーリース株式会社、西部ガスホールディングス株式会社、
福岡地所株式会社、肥後キャピタル株式会社、他）
ふるさと熱電株式会社の会社概要
（１）設立年月日：２０１２年７月４日
（２）資本金 ：１億円
（３）主要株主 ：ＮＴＴアノードエナジー株式会社、関西電力株式会社、
Ｅ１４号イノベーション＆インパクト投資事業有限責任組合
マツオカ建機株式会社
（４）本社所在地：熊本県阿蘇郡小国町２３２２-１
（５）代表者 ：代表取締役　赤石和幸
（６）業務内容 ：地熱発電所の開発、運営、地元住民との合意形成、地域創生活動など
■公式HP　　 ：https://furusato-nd.co.jp/

2016年に合意されたパリ協定を起点とする脱炭素の流れは2020年の菅前首相のカーボンニュートラル宣言に進化してきました。その流れを受け、政府はGX（グリーントランスフォーメーション）を国の重要な戦略として掲げました。こうした中、地域と共生する地熱発電事業を推進するふるさと熱電株式会社（熊本県阿蘇郡小国町、代表取締役会長兼CEO：井熊均、代表取締役社長兼COO：赤石和幸）は2022年7月4日に創立10周年を迎えることができました。



ふるさと熱電が目指す地域共生型の地熱発電事業とは
当社では、日本の豊かな地熱資源を活かすための解は、「地域と共存し、事業としても十分な収益を上げられる中小型地熱発電事業（以下、地域共生型地熱発電事業）を数多く展開することである」と考えております。
地熱資源を有する地域の多くは人口減少や地域経済の衰退、従来のような大型の観光関連、産業関連の投資による地域振興が期待できないという課題に直面しています。こうした状況を踏まえ、当社では発電事業収益の一部を活用し、地域法人の形成、効果的な地域活性化のための企画、
調達、地域活動の立ち上げ等を支援する地域共生型地熱発電事業を展開してまいりました。



＜当社が目指す地域共生型地熱発電事業の効果＞
当社は、地域共生型地熱発電事業を通じて、以下の効果を民間資金で実現することを目指しています。
・再生可能エネルギーの導入拡大
・エネルギーシステムにおける安定電源の拡大
・熱源地域に活性化
・中山間地農業や林業の支援
・森林や田畑など中山間地の機能向上、など
ふるさと熱電のこれまでの活動
当社は、2015年５月より熊本県阿蘇郡小国町わいた地区で地域の方々（合同会社わいた会）と共に、国内で約16年ぶりとなるフラッシュ発電所「わいた地熱発電所」（1995kw）を立ち上げました。さらに、2020年にはわいた地熱発電所の還元熱水を活用したバイナリー発電（150kw）、2022年には旅館山翠との協業による温泉の井戸を活用した山翠パワー発電所（100kw）を立ち上げ、地域の熱源の活用効率の向上に努めております。当社はこれらの事業において、温泉のモニタリング、地下探査、掘削工事、発電施設の建設や運営を一貫して担っております。
また、発電事業と並行して、わいた地熱発電所の稼働開始と同時に、わいた会と協働で、グリーンハウスを活用したパクチーなどの栽培、観光資源開発、わいた地区の700年間続いていた「岳の湯盆おどり」の復活などに取り組んで参りました。
地熱発電が注目される背景
現在、世界中の国や地域が2050年のカーボンニュートラル実現に向けて再生可能エネルギーの導入を加速しています。日本も2050年に電力の半分程度を再生可能エネルギーで賄う計画を示していますが、狭く山が連なる国土ゆえ、欧米、中国ほどの再生可能エネルギーを確保できないのが現状です。一方、日本はアメリカ、インドネシアに次ぐ世界第３位の地熱発電の賦存量を有しています。地熱発電は、太陽光発電や風力発電のように天候に左右されることもなく、水力発電のように渇水のリスクもなく、安定した発電が可能な最も優れた再生可能エネルギーです。にもかかわらず、日本の地熱発電の容量が数十万kwに留まっているのは日本の事情に即した地熱発電モデルが確立していないからです。
私共は、小国町わいた地区で培ってきた、中規模発電設備を用いた地域共生型地熱発電事業に日本の地熱発電のポテンシャルを開花させる解があると考えます。
今後は、わいた地区での実績を活かして日本の事情に即した地域共生型地熱発電事業のモデルを確立し、安定した再生可能エネルギーの導入拡大、熱源を持つ地域における観光業、農業、商業との付加価値向上、中山間地の活性化を通じた農業や林業の支援、などにより、クリーンで豊かな地域づくりに貢献していく所存です。



