アルケア株式会社の訪問時の会話キッカケ
アルケア株式会社に行くときに、お時間があれば「東武博物館」に立ち寄るのもいいかもしれません。
「
昨日もいいことありましたか
京成曳舟駅の近くで美味しいお店はありますか
東武博物館が近くにあるようですが、どんな展示物があるか、ご存知ですか
素敵な会社ですね、ここは何年くらいですか
」
google map
東武亀戸線の曳舟駅
東武伊勢崎線の曳舟駅
東武伊勢崎線の東向島駅
2025年05月12月 11時
スキンケアがアレルギー発症の予防につながる!?医学的根拠に基づいたスキン
2023年02月16月 11時
2025年5月12日
アルケア株式会社
【看護の日に寄せて】
アルケア、医療・ケアの未来を支える「地域連携支援活動」の取り組み事例を紹介
アルケア株式会社(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:伊藤 克己、以下「アルケア」)は、創業以来「親切な製品をつくること」を志し、ケアをする人・ケアを受ける人の潜在的なニーズを察知して磨き抜かれた製品・情報・サービスを提供し、ケアの可能性を豊かにしていく「ベストケア」創造企業です。
厚生省(現 厚生労働省)が制定した「看護の日(5月12日)」を迎え、医療・療養のあらゆる場で質の高いケアの実現をサポートするアルケアは、医療・介護の連携強化を通じて、持続可能な地域包括ケアシステムの構築を支援する取り組みをあらためて発表します。2025年問題・2040年問題を見据え、地域包括ケアシステム構築の推進に貢献し、患者さんが地域で最適なケアを受けられ、医療従事者がより良い環境で活躍できる社会の実現を目指します。
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新たな地域医療構想と地域包括ケアシステムについて
日本の医療提供体制を持続可能なものにするための政策「新たな地域医療構想※1」の推進により、病院での治療・ケアから在宅医療や介護施設への移行が進みますが、これを支えるのが「地域包括ケアシステム※2」です。例えば、ある地域で急性期病床が減り、回復期や在宅医療が充実する場合、退院後の患者さんが安心して生活できるよう、訪問看護・訪問介護・生活支援などのサービスの拡大が重要になります。
※1:2025年の超高齢社会を見据え、各地域の医療提供体制を適正化する従来の地域医療構想を2024年以降の医療ニーズに対応する形にアップデートしたもの
※2:高齢者が住み慣れた地域で自立した生活を続けられるよう、医療・介護・生活支援などを一体的に提供する仕組み
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医療・ケアの環境における課題(本人の望む場で最期を迎えることがかなわない・看護職員の不足)
出典:令和4年度 人生の最終段階における医療・ケアに関する意識調査の結果について(報告)
厚生労働省が2022年に実施した「人生の最終段階における医療に関する意識調査」※3では、「あなたが病気で治る見込みがなく、およそ1年以内に徐々にあるいは急に死に至ると考えたとき、最期をどこで迎えたいか?」という問いに対して回答者の一般国民43.8%が「自宅」と回答し、約半数の人が最期を迎えたい場所として自宅を望んでいることが分かりました。しかし、2022年の死亡者のうち自宅で最期を迎えた「在宅死」は17.6%で6人に1人程度と少なく、約70%の人は病院で亡くなっています。
このことから、医療・ケアの提供を受ける環境において、本人の望む場所で最期を迎えることがかなわない課題があるといえます。
※3:出典 令和4年度 人生の最終段階における医療・ケアに関する意識調査の結果について(報告)
