日本住宅総合開発株式会社の情報

太陽光発電・蓄電池を販売する日本住宅総合開発株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：加藤 皇大、以下「日本住宅総合開発」）は、株式会社名古屋銀行（本店：愛知県名古屋市、頭取：藤原 一朗、以下「名古屋銀行」）を引受先とするSDGs・寄贈型私募債「未来への絆」の発行により、2023年3月29日（水）に日本住宅総合開発の代表取締役、加藤 皇大の母校である岐阜県立岐阜城北高等学校（校長：下平 義広）に液晶テレビ（50V型）1台を寄贈しました。
同日、岐阜県立岐阜城北高等学校で行われた贈呈式には、日本住宅総合開発から代表取締役、加藤 皇大をはじめとする4名と名古屋銀行の執行役員上前津支店店長、清水 貞晴様と渉外グループの工藤　寛之様、そして城北高等学校の校長、下平　義広様、教頭の野口　雅子様と武藤　純一様が出席しました。
寄贈品の液晶テレビ（50V型）は、モニターを使う授業に活用される予定です。
日本住宅総合開発は、今後もSDGs活動に積極的に取り組んでいくとともに、太陽光パネルや蓄電池などのエコ商材の開発に努め、クリーンなエネルギーで人々が安心して住み続けられるまちづくりを実現していきます。
【私募債発行の概要】
発行企業：日本住宅総合開発株式会社
発行金額：5,000万円
寄贈日：2023年3月29日（水）
寄贈先：岐阜県立岐阜城北高等学校
寄贈品：液晶テレビ（50V型）1台






【贈呈式の開催概要】
開催日時：2023年3月29日（水）11：00開始
開催場所：岐阜県立岐阜城北高等学校
【SDGs・寄贈型私募債「未来への絆」について】
名古屋銀行が取り扱うSDGs・寄贈型私募債「未来の絆」は、私募債を発行する企業から受け取る手数料の一部を、地域の教育機関や地方公共団体、NPO法人、[MOU2] [岩本3] 同銀行が指定する医療機関に寄付・寄贈するものです。
寄贈先が教育機関の場合、私募債発行企業は指定した学校に対し、学校側が希望する物品※（図書、楽器、部活用品等）を寄贈することができます。
※設置費用が必要なものは不可。私募債発行に際して手数料の一部（発行額の0.2%相当額）で購入
【会社概要】
会社名：日本住宅総合開発株式会社
所在地：〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄1丁目12番105号 SFPビル 1F・2F・4F
代表：代表取締役 加藤 皇大
TEL：052-938-5220
URL：https://njsk-eco.com/
事業内容：スマートハウス事業、リフォーム事業、環境コンサルティング事業

太陽光発電・蓄電池を販売する日本住宅総合開発株式会社は（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：加藤 皇大、以下「日本住宅総合開発」）は、中国に本社を置く世界的通信機器メーカーであるファーエイ（中国語表記：華為技術、英語表記：HUAWEI）の日本法人、華為技術日本株式会社（ファーウェイ・ジャパン）が2023年2月15日（水）に沖縄県で開催した、同社製の住宅用蓄電池システム「LUNA2000シリーズ」の販売スタッフ向けセールス大会の授賞式「Huawei Japan住宅蓄電池パートナーアワード2022」において、6名の社員が「3ヶ月合計ランキング上位30名」にノミネートし表彰されました。
また、日本住宅総合開発として「優秀販売パートナー賞」も受賞しました。



