アイコム株式会社の情報

無線通信機器のアイコム株式会社（大阪市平野区、代表取締役社長 中岡洋詞、東証プライム）は、携帯キャリアが提供する高速通信規格（5G）に対応した「ゲートウェイ」を新開発しました。



　新製品「IP50G」は、異なるネットワーク間をつなぐ機器（ゲートウェイ）で、映像・音声・センサー機器など様々な通信機器を5Gの通信網につなぎます。
　携帯キャリアの5Gを活用するので、手軽に工場を5G環境にできるのが特徴です。大掛かりな工事の必要がなく、中小企業の工場向けに開発しています。
　5Gのほか、Wi-Fi 6（IEEE802.11ax）準拠の無線通信や、有線LANインターフェース、USBポートなど各種IoT機器の入出力端子なども搭載しています。



新製品　IP50G
　本機はユーザーがソフトウェア開発キット(SDK)を利用し、ニーズに合わせて開発・設計したアプリケーションをインストールすることで動作します。そのため、機能を柔軟に構築することができます。
　販売開始は2023年12月6日からで、価格はオープンです。当社が5G対応機器を開発するのは本件が初めてです。



VRなど増える最新機器、進むIoT化、残るアナログ。それらのハブとなるキーデバイス開発
　新製品は、工場内のあらゆる機器を無線でつなぐためのハブとなるデバイスです。この先、工場には各種センサ
ーや映像など大容量のデータを扱うデバイスがますます増え、社員もVR機器など様々なデバイスを持ち歩き、あらゆる産業機器のIoT化が進みます。一方、インターフォンなどの映像関連機器や構内放送の音声機器など従来のアナログ装置も残ります。
　大容量のデータを高速に多数の端末とやりとりできる5Gを使えば、工場および敷地内にケーブルを張り巡らせることなく、無線で、大容量の映像などもシームレスに機器同士が送受信できるようになります。開発した製品は、それら様々な機器のハブとなるキーデバイスです。工場設備や、ライン構築のレイアウトフリー化の一端も担うことができる製品です。
工場から本社へのデータ転送はVPNを使いセキュリティー対策
　例えば地方にある工場のデータを本社に転送する場合、5Gの通信にはVPNを使うので、セキュリティー上も安心です。
●参考資料
イニシャルコストをかけずに工場を5G化、ものづくりにどう生かすかKDDIと検証実験開始
　当社はKDDIと、携帯キャリアの5Gを活用した、自社工場の「スマートファクトリー」化に取り組み、検証実験を行なっています。検証実験は、KDDIの5G基地局を当社製造子会社（和歌山アイコム（株））の工場付近に設置し、行っています。
　例えば、工場作業員の動作をパソコンのウェブカメラで撮影しながら、そのデータを新製品経由で本社に送り、AIで解析し、より効率的なものづくりに生かせないかテストしています。今後も、大量のデータを高速に多数の端末とやり取りできる5Gの特長を、工場（ものづくり）にどのように生かせるか、新製品を使い検証していきます。
伸びる国内5Gネットワークインフラ関連市場
　国内5Gネットワークインフラの関連ビジネスは成長株で、調査会社のIDCジャパン（東京・千代田）によると、市場規模は2020年（2053億円）から2025年にかけて年間9.9%の成長率で拡大する見通しです。
●製品詳細
商品名　IP50G
発売日　2023年12月６日(水)
価格　オープン価格
重さ　約1.7キログラム（本体）
サイズ　高さ68mm×幅258mm×奥行き180mm
特長
・組み込みプラットフォーム
SDKを使って開発、設計したアプリケーションを書き込むことで動作するため、ユーザーニーズに合わせて柔軟性の高いシステム構築が可能。
・5GとLTE回線を利用したルーティングに対応
5Gの各周波数帯と合わせて、LTEの各周波数にも対応。
・IEEE802.11ax準拠のIPゲートウェイ
5GHz帯では理論値最大1.2Gbps、2.4GHz帯では理論値最大574Mbpsの通信が可能。
・ギガビットイーサネットに対応
有線LANは100BASE-TX /1000BASE-T/2.5GBASE-Tの自動識別、MDI/MDI-Xの自動識別に対応。
・本体に装着可能な防塵ユニットをご用意。
専用オプションMBZ-2を本体に装着することで、IP5X※の防塵性能を備えることが可能。粉塵の舞う工場などでも安心して使える。また、壁掛け設置もでき、マストへの固定（別途MB-89が必要）も可能。
※IP5X：試験用粉塵を1平米あたり2キログラムの割合で浮遊させた中に8時間放置した後に取り出して、機能すること
・汎用インターフェース
音声入力や制御の汎用インターフェース端子を装備。音声入出力は、無電圧絶縁接点、常時オンの逆動作も可能
・RS-485インターフェース
RS-485インターフェース端子を装備。FA機器など、様々なRS-485対応機器を制御するアプリケーションの開発が可能。
・盗難防止対応
セキュリティーキーを装着できるセキュリティースロットを装備、製品本体の盗難リスクを低減。
・デュアルSIM対応(au/docomo)
・ユーザー毎に設定が可能なプログラムファンクションキーを3つ装備
・壁面や天井に取り付けできる専用金具を付属
●アイコム株式会社　会社概要
代表:井上徳造代表取締役会長、中岡洋詞代表取締役社長
資本金:70億8,122万円
売上高:341.7億円(2023年3月期)
従業員数:1,006人(2023年3月期、関係会社含む)
所在地:大阪府大阪市平野区加美南 1-1-32
創業:1954年4月
設立:1964年7月