出典:第11階看護職員需給分科会
一方で、医療従事者(看護職員)が不足している現状があります。厚生労働省が算出した2025年における看護職員の需給推計※4に関しては、都道府県からの報告では180万人の需要があるところ、供給推計に関しては175~182万人と見込まれていますが、看護職員の超過労働時間の廃止や有給休暇の取得など勤務環境を改善したパターンで推計したところ188万~202万人となっており、必要とする看護職員に対して約7万人以上が不足するという差があります。また、在宅での医療・ケアを望む人が多いにも関わらず、訪問看護事業所に従事する看護職員は、2020年の実績6.8万人に対して2025年需要推計は約2倍の11.3万人※5のところ、2024年の常勤換算従事者数は9.3万人※6と需要を満たさない可能性も高くなっています。
※4:出典 第11回看護職員需給分科会 資料2.医療従事者の需給に関する検討会 看護職員需給分科会中間とりまとめ案(概要)
※5:出典 第2回医道審議会保健師助産師看護師分科会看護師等確保基本指針検討部会 資料2.看護師等(看護職員)の確保を巡る状況
※6:出典 介護サービス施設・事業所調査 / 令和5年介護サービス施設・事業所調査 詳細票編 居宅サービス事業所 総括表
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地域連携での医療・ケアに関する課題解決をサポート
アルケアでは、地域連携での医療・ケアの課題解決をサポートするため、医療・ケアに関する地域連携支援活動を全国20エリアで実施しています。地域包括ケアシステムの構築推進に取り組まれる方々へ、課題の抽出※7、解決策への着手※8、結果の見える化※9、の3つの軸から支援を行っています。
※7:地域の医療従事者・介護従事者に対し、アンケート等を通じ困り事や問題を聞き取る
※8:適切な解決策を模索し、セミナーや解決ツールを開発する
※9:解決策を実施した結果、地域の方々にどのような変化が起きたのかをアウトカム指標の設定やアウトプットツールの作成を通じて見える化する
事例検討会の様子
事例検討会でのケアに関するレクチャーの様子
事例紹介:岐阜市 地域における事例検討会(2017年~2025年の間で20回開催)
課題抽出の結果、(1)相談でき、学べる医療従事者同士でつながれる場づくり、(2)地域で必要なケア材料の標準化と見える化、の2点を地域の課題としました。
課題(1)に関する取り組み概要
1.
医師をはじめ、連携する関係職種への情報伝達方法を検討できる場を設けた
2.
「顔の見える相談できる場づくり」を目指し、定期的に皮膚・排泄ケア認定看護師を講師とするケアに関するレクチャーや、困っている症例を持ち寄って、講師に相談できる場を設けた
3.
「在宅でできるより良い褥瘡・創傷ケア」について症例を元にディスカッションし、他施設のケアや考えに触れることができる場を設けた
効果
1.
ケア知識を深め、情報伝達の工夫をすることで多職種との円滑なコミュニケーションや相談ができるようになり、ケアがうまくいくようになった
2.
医療従事者として自信を持って、利用者や患者さんの相談や状況に応じた対応ができるようになった
3.
自施設以外で地域のなかで相談できる仲間との関係ができ、安心感につながった
課題(2)に関する取り組み概要
1.
事例検討会参加者(医療従事者)が、地域の薬局でケア材料の入手を希望していることを確認し、地域の薬局と連携のうえ事例検討会で挙がったケア材料に関する課題の共有と解決策の検討を行った
2.
在宅ケアで必要なケア材料の情報共有と地域で入手できる環境整備を行った
効果
1.
地域包括ケアシステムの構築推進のため、関わるステークホルダー同士をつなぎ、ケアに関する課題共有と解決を行った
2.