「Huawei Japan住宅蓄電池パートナーアワード2022」は、ファーウェイ製の住宅用蓄電池システム「LUNA2000シリーズ」の販売キャンペーン（期間：2022年10年11日～2022年12月25日）において、優秀な販売実績を収めた国内パートナー企業の販売スタッフを表彰するイベントです。
販売キャンペーンでは、「LUNA2000シリーズ」の3製品（蓄電容量：5kWh／10kWh／15kWh）にあらかじめ販売獲得ポイント数が定められていて、販売スタッフたちはその合計数を競いました。獲得ポイントに応じて、（1）各月VIP3名、（2）3ヶ月合計ランキング上位30名、（3）特別賞6名、の計45名に賞が贈られ、受賞者は2023年2月に沖縄県で行われる本授賞式に2泊3日で招待されました。
今回の販売キャンペーンには、全国のパートナー企業35社、販売スタッフ約200名が参加しました。そのうち、日本住宅総合開発から6名の社員が10位～30位にノミネートされ、「3ヶ月合計ランキング上位30名」として賞を受賞しました。
また、「優秀販売パートナー賞」は今回ノミネートされた販売スタッフの獲得ポイント数を所属先のパートナー企業単位で算出し、合計数が高かった企業に対して贈られる賞で、日本住宅総合開発を含め計3社が受賞しました。
ノミネートされた6名は全員営業部に所属する23歳～34歳のメンバーで、平均社歴は約2年です。20代の4名は入社時、太陽光業界はまったくの未経験でスタートしましたが、創業メンバーの一人である30代の常務取締役とともに、本セールス大会では優れた販売実績を収めました。
日本住宅総合開発は創業4年目とまだ若い企業ですが、20代を中心に活躍する社員がたくさんいます。大変な思いをしながらも商談に繋げてくれる社員の力や思い、また現代のエネルギー問題をお客様に伝えることで商材の必要性を感じてもらえたことが今回の受賞につながったと考えています。
【受賞コメント】
＜受賞者＞北海道中央支店　副支店長　大場 玲奈
「今回はHuawei Japan住宅蓄電池パートナーアワード2022に参加させていただき当社から6名のノミネートと優秀販売パートナー賞を受賞できたことを光栄に思います。
結果が出たのは社員一人一人が自ら動き、お互いを助け合い、成果につなげようと頑張ってくれたからであり、社員の協力がなければこの様な素晴らしい賞を頂戴することはできなかったと思っております。
今後は、お客様のニーズをもっと深く追求し、より社会貢献ができるよう、太陽光パネルや蓄電池システムなどの環境に良い自社の商材サービスを広めて参ります。」



【「Huawei Japan住宅蓄電池パートナーアワード2022」開催概要】
開催日時：2023年2月15日（水）
開催場所：沖縄県那覇市西3-2-1 ロワジールホテル那覇
主催：華為技術日本株式会社（ファーウェイ・ジャパン）https://www.huawei.com/jp/



【「LUNA2000シリーズ」製品概要】
住宅用蓄電池システム「LUNA2000シリーズ」は、ファーウェイ・ジャパンが2021年4月に発売した次世代のリン酸鉄リチウムイオン電池（LiFe電池）を採用した住宅向け蓄電システムです。
型番：LUNA2000-5-NHS0（蓄電容量5kWh）、LUNA2000-10-NHS0（蓄電容量10kWh）、LUNA2000-15-NHS0（蓄電容量15kWh）
製品詳細：
https://solar.huawei.com/ja/download?p=%2f-%2fmedia%2fSolar%2fattachment%2fpdf%2fjp%2fdatasheet%2fLUNA2000-5-15-NHS0.pdf
【住宅用（家庭用）蓄電池システムとは】
住宅用（家庭用）蓄電池システムとは、一般家庭で発電した太陽光発電などの再生エネルギー発電装置を組み合わせることで、余剰電力を蓄電することができる装置です。
例えば太陽光発電システムと組み合わせた場合、日中に発電された電力を蓄電池に蓄えておくことで夜間や雨天時などに使用でき、さらなる電力の自給自足や光熱費の節約につながります。
また、災害時にも有効で、停電が発生した場合でも蓄電池に蓄えた電力を利用することができます。
昨今の世界的なエネルギー問題や脱炭素の流れなどから、一般家庭における需要・関心は高まりを見せています。
【会社概要】
会社名：日本住宅総合開発株式会社
所在地：〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄1丁目12番105号 SFPビル 1F・2F・4F
代表：代表取締役 加藤 皇大
TEL：052-938-5220
URL：https://njsk-eco.com/
事業内容：スマートハウス事業、リフォーム事業、環境コンサルティング事業

太陽光発電・蓄電池を販売する[MOU1] 日本住宅総合開発株式会社は（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：加藤 皇大、以下「日本住宅総合開発」）は、公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）加盟の「北海道コンサドーレ札幌」を運営する株式会社コンサドーレ（本社：北海道札幌市、代表取締役ＧＭ：三上 大勝、以下「北海道コンサドーレ札幌」）と2023年2月1日（水）に2023シーズンのクラブパートナー契約を締結しました。



