地盤ネットホールディングス株式会社の情報

地盤ネットHDが麻雀プロチーム『GROUND　QUEENS』を結成
～ 産経新聞社杯争奪　麻雀女流リーグ2026参戦 ～
地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：荒川 高広）は、当社グループの認知度をより一層高めていく為の広報戦略の一環として、「産経新聞社杯争奪　麻雀女流リーグ2026」へ参戦することとし、麻雀プロチームを結成いたしましたので、発表いたします。




チーム名：GROUND QUEENS（グラウンド・クイーンズ）
◆本プロジェクトの背景
本取り組みは、当社グループの新たなブランディング戦略の試みとして、急成長を遂げる競技麻雀の世界への参入を通じて企業としての社会的関与を広げ、同時に当社グループの認知度向上とブランド価値の浸透を目指しております。
◆
チーム名『GROUND QUEENS』について
「地に足をつけて思考し、着実に勝利を目指す知性と覚悟」という理念を込めて、このチーム名を掲げることにいたしました。
華やかさの中にあるロジカルな判断力と戦略性こそが、現代の麻雀における真の強さであると私たちは考えています。
そして、この価値観を大切にしながら、同様の風土を企業文化として築いていきたいという想いも、この名前には込められています。
GROUND QUEENSは、麻雀界に新たな風を吹き込みます。
ぜひご声援のほど宜しくお願いいたします。
◆産経新聞社杯争奪　麻雀女流リーグ2026
「産経新聞社杯争奪 麻雀女流リーグ」は「産経新聞」紙面上で開催される女流雀士によるタイトル戦です。
その模様は紙面やテレビ・ネット・モバイル等で報道されます。
URL：

https://sankeiqueen.com/about.php

◆「GROUND QUEENS」公式SNS
Xにて公式チャンネルを開設しております。
URL：

https://x.com/GROUNDQUEENS

◆今後の活動について
産経新聞社杯争奪 麻雀女流リーグのみでなく、企業とファンをつなぐ架け橋として、SNS展開などにも積極的に参加し、競技麻雀の発展とともに地盤ネットグループの理念や事業価値を広く伝えていく役割も担って活動していく予定です。
◆チーム所属選手紹介
GROUND QUEENSには、以下の4名のプロ雀士（選手3名、チーム監督1名）が所属し、リーグ戦に挑みます。
それぞれ異なるプロ団体に所属し、多彩な戦術と個性が光るメンバー構成となっています。
■ 仲林 圭（チーム監督）
Mリーグ　U-NEXT Pirates所属。雀王連覇中、發王連覇、四神降臨連覇など、麻雀界が誇るトッププロ。
今回、監督としてメンバーを牽引する。
公式X：

https://x.com/jagabayashi

■ 木下 遥（日本プロ麻雀連盟所属）
強気で大胆な攻めが魅力の若手実力派。勝負強さに定評あり。
公式X：

https://x.com/ha_k3

■ 川嶋 美晴（最高位戦日本プロ麻雀協会所属）
元SKE48のメンバーで、48グループ初の麻雀プロという肩書きを持つアイドル雀士。
公式X：

https://x.com/kawachimachan

■ 鈴木 桃子（日本プロ麻雀協会所属）
日本プロ麻雀協会の女流リーグをスピード昇級し、現在は女流Aリーグに在籍。
公式X：

https://x.com/momokonyanko_

点群データを活用した新サービス「３Dスキャン測量DX」の開発をスタート
地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：荒川 高広）の子会社である地盤ネット株式会社は、2023年より開始した3D点群データ(※１)とデジタルツイン技術(※２)を活用し、新たな測量図面提供サービスの開発をスタートいたしました。








◆新サービス開発の目的
従来の測量業務では、専門的な知見を持った技術者が二人一組で現地調査を行い、そのデータをもとに測量図の作成を行っております。
近年の建設業界では人材不足が深刻化しており、特に測量業務のような高い専門性を持つ技術者の確保は難しくなっております。その影響で建築業者が、測量調査を発注しようとしてもスケジュール調整やコスト面での課題が生じております。
地盤ネットではこの課題を解決するために、まったく新しい測量図面提供サービスの開発に着手いたしました。
地盤ネットが誇るデジタルツイン技術と、BIM Solution事業で培った高度なCAD技術を融合させ、点群データから測量図面としての精度を備えた図面作成を可能にします。現場での作業を「撮影のみ」に特化することで、従来の測量プロセスが大きく効率化します。
この革新的なスキームにより、より多くの建築事業者に迅速かつ高品質な測量図面の提供ができる体制を構築し、建設業界全体の生産性を飛躍的に向上させる新たなスタンダードを築いてまいります。
◆「3Dスキャン測量DX」３つの特徴
１.簡単な操作：専門技術に依存せず、推奨カメラを用いた撮影のみ。
２.測量図面の生成：点群データを地盤ネット社で解析、測量図面を作成します。
３.人材不足の解決：カメラは小型で持ち運びが容易。一人で簡単に現場の業務が可能。