参加医療従事者が、勤務先の病院などの施設でケア材料の入手方法について伝達できるようになった
参加者からの評価
・ケアと材料の知識が増え、ケアの選択肢が広がった
・定期的な研修会で難しいケアに直面した際に相談でき、他施設の看護師と一緒に考えられるため良い刺激になる
・他ステーションとの交流、地域の横のつながりが広がった
・看護ケアをしている場所が異なる職種同士で「看護」の連携ができ、病院・在宅での創傷処置のケアの違いや連携方法の意見交換ができ、良い影響を受けた
・事例検討会を参考にし、自主企画の研修会を開催できた
地域包括ケアシステムの構築推進に取り組まれる医療従事者からのコメント
超高齢化社会を迎える中、在宅医療推進政策により在宅看護の利用者が増加しています。
予防、健康の回復、そして終末期までの幅広い範囲を対象とした看護が必要です。人的・物的資源を効果的に活用し、人生の最期をその人らしく暮らし続けられるよう、関係職種が連携し、サポートしていくことは重要です。地域で相談でき、学べる場づくりを行っていただいているアルケア株式会社とともに、これまで以上に多職種での連携を地域で行えるよう、取り組んでいきたいと考えます。
小笠原訪問看護ステーション 皮膚・排泄ケア認定看護師
前田 由紀子氏
•
より良いケアの共創を目指して
アルケアは、学会・団体への研究助成、各機関との共同研究などを通じて、医療・ケアのニーズにお応えする製品・情報・サービスを開発し、それらをケアの現場に途切れることなく安定的に提供するために、仕入先企業・販売店との定期的なコミュニケーションや長期にわたるパートナーシップ構築に努めています。
ケアの現場が病院にとどまらず、地域社会や患者さんやご家族の日常生活の範囲まで広がるなかで、病院の医療従事者と訪問看護ステーションや介護施設など地域でのケアを担う医療・介護職といった多職種の皆さまがつながり、医療・療養のあらゆる場で質の高いケアが実現できるようサポートしています。
アルケアは、さまざまなステークホルダーの皆さまと連携・協力しながら、高齢社会におけるケアの課題に向き合い、ともに解決を目指してまいります。
•
アルケア株式会社について
1953年に国産初の石膏ギプス包帯「スピードギプス」の開発・製造に成功し、1955年に創業しました。ケアをする人・ケアを受ける人の双方にとって「親切な製品をつくる」という創業当時の想いはそのままに、現在は予防から社会復帰にいたるまで、ケアをプロセス視点で捉え、整形外科領域、褥瘡・創傷領域、ストーマ領域、看護領域の4つの専門領域で事業を展開しています。「ケアすることの可能性をもっと豊かに。ケアを受けることをもっと前向きに。」アルケアは、そんな明日の形を見据えて、磨きぬいた製品や情報、サービスを社会の隅々にまで広げてゆきます。
ケアの未来をひらく取り組み
1997年に創刊し、現在も年間に3~5号配信している医療関係者向け学術誌「アルメディア」、学会共催セミナーでの学術発表、医療関係者向け勉強会など、ケアの未来をひらく取り組みを行っています。これらの継続的かつ双方向のコミュケーションを通じて、将来にわたりより良いケアを持続的に提供していけるよう、ケアをする人、ケアを受ける人、誰もが健やかで自分らしく生きられる社会の実現を目指しています。
社名: アルケア株式会社
創業: 1955年7月
代 表 者: 代表取締役社長 伊藤克己
売上高: 161億円 (2024年6月期)
従業員数: 576名 (2024年6月末時点)
URL:
https://www.alcare.co.jp/
本社所在地: 東京都墨田区錦糸 1-2-1 アルカセントラル 19階(〒130-0013)
事業内容: 医療機器、医療用消耗材料の開発、製造、販売および輸出入
事 業 所: 本社(東京都)、医工学研究所(東京都)、工場(千葉県)、物流センター(東京都、大阪府)
営業所(北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県)
関係会社: オルトモスホールディングス株式会社、愛楽康医療器械(上海)有限公司
本調査は、医療分野におけるスキンケア領域で研究開発を重ねてきた医療メーカーとして「医学的根拠に基づいた知識をもって適切なスキンケアを行い、肌本来の健やかな状態を保ち、弱っている肌を健やかな状態に戻せることでドライスキンやアレルギーの予防・症状緩和につながることを広くお伝えしたい」という趣旨で実施しました。調査結果に対する見解とドライスキンやアレルギーを予防する適切なスキンケア・生活習慣について、公立大学法人静岡社会健康医学大学院大学 学長・理事長、京都大学名誉教授 宮地 良樹先生に監修およびコメントをいただきました。
2023年2月16日
アルケア株式会社
アルケアは、疾患やそれに伴う治療により、ダメージを受けやすい脆弱な皮膚状態の患者さんご本人とご家族、ケアをする看護師の方々など、皆様に安心いただけるスキンケアの実現を目指す医療メーカーです。自分自身の皮膚状態を把握して行う適切なスキンケアを通じて、皮膚トラブルを未然に防ぎ、また皮膚が健康な状態に戻ることで、心まで潤っていただきたいと願っております。今後も、皮膚測定機器や皮膚状態の評価ツールなどの研究開発
・確立や、スキンケアの製品開発、普及・啓発活動に努めてまいります。
ドライスキンに関する調査結果サマリー
1.