無線通信機器のアイコム株式会社（大阪市平野区、代表取締役社長 中岡洋詞、東証プライム）は、フランクフルト空港のあるドイツ西部のヘッセン州に、自社ビルを取得しました。土地と建物の取得金額は合わせて324万ユーロ（約5.2億円）です。



　場所はフランクフルトに隣接するホイゼンシュタム市で、子会社の現地法人「アイコムヨーロッパ（Icom (Europe) GmbH）」の本社機能を、現在のバート・ゾーデン・アム・タウヌス市（ドイツ）から移します。
　2023年12月6日（水）から稼働予定。
　ビルは地上2階建ての鉄骨造で、敷地面積は3,832平米、延床面積は2,426平米です。床面積は従来オフィスの2.5倍と広くなり、１F（1,552平米）を倉庫として利用し、2F（874平米）を事務スペースとします。
　販売拠点としてはもちろん、欧州のハブ空港であるフランクフルト空港からも近く、欧州各国への物流拠点としての機能も格段に向上しています。
欧州好調、売り上げは前年度比25%増、3年前の約40％増
　アイコムヨーロッパは、1976年設立の、欧州・東欧などの販売店の販売・営業・技術サポートを担う営業子会社です。欧州地域（EMEA）でのアイコムの売上高は55億8000万円（2023年3月期）で、前年度（2022年3月期）比25%増、3年前（2020年3月期）の39%増と、コロナ禍などの逆境のなかでも伸長しています。貨物の取扱量も増加し、既存オフィスも手狭になっていることから、今回のオフィス移転を決めました。
当社が欧州において、自社ビルを取得するのは初めてとなります。当社の海外拠点はアイコムアメリカ(カークランド)、オーストラリア(メルボルン)で自社ビルを保有しています。
アイコム株式会社　会社概要
代表:井上徳造代表取締役会長、中岡洋詞代表取締役社長
資本金:70億8,122万円
売上高:341.7億円(2023年3月期)
従業員数:1,006人(2023年3月期、関係会社含む)
所在地:大阪府大阪市平野区加美南 1-1-32
創業:1954年4月
設立:1964年7月
国内　子会社
和歌山アイコム株式会社（和歌山県有田郡有田川町大字徳田 1866-1）
子会社：アイコム情報機器株式会社（大阪市浪速区日本橋3-8-15）
海外　子会社
アイコム アメリカ（米国 ワシントン州）
アイコム ヨーロッパ（ドイツ フランクフルト）
アイコム オーストラリア（オーストラリア ヴィクトリア州）
アイコム スペイン（スペイン バルセロナ市）
アイコム カナダ（カナダ ブリティッシュ・コロンビア州）
アイコム アメリカ ライセンスホールディング（米国 ワシントン州）
アイコム ブラジル（ブラジル ミナス・ジェライス州）
深圳信响(響) 通信有限公司（中国 深圳市）
アイコム アジア（ベトナム ハノイ市）
工場
有田工場　（和歌山県有田郡有田川町大字徳田 1866-1）
紀の川工場　（和歌山県紀の川市北勢田1079-18）　　※全て国内製造
事業内容
無線通信機器、ネットワーク機器等の製造、販売
一般問合
電話0120-156-313（製品に関する問い合わせサポートセンター、平日 9時～17時）