点群データをPCに取り込み作図




測量図として納品
◆今後の予定
本サービスは、2025年６月より提供を開始する予定です。
◆中期経営計画に基づいた展開
弊社グループは、2024年6月28日に発表した中期経営計画に基づき、サービスと収益の幅を広げる為、建設業界のみに捉われず、独自のポジショニングを展開し市場の拡大を図っております。
本サービスは大手電力会社など他業種との打ち合わせも進めており、建設業界以外へのサービス提供を予定しております。
今後も地盤ネットグループでは、多様な業界のニーズに応じたカスタマイズ機能の開発も視野に入れ、最新技術を活用しながら、様々な社会課題の解決に取り組んでまいります。
※１＜点群データ＞
空間内の位置座標と色の情報を持つ沢山の点の集まりで、建物や地形などの対象物を細かい点の集合としてデジタル化し表現できます。
建物の3Dモデル作成（設計・施工管理）／地形測量（災害対策・インフラ整備）／文化財の保存（歴史的建造物の記録）など、さまざまな分野で活用されています。
※２＜デジタルツイン＞
現実世界から集めたデータを基にデジタルな仮想空間上に双子（ツイン）を構築し、様々なシミュレーションを行う技術。

小規模住宅用地に対応した簡易土壌汚染調査の取扱いをスタート地盤ネットホールディングス株式会社（所在地：東京都新宿区／代表：新美輝夫）の子会社、地盤ネット株式会社（所在地：東京都新宿区／代表：荒川高広）は、地域社会の健康と環境保護に貢献する目的で、小規模な住宅用地向けの簡易的な土壌汚染調査を実施する新たな取り組みを開始します。



◆4品目に特化した簡易調査で最低限の自主調査を
地盤ネットでは、自然由来やセメント系固化材を使用した地盤改良に使用されるなど、有害物質の使用履歴が無くても基準値を超過しているケースがある「鉛・フッ素・ヒ素・六価クロム」の４物質に焦点を当て、これらを対象とした低価格な簡易調査サービスの提供を10月23日（月）より開始します。
低価格な土壌汚染調査が身近になることで、今まで気づかなかった健康へのリスクや、正確な資産価値の把握が可能になり、持続可能な社会の実現に寄与してまいります。
こんな方にお勧め
資産価値の確認に
・住宅用地の売買を検討されている事業者様又は個人の方
・土地の相続をされた／予定している方
など
健康と環境保護に
・体験学習用の農地等をもつ学校／自治体の方
・家庭菜園など敷地活用を予定される方
など
◆土地の健康を知り、不動産価値を明確に
土壌汚染対策法は、国民の健康を守るために作られました。
この法律は、2002年5月に制定され、2003年2月から施行されています。
土地の汚染を調査する基準は、土壌汚染対策法と合わせて地方公共団体ごとにも定められていますが、戸建住宅が建設されるような小規模な土地では、工場跡地のような高い汚染リスクが予想される場合を除いて、ほとんど調査が行われておりません。
土地の売買において、土壌汚染は土地所有者の問題とされ、「土地の資産価値」は「土地価格」から「汚染除去費用」を引いたものと考えられます。
したがって、取引前に土地の価値を正確に把握し、問題のない取引を保つためには、自主的な土壌汚染調査が必要です。
◆土壌汚染調査の重要性はますます高まっています
2023年4月27日から始まった「相続土地国庫帰属制度」では、土壌汚染されている土地は申請却下（https://www.moj.go.jp/MINJI/minji05_00461.html）となるなど、土壌の汚染状況を知る重要性はますます高まっています。
その他、土壌汚染地は相続税評価額を減額できると考えられているため、土地の相続が発生する際には、簡易な土壌汚染調査を行って、汚染の有無を確認することが重要です。
※相続に関する具体的な情報は専門家に相談してください。
■地盤ネット株式会社
住宅地盤の専門医として、住宅地盤の調査・解析・補償を一貫して行う「地盤安心住宅(R)」を展開
培ったデータは「地盤カルテ」や「地盤安心マップ」を通じて、地盤の持つ災害リスク情報を一般の方にもわかりやすく提供しています。
その他、３Dパース・ウォークスルー動画によるプレゼンテーション支援と合わせ、BIMモデリング業務の請負を通じて、建設業界のBIM化推進に取り組んでいます。
地盤カルテ：　https://jibannet.co.jp/karte/
地盤安心マップ：　https://jam.jibanmap.jp/map/main.php
URL：　https://jibannet.co.jp/