「ドライスキン(乾燥肌)という言葉を知っている」と回答した人は全体の9割近くいるなか、「言葉は知ってい
るが、どのような状態のことかはよくわからない」と回答した人も1割近く!
2.
ドライスキンを予防するために「顔や身体を保湿している」と回答した人は全体の8割以上いる一方で、「入浴時
などに顔や身体をやさしく洗うなどの生活習慣に気を付けている」と回答した人は4割と少数!
3.
「アレルギーは、経口だけでなく皮膚(ドライスキン)を介しても発症する可能性があることを知らない」と回
答した人と「ドライスキンを予防するためのスキンケア(保湿)が、アレルギー予防に効果的であることを知ら
ない」と回答した人は6割近くも!
ドライスキンに関する意識調査
アルケアに所属する社員へドライスキンに関する意識調査を実施し、男女あわせて302名(20~60代)から回答を得ました。(詳細・グラフは文末に参考資料として記載)
トピック1
「ドライスキン(乾燥肌)という言葉を知っている」と回答した人は全体の9割近くいるなか、「言葉は知っているが、どのような状態のことかはよくわからない」と回答した人も1割近く!
「ドライスキン(乾燥肌)」とは、どのような状態のことを指すのでしょうか。
医学的には、皮膚のバリア機能※1が崩れ、皮膚の一番外側にある角層の水分量が減少した状態のことを「ドライスキン(乾燥肌)」といいます。
私たちの身体は約7割が水分からできていると言われていますが、水分が蒸発しないのは「水分が逃げないようにする」「外からの攻撃を防ぐ(細菌・ウィルス、紫外線・酸素、アレルギー物質)」機能を持ち、皮膚バリア機能の大部分を担う角層があるためです。角層に水分を保つことを「保湿能※2」といい、スキンケアなどによる保湿で与えられた水分の保持能力が多いか少ないかが、ドライスキンに傾くか潤いのある肌を保てるかのカギになります。
皮膚断面図:外からの攻撃・異物の侵入を防ぐ角層が 皮膚バリア機能の大部分を担っています
ドライスキン状態の皮膚 提供:宮地 良樹先生
トピック2
ドライスキンを予防するために「顔や身体を保湿している」と回答した人は全体の8割以上いる一方で、「入浴時などに顔や身体をやさしく洗うなどの生活習慣に気を付けている」と回答した人は4割と少数!
スキンケアによる保湿以外に、水分が皮膚に供給される仕組みがあります。
汗、大気中の湿気、入浴・シャワー、真皮※3からの供給です。供給された水分は、皮膚の保湿メカニズムによって角層に蓄えられ、潤いのある状態を維持して皮膚バリア機能を保とうとします。しかしながら、加齢やスキンケア不足、生活習慣(身体を洗う際に強くこする、熱いお湯に長くつかる、冷暖房で乾燥した環境)などにより皮膚バリア機能が崩れると、ドライスキンに傾いてしまいます。そのため、ドライスキンを予防するためには、スキンケアでの保湿のほかに、皮膚に影響を及ぼす生活環境を見直すことが有効です。
今日から始められる!肌本来の健やかな状態に整える、スキンケアのキホン
(1)皮膚の清潔を保つ(洗浄)
皮膚の汚れ(汗、ほこり、微生物、皮脂など)は、角層の中の皮脂膜のなかにあり、石鹸などの洗浄剤を用いて皮脂と合わせて洗い流すことができます。強くこすって角質をはがしてしまったり、皮脂を取りすぎたりするとドライスキンを招くので、石鹸を使ってやさしく洗い流すだけで十分です。
(2)乾燥から皮膚を守る(保湿)
乾燥を防ぐには、皮膚へ水分と油分を補いましょう。(1)では、清潔を保つための洗浄ケアを紹介しましたが、洗浄(流す)⇔ 保湿(蓄える)と相反するケアを両立させることが重要なポイントです。汚れを落とした後は、保湿剤を塗りましょう。
乾燥から皮膚を守るスキンケアには、モイスチャライザー効果・エモリエント効果の2種類があります。
モイスチャライザー効果を持つ保湿剤は、尿素、ムコ多糖類、セラミドなどの成分を含むものがあり、これらは自ら水分と結合して角層の水分量を増加させ、皮膜をつくらずに角層に水分をため込むことができます。
