株式会社イー・コミュニケーションズの情報

【eラーニング担当者に本音と課題を調査】eラーニング担当者の約8割が、「形だけの受講」が「40%以上発生している」と実感　「学習内容への関心の低さ」が主な原因に
～「形だけの受講」を解消し、自信を持って効果を証明できる環境づくりへ～
株式会社イー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役：佐藤信也）は、従業員1,000名以上の大企業に勤めるeラーニング担当者111名を対象に、eラーニング担当者の本音調査を実施しましたので、お知らせいたします。




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01｜eラーニング担当者の約9割が、「eラーニングの効果」について「上層部から説明を求められることがある」と回答
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02｜約8割が、eラーニングの「形だけの受講」が「40%以上発生している」と実感、「学習内容への関心の低さ」（65.1%）が主な原因に
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03｜「形だけの受講」をなくすために有効な対策、第1位「確認テストの実施」（24.6%） 第2位「リモート監視」「課題の提出」（21.7%）
本調査のダウンロードはこちら：

https://www.e-coms.co.jp/dowloads/20250617

■調査概要
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調査名称：eラーニング担当者の本音調査
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調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
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調査期間：2025年5月19日～同年5月20日
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有効回答：従業員1,000名以上の大企業に勤めるeラーニング担当者111名
※合計を50%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。
■eラーニング担当者の約9割が、「eラーニングの効果」について「上層部から説明を求められることがある」と回答
「Q1.あなたは、経営層や上司（以下上層部と表記）から『eラーニングの効果』について説明を求められることがありますか。」
（n=111）と質問したところ、
「頻繁にある」が26.1%、「たまにある」が59.5%
という回答となりました。




Q1.あなたは、経営層や上司（以下上層部と表記）から『eラーニングの効果』について説明を求められることがありますか。
・頻繁にある：26.1%
・たまにある：59.5%
・ほとんどない：10.8%
・全くない：3.6%
■上層部から求められる「eラーニングの効果」、「業務への活用度」や「テストの正答率」が約6割にのぼる
Q1で「頻繁にある」「たまにある」と回答した方に、
「Q2.上層部から求められる『eラーニングの効果』は、どのようなものですか。（複数回答）」
（n=95）と質問したところ、
「業務への活用度」が58.9%、「テストの正答率」が56.8%、「受講率や修了率」が51.6%
という回答となりました。




Q2.上層部から求められる『eラーニングの効果』は、どのようなものですか。（複数回答）
・業務への活用度：58.9%
・テストの正答率：56.8%
・受講率や修了率：51.6%
・研修内容の理解度：35.8%
・従業員満足度：35.8%
・行動変容の有無：22.1%
・投資対効果（ROI）：18.9%
・離職率への影響：18.9%
・業績向上への貢献：15.8%
・コンプライアンス違反の減少：12.6%
・その他：0.0%
・わからない/答えられない：0.0%
■91.6%が、上層部から「eラーニングの効果」について質問され「説明に困った」経験あり
Q1で「頻繁にある」「たまにある」と回答した方に、
「Q3.あなたは、上層部から『eラーニングの効果』について質問された際に、説明に困った経験はありますか。」
（n=95）と質問したところ、
「ある」が91.6%、「ない」が8.4%
という回答となりました。




Q3.あなたは、上層部から『eラーニングの効果』について質問された際に、説明に困った経験はありますか。
・ある：91.6%
・ない：8.4%
■約8割が、eラーニングを実施する際に、社員の中で「形だけの受講」が「40%以上発生している」と実感
「Q4.eラーニングを実施する際、社員の中で『形だけの受講』（内容を理解せず、単に修了のためだけに受講する行為）が発生していると感じる割合はどの程度ですか。」
（n=111）と質問したところ、
「80%以上」が10.8%、「60%～79%」が32.5%、「40%～59%」が32.4%
という回答となりました。




Q4.eラーニングを実施する際、社員の中で『形だけの受講』（内容を理解せず、単に修了のためだけに受講する行為）が発生していると感じる割合はどの程度ですか。
・80%以上：10.8%
・60%～79%：32.5%
・40%～59%：32.4%
・20%～39%：17.1%
・20%未満：2.7%
・発生していると感じない：3.6%
・わからない/答えられない：0.9%
■「形だけの受講」が発生する主な原因、「学習内容への関心の低さ」が65.1%で最多
Q4で「発生していると感じない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、
「Q5.『形だけの受講』が発生する主な原因は何だと思いますか。（複数回答）」
（n=106）と質問したところ、
「学習内容への関心の低さ」が65.1%、「業務の忙しさ」が45.3%、「研修の必要性の理解不足」が34.9%
という回答となりました。