日本住宅総合開発は、北海道コンサドーレ札幌のチームの発展を願い、世界へと挑戦する選手たちを応援するとともに、豪雪地域である北海道に暮らすお客様の安全・快適で環境にやさしい暮らしの提案に努めて参ります。
【契約締結の背景】
2019年に創業した日本住宅総合開発は、太陽光パネルや蓄電池などエコ商材の開発や設置[MOU2] 、リフォーム事業を通して、人々が安心して暮らせる住環境を提供しています。
現在は、北海道を含む豪雪地域に暮らすお客様のライフサポートの提案に注力していて、2022年は北海道中央支店（恵庭市）、北海道北支店（旭川市）、北海道東支店（釧路市）の3支店を開設するなど、道内拠点エリアのさらなる拡大を目指しています。
また、持続可能な社会の実現へ向け、SDGs活動や環境省が主導する地球温暖化対策のための国民運動「COOL CHOICE（クールチョイス）」の推進にも取り組んでいます。
一方、北海道コンサドーレ札幌では、独自のSDGsプロジェクト「PASS（パス）」（https://www.consadole-sapporo.jp/pass/）において、子供たちと一緒にスポーツをしたり海外でサッカー教室を実施するなど、次世代へサッカーやスポーツを心から楽しめる世界を受け継いでいくためのさまざまな活動を行っています。
日本住宅総合開発は、こうした地域や社会に貢献する活動に感銘を受けるとともに、同じ志を持つ企業として互いに切磋琢磨し、ともにSDGｓ活動を世界に広げていきたいと感じました。また、北海道コンサドーレ札幌が日々、「全員が成長しながら世界を目指していく心意気」で闘う姿勢にも共感し、同じ高みを目指す企業としてチームを応援したいと考え、今回のクラブパートナー契約の締結に至りました。
「北海道コンサドーレ札幌」オフィシャルサイト
https://www.consadole-sapporo.jp/
【日本住宅総合開発株式会社 代表取締役 加藤 皇大 コメント[MOU3] 】
『この度は北海道コンサドーレ札幌のクラブパートナーを努めさせていただくこととなり、大変有難いご縁をいただいたことに心から感謝申し上げます。
当社は「新しい価値の創造に挑戦し、社業の発展を通して社会に貢献します。」をビジョンにお客様のニーズに適したエコ商材の提案、再生可能エネルギー事業を行っております。
そして今回はクラブパートナー契約を締結し、より一層サポーターの方、スポンサーの皆様とチーム発展、世界へと挑戦する選手たちを応援して参ります。
我々も新たなステージでの挑戦と新たな価値を創造し、皆様に提供出来るよう力を尽くして参ります。』
【日本住宅総合開発の今後の展望】
北海道エリアにおける活動
今後、日本住宅総合開発は北海道エリアの発電量の増加および安全・快適で環境にやさしい暮らしの提案に本格的に取り組んでいきます。豪雪地域で太陽光パネルの設置を諦めているお客様に対し、2030年までに、製造から販売までのすべてを自社一貫体制で提供する“雪に強いパネル”を開発し、お客様の満足度を広げていく計画です。
SDGs達成に向けた取り組み
日本住宅総合開発は、エコ商材の販売事業を通し日本に太陽光パネルを利用するお客様を増やすことにより、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出が少ない未来の実現に寄与して参ります。
雇用・働き方の面では、男女問わず[MOU4] 活躍の場を提供し、働きながら子育てできる環境を整えることを掲げていて、2023年2月[MOU5] に愛知県から「あいち女性輝きカンパニー」（※1）の認証を取得しました。また、同月にはワクチンを受けられない子どもたちへの支援として、ペットボトルキャップの回収活動を始めました。キャップ2kgで１人分のワクチン代に繋がります。
さらに2023年3月上旬には金融機関と提携したSDGs・寄贈型私募債の発行を予定するなど、社会貢献に積極的に取り組んでいます。
（※1）女性の活躍促進に向け、トップの意識表明や採用拡大、職域拡大、育成、管理職登用のほか、ワーク・ライフ・バランスの推進や働きながら育児・介護ができる環境づくりなどの取り組みを行っている企業等を愛知県が認証する制度。
【会社概要】
会社名：日本住宅総合開発株式会社
所在地：〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄1丁目12番105号 SFPビル 1F・2F・4F
代表：代表取締役 加藤 皇大
TEL：052‐938‐5220
URL：https://njsk-eco.com/
事業内容：スマートハウス事業、リフォーム事業、環境コンサルティング事業