また、エモリエント効果を持つ保湿剤には、ワセリン、乳液・クリームなどがあり、塗ったあとに水分が蒸発し油分が残ります。角層の外側に皮膜を形成し、水分が蒸発していくのを防ぎ角層の水分量を増やします。
(3)紫外線から皮膚を守る
帽子や長袖などを着用して強い日差しが直接皮膚に当たるのを防ぎ、日焼け止めを塗りましょう。
トピック3
「アレルギーは、経口だけでなく皮膚(ドライスキン)を介しても発症する可能性があることを知らない」と回答した人と「ドライスキンを予防するためのスキンケア(保湿)が、アレルギー予防に効果的であることを知らない」と回答した人は6割近くも!
特に、食物アレルギーは「口を介して食べたもの」から発症するイメージがありますが、経口だけでなく皮膚(ドライスキン)を介して発症することがあると、昨今の研究や学会発表※4で指摘されています。
そのため、経皮感作※5の重要性が注目・認識されるとともに、スキンケアがアレルギー予防に効果的であると重要視されています。
皮膚が乾燥してドライスキンになると外からの刺激を受けやすくなるため、スキンケア(保湿)をして角質以下の皮膚内が潤った状態をつくり皮膚バリア機能を保つことが、アレルギー予防の一策と言われています。
公立大学法人静岡社会健康医学大学院大学 学長・理事長、京都大学名誉教授
宮地 良樹先生によるコメント
今回、スキンケアに関心が高いはずのアルケア社員のアンケート調査でも、ドライスキンやスキンケアの知識、特にドライスキンケアでアレルギー発症を防げる可能性についての認知度が低いことがわかりました。ドライスキンケアにはワセリンのような皮膚を保護するエモリエント効果とセラミドなどの保湿成分を含んだモイスチャライザー効果を状況に応じてうまく使い分けることが大切です。
アトピー性皮膚炎の発症においてもドライスキンが極めて重要な役割を果たすことがわかってきて、新薬の多くはドライスキンと皮膚バリア機能の改善を標的にしています。
それがかゆみも湿疹も改善することが証明されたからです。スキンケアを効果的に行うことでアレルギーの発症も予防できることを念頭に、日々のドライスキンケアをぜひ心がけましょう。
【用語補足】
※1 皮膚機能のなかでも重要とされる機能で、角層がその機能の大部分を担っている。
※2 与えられた水分を角層に保つ能力。
※3 皮膚を構成する層のひとつで、外側から表皮、真皮、皮下組織の層が重なっている。
※4 第30回日本創傷・オストミー・失禁管理学会学術集会 共催セミナー3「皮膚バリア機能向上への戦略的アプローチ」
※5 湿疹やドライスキンなど脆弱に傾いている皮膚に、アレルゲン物質などが皮膚バリア機能を通過して侵入し、アレルギーを起こすこと。
アルケア株式会社 -つなぐ手あて、ひらくケア。-
アルケアは、やさしさや想いを大きな力に、ベストケア創造企業として、患者さんのこころに響く手あてをつなぎ、新たなケアをひらいていきます。予防から社会復帰にいたるまで、ケアをプロセス視点で捉え、整形外科領域、褥瘡・創傷領域、ストーマ領域、看護領域の4つの専門領域を展開しています。医療の専門領域で培ってきた基盤をもとに、皮膚領域において研究を重ねエビデンスを構築し、スキンケア製品や皮膚測定ツールの研究開発など新たな価値を創造・提供して健康で豊かな医療福祉社会の実現に貢献してまいります。
社名: アルケア株式会社
創業: 1955年7月
代 表 者: 代表取締役社長 伊藤克己
売上高: 150億円 (2022年6月期)
従業員数: 562名 (2022年6月末時点)
URL: https://www.alcare.co.jp/
本社所在地: 東京都墨田区錦糸 1-2-1 アルカセントラル 19階(〒130-0013)
事業内容: 医療機器、医療用消耗材料の開発、製造、販売および輸出入
事 業 所: 本社(東京都)、医工学研究所(東京都)、工場(千葉県)、物流センター(東京都、大阪府)