Q5.『形だけの受講』が発生する主な原因は何だと思いますか。（複数回答）
・学習内容への関心の低さ：65.1%
・業務の忙しさ：45.3%
・研修の必要性の理解不足：34.9%
・学習内容の難しさ：34.0%
・動機付けの欠如：29.2%
・監視・確認の仕組みの不足：22.6%
・実務との関連性の低さ：17.0%
・その他：0.9%
・わからない/答えられない：0.0%
■91.0%が、「形だけの受講」でなくしっかりとeラーニングを受講しているか「確認している」と回答
「Q6.あなたは、社員が流し見などの『形だけの受講』でなく、しっかりとeラーニングを受講しているか確認していますか。」
（n=111）と質問したところ、
「積極的に確認している」が29.7%、「ある程度確認している」が48.7%、「最低限の確認をしている」が12.6%
という回答となりました。




Q6.あなたは、社員が流し見などの『形だけの受講』でなく、しっかりとeラーニングを受講しているか確認していますか。
・積極的に確認している：29.7%
・ある程度確認している：48.7%
・最低限の確認をしている：12.6%
・確認していない：9.0%
・わからない/答えられない：0.0%
■eラーニング受講状況の確認方法、「レポート提出」や「テストの実施」が上位
Q6で「積極的に確認している」「ある程度確認している」「最低限の確認をしている」と回答した方に、
「Q7.どのような方法でeラーニングの受講状況を確認していますか。（複数回答）」
（n=101）と質問したところ、
「レポート提出」が63.4%、「テストの実施」が53.5%、「グループディスカッション」が38.6%
という回答となりました。




Q7.どのような方法でeラーニングの受講状況を確認していますか。（複数回答）
・レポート提出：63.4%
・テストの実施：53.5%
・グループディスカッション：38.6%
・動画の視聴時間の確認：36.6%
・テストの正答率の確認：33.7%
・受講後のアンケート：26.7%
・演習課題の実施：14.9%
・上司による確認：9.9%
・定期的な抜き打ちテスト：6.9%
・その他：1.0%
ー受講履歴や重要項目の履修履歴の調査
・わからない/答えられない：1.0%
■「形だけの受講」をなくすために有効な対策、第1位「研修内容に関連した確認テストの実施」
Q4で「発生していると感じない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、
「Q8.『形だけの受講』をなくすために、どのような対策が最も有効だと思いますか。」
（n=106）と質問したところ、
「研修内容に関連した確認テストの実施」が24.6%、「Webカメラやスマホカメラによるリモート監視」が21.7%、「レポート課題や実務活用課題の提出」が21.7%
という回答となりました。




Q8.『形だけの受講』をなくすために、どのような対策が最も有効だと思いますか。
・研修内容に関連した確認テストの実施：24.6%
・Webカメラやスマホカメラによるリモート監視：21.7%
・レポート課題や実務活用課題の提出：21.7%
・上司との内容確認面談：13.2%
・受講前の本人認証と受講中の不正検知（離席・なりすまし等）：9.4%
・グループディスカッションの実施：5.7%
・他のアプリケーション起動制限：0.0%
・その他：0.0%
・特にない：2.8%
・わからない/答えられない：0.9%
■「人事制度を確立し従業員のモチベーションを上げる」や「抜き打ち試験の実施」などの対策も
Q8で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、
「Q9.Q8で回答した以外に、『形だけの受講』をなくすために有効だと思う対策があれば、自由に教えてください。（自由回答）」
（n=102）と質問したところ、
「しっかりとした人事制度を確立し従業員のモチベーションを上げる事が必須である」や「抜き打ち試験の実施」
など24の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
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しっかりとした人事制度を確立し従業員のモチベーションを上げる事が必須である。
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身近な研修と意識付

『SAKU-SAKU Testing』、BLOCKSMITHのAI技術を活用したオリジナル問題作成ツール『サクテスAITEM』を2025年2月17日より提供開始。
『サクテスAITEM』で簡単にeラーニング用オリジナル問題が作成可能
資格・検定試験・教育ソリューションの提供を行う株式会社イー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役：佐藤信也）は、株式会社BLOCKSMITH&Co.（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：真田哲弥）が開発を進める、AIでクイズを自動生成できる「AI クイズ ジェネレーター」を利用したオリジナル問題作成ツール『サクテスAITEM(ヨミ：サクテスアイテム)』を2025年2月17日より提供開始することをお知らせします。




『SAKU-SAKU Testing』(サクサクテスティング、以下「サクテス」。)は、スマホ・タブレット・PCに対応したeラーニングプラットフォームで、導入社数は累計1,500社を超え、多くの企業でご利用いただいています。ご利用の教育担当者様からご要望の多かったAIを活用したオリジナル問題作成ツールを、サクテスご利用の管理者様に提供させていただくことになりました。問題作成ツールは株式会社BLOCKSMITH&Co.が開発を進める「AI クイズ ジェネレーター」を活用しています。資料のPDFをアップロードするだけで無料で10問の問題作成が可能です（有償で追加利用が可能）。
〈サクテスの管理画面から利用可能〉