　無線通信機器メーカーのアイコム株式会社（大阪市平野区、代表取締役社長 中岡洋詞、東証プライム）は、海上用と陸上用LTE無線の二つの通信方式を搭載した世界初※のアナログ無線とLTEのハイブリッド型IPトランシーバーを開発しました。※当社調べ（2023年11月）



　
　新製品「IP-M60」は、アナログ無線（国際VHF無線）による海上用通信と、携帯電話の高速通信規格（LTE）による陸上での連絡をともに利用できるトランシーバーです。
　船舶の航行の安全を確保に使われる国際VHF無線と、貨物の積み下ろしや燃料の補給など港湾作業の連絡に便利なLTE無線が１台になることで、海運業界の業務効率の大きな向上が期待できます。
　発売日は2024年3月を予定しており、ヨーロッパ20か国以上とアメリカなどで販売します。年間、数千台規模の販売を目指します。
　港湾での大型船舶の入出港や荷役作業をサポートする船舶のほか、陸上の救急救命機関との連携が必要なレスキュー艇などによる需要を見込んでいます。
＜新製品について＞
世界初、国際VHF搭載のIPトランシーバー　ボタンひとつで海上と陸上の通信を切り替え
　新製品「IP-M60」は、航行の安全確保の手段として世界共通で利用されているアナログ無線機（国際VHF無線）と、携帯電話回線（LTE）の届くエリア内であれば距離に関わらず通話できる陸上用のIPトランシーバーの2機種を1台にした、世界でも類を見ない“ハイブリッド型”IPトランシーバーです。2台分の通信機能をもたせながら、回路設計や構造部品の工夫により小型軽量化（61.7(W) × 140.5(H) × 42.8(D)mm、約320g ）に成功しています。
※国際VHFは、海上で船舶が安全に航行するために、他船や港湾と通信ができる世界共通の無線通信システムです。
　通常、船舶用のトランシーバーは、原則的に船舶の航行中、入港中のみ運用できます。そのため、入出港時などでの他船との安全確保や連絡には利用できますが、停泊後の貨物の荷渡し時や、所属する海運会社などへの連絡には使えません（利用する国の法律によって異なります）。
　また、当社従来製品のIC-M85など、国際VHFに近い陸上業務用無線周波数を使って通信が可能なトランシーバーもありますが、直接電波が届く範囲での通信しかできないため、遠距離間や倉庫の内と外の作業員と連携をとることができませんでした。
　新製品は、陸上用の通信としてLTE無線を利用するため、携帯電話の通話エリア内であれば遠く離れた事務所や物流拠点などともボタンひと押しで連絡を取り合うことができます。また、PTTボタン（送信ボタン）をふたつ装備し、ボタンを押し別けることで海上通信（国際VHF）と陸上通信（LTE無線）の送信を切り替えることができます。受信は、とくに操作することなく海上用・陸上用両方の通信を聞くことができます。航行の安全に関する連絡と、業務連絡のどちらも行いたい港や国際河川、運河の近辺で、とくに便利に利用できます。



ヨーロッパ最大級のマリン用品見本市で初披露　ヨーロッパの20か国以上で来春販売
　新製品は、海運事業社のほか、港湾業務や沿岸警備、レスキュー、ヨットレース、メガヨットと呼ばれる大型のクルーズ船などでの使用を想定しています。
　ヨーロッパでの先行販売に向けて、オランダ・アムステルダムで2023年11月15日から17日（現地時間）に開催される、ヨーロッパ最大級のマリン用品見本市「METSTRADE 2023」に製品を出展し、初披露します。
　販売は、ヨーロッパ20か国以上に加え、アメリカ、中東、アフリカで2024年3月から順次開始します。その後、カナダ、オーストラリアでの販売も予定しています。
アイコム株式会社　会社概要
代表:井上徳造代表取締役会長、中岡洋詞代表取締役社長
資本金:70億8,122万円
売上高:341億円(2023年3月期)
従業員数:1,006人(2023年3月期、関係会社含む)
所在地:大阪府大阪市平野区加美南 1-1-32
創業:1954年4月
設立:1964年7月