営業所(北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県)
関係会社: 株式会社ザイタック、愛楽康医療器械(上海)有限公司
【調査概要】
参考資料
調査名称:ドライスキンに関する意識調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年12月21日~12月29日
調査対象:アルケア株式会社に所属する社員・パート社員 回答者数302名(男女20~60代)
・本リリースの調査結果をご利用いただく際は、【アルケア株式会社調べ】とご明記ください。
アルケア株式会社の情報
東京都墨田区京島1丁目21番10号
法人名フリガナ
アルケア
住所
〒131-0046 東京都墨田区京島1丁目21番10号
企業ホームページ
創業年
昭和30年
推定社員数
301~1000人
代表
代表取締役社長 鈴木輝重
事業概要
メディカルケア、ホームヘルスケア、スポーツ&セルフケア用品の開発並びに製造・販売、輸出入
資本金
9,000万円
認定及び受賞
厚生労働省より『両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表』
厚生労働省より『女性の活躍推進企業』
厚生労働省より2017年部門で『次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定』
2017年12月22日に経済産業省より『地域未来牽引企業』
厚生労働省より2017部門で『次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定』
周辺の駅
4駅京成押上線の京成曳舟駅
地域の企業
地域の観光施設
地域の図書館
特許
2015年02月02日に『皮膚バリア機能測定回路および皮膚バリア機能測定回路を有する電子機器』を出願
2018年03月28日に『皮膚水分量を評価する演算処理装置、プログラム、前記演算処理装置を備えた電子機器及び皮膚水分量を評価する方法』を出願
2017年10月25日に『管状体固定具』を出願
2017年08月10日に『関節用装具』を出願
2017年06月30日に『皮膚測定装置』を出願
2017年06月29日に『関節用装具』を出願
2015年05月20日に『成形性皮膚用組成物』を出願
2016年06月29日に『皮膚インピーダンスを測定する演算処理装置、プログラム、前記演算処理装置を備えた電子機器及び皮膚インピーダンスの評価方法』を出願
2016年03月18日に『皮膚バリア機能を評価する演算処理装置、プログラム、及び演算処理装置を有する電子機器』を出願
2015年02月04日に『皮膚用粘着剤及び貼付材並びに皮膚用粘着剤の製造方法』を出願
2015年11月20日に『関節装具』を出願
法人番号
4010601013032
法人処理区分
新規
プレスリリース
【看護の日に寄せて】アルケア、医療・ケアの未来を支える「地域連携支援活動
【看護の日に寄せて】アルケア、医療・ケアの未来を支える「地域連携支援活動」の取り組み事例を紹介
2025年05月12月 11時
【看護の日に寄せて】アルケア、医療・ケアの未来を支える「地域連携支援活動」の取り組み事例を紹介
スキンケアがアレルギー発症の予防につながる!?医学的根拠に基づいたスキンケアで、皮膚バリア機能を高めよう!
2023年02月16月 11時
2月20日は「アレルギーの日」、社員300人にドライスキンやアレルギーに関する意識調査を実施医療・福祉・健康分野でベストケアを創造するアルケア株式会社(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:伊藤 克己、以下「アルケア」)は、公益財団法人日本アレルギー協会が提唱する2月20日の「アレルギーの日」に向けて、さまざまなアレルギー発症のきっかけになるとも言われている「ドライスキン」に関する意識調査を実施しました。