管理画面から簡単に利用することができます。
〈PDFをアップロードすると自動で問題を作成〉




PDFをアップすると、問題文、4つの選択肢（択一）、解説文を作成します。
〈サクテスのExcelフォーマットに簡単出力〉




作成した問題をExcelフォーマットに出力し、そのままサクテスに搭載することができます。
≪サクテスAITEMについて≫
サービス名：『サクテスAITEM』
提供開始日：2025年2月17日
問合せ先　：03-3560-3901(営業部宛て)
概要　　　：オリジナル問題作成ツール
株式会社BLOCKSMITH＆Co. について




会社名  ： 株式会社BLOCKSMITH&Co. （ブロックスミス アンドコー）
代表者  ：代表取締役社長CEO 真田哲弥
設立  　：2022年4月1日
資本金  ：1,499万9,950円
所在地  ：〒106-6122　東京都港区六本木6-10-1六本木ヒルズ森タワー
事業内容：ブロックチェーン技術または暗号資産、NFTを活用したプロダクトの開発および配信
URL 　：

https://www.blocksmithand.co.jp/

≪株式会社イー・コミュニケーションズについて≫
会社名　：株式会社イー・コミュニケーションズ
代表者　：代表取締役　佐藤 信也
設立　　：2000年5月1日
資本金　：6,700万円
所在地　：〒106-0032 東京都港区六本木7-15-7　新六本木ビル SENQ六本木704
事業内容：1. 資格・検定試験各種ソリューションの提供
2. 資格・試験運営コンサルティング並びにシステム設計
3. eラーニングサービスの提供
4. 各種コンテンツ制作、提供、販売
5. インターネットによる販売代金の決済業務及び計算事務の受託業務
URL　　：

https://www.e-coms.co.jp/

【国家資格講習のデジタル化で実現できることが明らかに】約6割が「運用コスト削減」、「業務時間の削減」を実感　デジタル化実施団体が明かす、具体的な導入効果とは
～デジタル化にあたって直面した課題や対応策も公開～
株式会社イー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役：佐藤信也）は、国家資格講習のデジタル化を実施している中央省庁、地方自治体、公共団体、教育関連機関、資格試験予備校、研修・教育事業会社に勤めている、国家資格講習の実施・運営に携わる責任者・担当者・一部担当者、またはDX推進部門の責任者・担当者108名を対象に、国家資格講習のデジタル化がもたらす効果に関する実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。




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01｜57.4%が、国家資格講習の運営コストの削減を実感、特に「運営人件費」（50.0％）、「資料印刷費」（47.9%）の削減効果が顕著
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02｜国家資格講習リモート監視実施団体の75.0%が、「対面講習と同等以上」の厳格性を確保
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03｜国家資格講習デジタル化成功のカギ、第1位「セキュリティ基準に基づくシステム選定」（48.1％）、第2位「不正防止の仕組み・ルールの確立」（39.8％）
本調査のダウンロードはこちら：

https://www.e-coms.co.jp/dowloads/20250214

■調査概要
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調査名称：国家資格講習のデジタル化がもたらす効果に関する実態調査
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調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
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調査期間：2025年1月23日～同年1月24日
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有効回答：国家資格講習のデジタル化を実施している中央省庁、地方自治体、公共団体、教育関連機関、資格試験予備校、研修・教育事業会社に勤めている、国家資格の講習の実施・運営に携わる責任者・担当者・一部担当者、またはDX推進部門の責任者・担当者108名
※ 合計を50%とするため、一部の数値について端数の切り上げ処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。
■約6割が、国家資格講習のデジタル化による「運営コストの削減」を実感
「Q1.国家資格講習のデジタル化により、講習の運営コストはどのように変化しましたか。」
（n=108）と質問したところ、
「かなり削減された」が13.0%、「やや削減された」が44.4%
という回答となりました。




Q1.国家資格講習のデジタル化により、講習の運営コストはどのように変化しましたか。
・かなり削減された：13.0%
・やや削減された：44.4%
・あまり削減されていない：24.1%
・全く削減されていない：7.4%
・かえって増加した：4.6%
・わからない/答えられない：6.5%
■国家資格講習のデジタル化により、削減効果が高かった費用、第1位「運営人件費」、第2位「資料印刷費」
Q1で「かえって増加した」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、
「Q2.国家資格講習のデジタル化によって、特に削減された費用を教えてください。（上位3つまで）」
（n=96）と質問したところ、
「運営人件費」が50.0%、「資料印刷費」が47.9%、「会場費用」が43.8%
という回答となりました。