不適切な改良工事を無くし、生活者の安全性の向上に地盤ネットホールディングス株式会社（所在地：東京都新宿区、代表：新美輝夫、以下、地盤ネット HD）の子会社、地盤ネット株式会社（東京都新宿区、代表：荒川高広、以下、地盤ネット）は、住宅地盤における改良工事の品質確保を目的とし、「地盤工事適正化ネットワーク」を設立し、2023年4月25日に設立総会を開催いたしました。
設立総会の様子



住宅不同沈下事故の約4割は不適切な改良工事によるもの
地盤ネットが、過去に発生した全国の不同沈下現場を調査したところ、約４割が改良工事の現場であったことがわかりました。事故原因は、「ずさんな施工が行われていた」「土質と工法が合っていない」というものがほとんどで、土質を考慮した適切な設計と、安定した施工品質を維持すれば、これらの事故は防げた可能性があります。






住宅地盤工事におけるディファクト・スタンダードを目指して
「地盤工事適正化ネットワーク」には、全国多数の工事事業者様の中から、地盤ネットの独自基準に賛同された45社にお集まりいただき、総会当日は以下の２点が採決され、お客様から「信用を得る」ネットワークの創成が確認されました。１. 相互牽制機能を働かせ、ずさんな設計・施工が行われない体制を構築する。２. 適正な設計・施工を適正価格で提供する地盤ネットは、地盤工事適正化ネットワークと協力して工事における不同沈下事故ゼロを目指し、経営理念である「生活者の不利益解消」の実現に向けて取り組んでいきます。
スマート地盤システムを通じて改良工事のご相談が可能です。
地盤工事適正化ネットワークに加盟している工事業者様には、地盤ネットの基幹システムである「スマート地盤システム（SJS）」を通じて相談することができます。



SJSは、地盤調査から調査データの解析・判定、工事時の見積依頼、各図面や納品データの保管・地盤補償の発行まで、物件管理に必要な機能をシームレスに提供するシステムで、住宅事業者様の業務効率化にもご活用いただけます。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
地盤ネット株式会社
https://jibannet.co.jp/
広報担当:高瀬
TEL：03-6265-1803
FAX：03-6265-1804
MAIL：press@jibannet.co.jp

地盤ネットホールディングス株式会社（所在地：東京都新宿区、代表：新美輝夫、以下、地盤ネット HD）の子会社、地盤ネット株式会社（東京都新宿区、代表：荒川高広、以下、地盤ネット）は、2023年3月25日に埼玉県飯能市で開催された「はんのーとマルシェ」に地元工務店と連携して出店いたしました。



吉澤建設工業様のブースの様子



埼玉県飯能市の地盤は安心の90点！
新しい移住の価値観「住まい選びは、地盤選び」
イベントに出店された移住者の方々のインタビューを通じて、新しい住まい選びには「立地」や「環境」だけではなく、「災害に対する安心感」にポイントを置いていることがわかります。
飯能市役所・地元工務店・移住者インタビュー動画URLを掲載いたします。
https://youtu.be/0_sFMsHFGdA



飯能ジビエール加工所　遠藤さん　



純国産蜂蜜　まほら屋　伊東さん
■地盤に合わせた住まいづくりの提案で「生活者の不利益解消」を目指します
弊社では「生活者の不利益解消という正義を貫き、安心で豊かな暮らしの創造をめざします。」という経営理念の実現に向け、地盤ビックデータを活用した地盤情報の見える化を行い、地盤工事に関する相談や、地盤選びのアドバイスを行っています。
今後も各自治体や地元工務店と連携し、「いい地盤」の土地での住まいづくりを応援していきます。
■地盤カルテとは
「地盤カルテ」は、住所等を入力するだけで全国どこでも５項目の地盤・災害リスクの指標についてのレポートを無料でメール受信できるサービスです。
ハザードマップではわかりにくい地盤・災害リスクについて100点満点で点数化して表示しています。



「地盤カルテ」はこちらから 　⇒　https://jibannet.co.jp/karte/