当社の地熱発電事業を支えるパートナー企業
当社が推進する地域共生型地熱発電事業に共感いただき、2019年には関西電力株式会社、株式会社環境エネルギー投資、マツオカ建機株式会社、2020年にはNTTアノードエナジー株式会社との資本業務提携を実施しております。
小国町 町長　渡邉 誠次 様からのコメント
ふるさと熱電株式会社様の設立10周年、誠におめでとうございます。小国町はSDGs未来都市として、「地域資源を活かした循環型の社会と産業を創出し、将来にわたって持続可能な町」を目指しております。ふるさと熱電様におかれましては、合同会社わいた会様とともに、小国町SDGsパートナーとして、地熱発電事業の適切な実施や町内小中学生の地熱発電所見学など、様々な面でご協力いただき、改めて感謝申し上げます。小国町を持続可能な町として次世代に引き継ぐためには、ふるさと熱電様のご活躍は欠かすことができないものであり、今後も引き続きお力添えをいただけますと幸いです。
最後に、ふるさと熱電社長様をはじめ、社員皆様のご健勝と今後ますますのご発展をお祈り申し上げ、お祝いの言葉とさせていただきます。
わいた会 代表　後藤 幸夫 様からのコメント
ふるさと熱電10周年おめでとうございます。ふるさと熱電の社員の皆さま方とは、日ごろから地域と共に対話しご尽力を頂きながら、難しい地熱資源の開発の技術面や、運営面で大変お世話になっております。当初は地熱開発において、地域もふるさと熱電も素人同然の中、お互いに試行錯誤して第一発電所の運転に至り、現在は第二発電所に向けて、これまでの経験を生かして進んでおります。これからも地域と共生する素晴らしい会社に成長していただき、地域活性化の理念の元に飛躍をしていただきたいと、切に願っております。ここに謹んで10周年に祝意を表するとともに、貴社のさらなるご発展をお祈りしてご挨拶申し上げます。
NTTアノードエナジー 副社長執行役員　伊藤 浩司 様からのコメント
設立10周年おめでとうございます。長年にわたる社員の皆様の努力のたまものであり、心よりお喜び申し上げます。また、わいた発電所の電力のご提供によりNTTグループの環境エネルギービジョンの達成に貢献いただき、感謝申し上げます。ふるさと熱電が展開している地域共生型地熱発電事業は、地域の皆様とともに事業を創り上げていく独創的な取り組みであり、同事業の本格的な全国展開に向けNTTグループとしても引き続き連携・協力をさせていただきたいと思っております。今後もますます発展され、20年、30年のお祝いの日も、ともに迎えられることを願っております。
関西電力 執行役常務　多田 隆司 様からのコメント
創立10周年を迎えられたこと、心よりお祝い申し上げます。弊社グループでは、ゼロカーボンエネルギーの推進のため、2040年までに、国内で新規開発500万kw、累計開発900万kw規模の再生可能エネルギー開発を目指しておりますが、再生可能エネルギーの普及開発にとって、地域との共生は欠かすことができません。
御社の“地熱と地域の力で社会システムを構築する”というビジネスモデルは、今後の再生可能エネルギーの普及に必ず寄与するものと信じております。今後のますますのご発展を祈念しています。
環境エネルギー投資 代表取締役社長　河村 修一郎 様からのコメント
ふるさと熱電設立10周年誠におめでとうございます。2050年カーボンニュートラル実現に向け、再生可能エネルギー、特に世界第3位の地熱資源を有する我が国では地熱発電事業への期待がますます高まっています。ふるさと熱電が、地元の方々と共に地熱発電事業開発を進める新たなビジネスモデルを構築し、地熱発電所の立上げ、事業成長を果たし、さらには地域振興の力となってきたことは、他に類をみないすばらしい取り組みだと考えております。弊社は、こうした脱炭素に貢献するふるさと熱電の活動に対し、今後とも投資等多面的に応援をしてまいります。今後10年間、ふるさと熱電の更なる成長を祈念しております。
マツオカ建機 代表取締役社長　松岡 賢 様からのコメント
設立10周年に際し、心よりお慶び申し上げますと共に、今までの10年間の活動に想いを馳せますと、感慨もひとしおでございます。ふるさと熱電の事業は、ベースロードとしてのグリーン電力を創出しながら、地域発展と共生を同時に実現するという、まさに世界が持続可能な社会を目指す上で、必要不可欠な要素に成長されました。また、わいた地区を中心に、ふるさと熱電を基軸として周りのステークホルダーの皆様が幸せになると