災害増や政情不安で、世界的に危機管理意識高まる無線機、命を守るツールとして重要度増す。無線機大手のアイコム（株）（大阪市平野区、代表取締役社長 中岡洋詞、東証プライム）は、衛星通信トランシーバーの、米国など海外販売が好調です。23年3月期通期（22年度）の同製品の国外販売台数※は、前年度比2.2倍の11,000台に伸長しています。今期も7月までの実績ですでに3,000台以上を売り上げています。
※衛星通信トランシーバー「IC-SAT100」「IC-SAT100M」2機種の合計台数
　当社の衛星通信トランシーバーは66機の周回衛星を利用する通話端末です。そのため、通信インフラの未整備の地や広大な内陸部でも使えるほか、災害などによる大規模な通信障害の発生時にも一斉同報で連絡を取り続けることができます。国をまたいで通話できる広域性と、ワンプッシュで会話できる操作性の高さも強みです。こうしたメード・イン・ジャパンの製品力の高さが、海外で評価されています。
　昨今、世界的に、異常気象による山火事などの災害が増加しているほか、政情不安が続きます。緊急時に、命を守るツールとして、あらゆる地域や場所で無線機の重要度は増しています。
　そのような状況下で危機管理意識が高まったのを受けて、衛星通信トランシーバーの需要が旺盛です。アメリカを中心に、中央アメリカ、欧州、東南アジア、アフリカなど世界の各地域で当社製品の輸出が伸びています。
　各国の導入先は、在外公館や軍といった政府系機関をはじめ、警察や消防などの行政機関、国際連合などの国際機関、電力などのインフラ企業ほか多岐にわたります。
　今年度も官民を問わず、強い引き合いが続いています。
低遅延、通話時にアンテナを衛星の方角に向ける必要なし



地球上を周回する66機の「イリジウム衛星」を 利用。地球上のどの地点からも遅延の少ない リアルタイムな一斉同報通信を実現
　当社が展開する衛星通信トランシーバーは、携帯用の「IC-SAT100」と車載用の「IC-SAT100M」の2機種です。海外では特に、携帯用製品が売れています。
　通話は、米衛星通信サービス会社「イリジウム・コミュニケーションズ」が地上780キロメートル（低空）の位置に配置する、66機の周回衛星を利用して行います。
　災害時ほか有事の際は、携帯電話基地局などの通信インフラが大打撃を受けて、不通になるケースも出ます。そうした状況下でも、衛星通信トランシーバーは、安定して通信できます。
　国をまたいだ広域な範囲で、通話を確保できるのも強みです。当社の製品は、低軌道（低空）を周回
する66 機の衛星を利用するため、通話範囲は北極や南極を含む地球全体に及びます。また、低軌道
衛星なので音声遅延が少なく自然な通話ができるほか、66 機とつながるので通話の際に端末のアンテ
ナを特定の衛星（特定の方角）に向ける必要もありません。空の開けた環境で、端末の送信ボタンを押
すだけで、各国にいる複数人への一斉同報を実現します。



携帯用IC-SAT100



車載用IC-SAT100M
アイコムは、高軌道の“静止”衛星が提供する通信サービスを利用していません。そのため製品は、一般的にありがちな遅延や衛星の位置による通信障害を受けにくい特長があります。
悪条件下でも、簡単な操作性で、どこでも誰とでも安定的な通信を確保する当社製品力の高さが、各国から支持されています。
「IC-SAT100」シリーズ製品概要
製品名:IC-SAT100(2019年6月発売)　/　IC-SAT100M(2020年7月発売)
価格:共にオープン価格
主な特長:
・送信ボタンを押すだけで、複数の相手先に同時に音声を送信可能。
・大規模災害時や通信インフラがないへき知でも通信の確保が可能。
・北極・南極を含む地球全体をカバーし、世界規模の広域通信が可能。
・料金は月額固定。通話時間による従来課金は不要。
　※一部料金体系が異なる国・地域や、サービスを利用できない国・地域もあります。
詳細:
・IC-SAT100：https://www.icom.co.jp/lineup/products/IC-SAT100/
・IC-SAT100M：https://www.icom.co.jp/lineup/products/IC-SAT100M/
アイコム株式会社　会社概要
代表:井上徳造代表取締役会長、中岡洋詞代表取締役社長
資本金:70億8,122万円
売上高:341億円(2023年3月期)
従業員数:1,006人(2023年3月期、関係会社含む)
所在地:大阪府大阪市平野区加美南 1-1-32
創業:1954年4月
設立:1964年7月

安全な航海を実現する最先端のトランシーバーを提供 海洋冒険家の白石康次郎さんの記録超えへ、無線機でサポート無線通信機器大手のアイコム（株）（大阪市平野区、代表取締役社長 中岡洋詞、東証プライム）は、ヨット単独無寄港無補給世界一周に23 歳の日本最年少で挑戦する木村啓嗣（きむら・ひろつぐ）さんを、最先端の海上無線機器でサポートします。
今回当社は、海上用の国際VHF（船舶共通通信システム）トランシーバー1 台を、木村さんに提供します。ヨットに積んで、濃霧や荒天、夜間時でも安全に航行できる環境を整えるほか、海上での船舶同士のコミュニケーションを支えます。
木村さんはかねてより、トランシーバーなど4 種類の当社製品を、ご自身の船に装備されていました。
当社は今回のチャレンジを知り、その夢を後押ししたいと考え、最新のトランシーバーを無償提供することにしました。アイコムが、ヨット世界一周に挑戦する冒険家を支援するのは、今回が初めてです。
現在の単独無寄港、無補給によるヨット世界一周の最年少記録は、冒険家の白石康次郎さんが1994年に樹立した26歳10カ月です。白石さんは当時、176日間で挑戦を成功させています。
その記録に挑む木村さんは、1999年8月26日生まれの23歳です。大分県生まれで、現在は大阪府高槻市の（株）浜田に勤務されています。今年（2022年）11月12日（土）に、兵庫県西宮市を出港予定で、約190日間の航海を計画しています。
日本最年少で「ヨット単独無寄港無補給世界一周」に挑む木村啓嗣（きむら・ひろつぐ）さん



日本最年少で「ヨット単独無寄港無補給世界一周」に挑む、木村啓嗣（きむら・ひろつぐ）さん
木村さん（23歳、1999年8月26日 大分県生まれ）が今回挑戦するのは、「ヨット単独無寄港無補給世界一周」で、航海中に港には寄らず、また一切の食糧や燃料等の補給を行わずに、一人でヨット世界一周を行います。出航日は2022年11月12日（土） を予定しており、兵庫県西宮市の「新西宮ヨットハーバー」から航海をスタートします。
出発後は、まずハワイ諸島近辺を進み太平洋を南下し 、アメリカ大陸最南端のホーン岬を東向きに通過。その後は、アフリカ大陸方面へと進み、喜望峰（きぼうほう） を通過した後に、オーストラリアやニュージーランド付近を北上し、再び日本へ戻るルートを予定しています。計画では航海の期間は約6か月間です。
現在の「ヨット単独無寄港無補給世界一周」の国内最年少記録は、海洋冒険家の白石康次郎（しらいし・こうじろう）さんが1994年に樹立した26歳10カ月20日です。航行距離は46,115キロメートルで、1993年10月3日から1994年3月28日にかけて176日間で成功させています。



今回提供する当社製品の「IC-M510J」を使用している様子
木村さんは今回の挑戦に対して、「多くの方に応援をしていただきながら、0.1％でも成功率をあげるため現在準備に取り組んでおります。まずはスタートラインに立ち無事出発できることを願うばかりです。必ず成功させるという強い意志と、どんなことが起きても諦めない気持ちを忘れずに、皆さんの待つ日本に帰ってきたい思っております。」と話しています。
アイコムが木村さんに提供する無線機について



今回提供するのは、国際VHF トランシーバーの「IC-M510J」で、他船との通信機能など安全な航海をするた
めの機能を搭載している、最新鋭の製品です。
スマートフォンでも操作できるのが特徴で、ヨットのコックピットだけでなく、フォアデッキやベッドルームなどからも操作できます。
同機は、周囲にいる船の位置や針路といった情報をリアルタイムで把握できる「AIS（船舶自動識別装置）」も搭載しています。濃霧や荒天、夜間時での他船との衝突を防ぎ、安全な航海をサポートします。
＜アイコム株式会社 会社概要＞
代表：井上徳造（代表取締役会長）、中岡洋詞（代表取締役社長）
資本金：70億8,122万円
売上高： 282億円(2022年3月期)
従業員数：1,009人(2022年3月期、関係会社含む)
所在地：大阪府大阪市平野区加美南 1-1-32
創業：1954年4月、設立：1964年7月