Q2.国家資格講習のデジタル化によって、特に削減された費用を教えてください。（上位3つまで）
・運営人件費：50.0%
・資料印刷費：47.9%
・会場費用：43.8%
・講師関連費用（交通費等）：31.2%
・機材・設備費：20.8%
・通信費：9.4%
・その他：1.0%
・特にない：4.2%
・わからない/答えられない：0.0%
■59.2％が、国家資格講習のデジタル化で、運営担当者の業務時間が「削減された」実態
「Q3.国家資格講習のデジタル化によって、運営担当者の業務時間はどのように変化しましたか。」
（n=108）と質問したところ、
「かなり削減された」が12.9%、「やや削減された」が46.3%
という回答となりました。




Q3.国家資格講習のデジタル化によって、運営担当者の業務時間はどのように変化しましたか。
・かなり削減された：12.9%
・やや削減された：46.3%
・あまり削減されていない：21.3%
・全く削減されていない：9.3%
・かえって増加した：5.6%
・わからない/答えられない：4.6%
■改善効果が高かった業務、「受講者の出欠管理業務」や「講師との日程調整業務」など
Q3で「かえって増加した」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、
「Q4.デジタル化を行う以前の国家資格講習の運営フローと比較して、改善された業務を教えてください。（複数回答）」
（n=97）と質問したところ、
「受講者の出欠管理業務」が46.4%、「講師との日程調整業務」が38.1%
という回答となりました。




Q4.デジタル化を行う以前の国家資格講習の運営フローと比較して、改善された業務を教えてください。（複数回答）
・受講者の出欠管理業務：46.4%
・講師との日程調整業務：38.1%
・会場予約・設営業務：37.1%
・資料の印刷・配布業務：37.1%
・受講状況の確認業務：30.9%
・修了証の発行業務：16.5%
・受講者データの管理業務：16.5%
・アンケート集計業務：16.5%
・経費精算業務：13.4%
・問い合わせ対応業務：9.3%
・その他：0.0%
・特にない：3.1%
・わからない/答えられない：0.0%
■デジタルでの国家資格講習時に、約6割がリモート監視を「実施」
「Q5.デジタルでの国家資格講習の際に、リモート監視を行っていますか。」
（n=108）と質問したところ、
「行っている」が59.3%、「行っていない」が37.0%
という回答となりました。




Q5.デジタルでの国家資格講習の際に、リモート監視を行っていますか。
・行っている：59.3%
・行っていない：37.0%
・わからない/答えられない：3.7%
■実施しているリモート監視方法、「画面共有の監視」や「カメラでの目線トラッキング」が上位
Q5で「行っている」と回答した方に、
「Q6.どのような方法でリモート監視を行っていますか。（複数回答）」
（n=64）と質問したところ、
「画面共有の監視」が56.2%、「カメラでの目線トラッキング」が50.0%
という回答となりました。




Q6.どのような方法でリモート監視を行っていますか。（複数回答）
・画面共有の監視：56.2%
・カメラでの目線トラッキング：50.0%
・AIによる不正検知：40.6%
・なりすまし防止の本人認証：40.6%
・録画による事後確認：39.1%
・複数デバイスの検知：26.6%
・リアルタイムでの目視確認：25.0%
・システムログの分析：20.3%
・その他：0.0%
・わからない/答えられない：0.0%
■75.0%が、リモート監視により「対面講習と同等以上」の厳格性を確保
Q5で「行っている」と回答した方に、
「Q7.リモート監視により、従来の対面講習と同等の厳格性は保てていますか。」
（n=64）と質問したところ、
「対面より厳格性が向上した」が29.7%、「対面と同等の厳格性を確保できている」が45.3%
という回答となりました。




Q7.リモート監視により、従来の対面講習と同等の厳格性は保てていますか。
・対面より厳格性が向上した：29.7%
・対面と同等の厳格性を確保できている：45.3%
・対面より厳格性がやや低下した：20.3%
・対面より厳格性が大きく低下した：1.6%
・わからない/答えられない：3.1%
■国家資格講習デジタル化の課題、「セキュリティ面での不安があった」が43.5%でトップ
「Q8.国家資格講習のデジタル化にあたって直面した課題を教えてください。（複数回答）」
（n=108）と質問したところ、
「セキュリティ面での不安があった」が43.5%、「品質面での不安があった」が38.9%、「システムの選定が難しかった」が35.2%
という回答となりました。




Q8.国家資格講習のデジタル化にあたって直面した課題を教えてください。（複数回答）
・セキュリティ面での不安があった：43.5%
・品質面での不安があった：38.9%
・システムの選定が難しかった：35.2%
・予算の確保が困難だった：30.6%
・運用ノウハウが不足していた：25.9%
・社内の合意形成に時間がかかった：18.5%
・講師の確保・育成が困難だった：17.6%
・既存の業務フローとの調整が難しかった：15.7%
・受講者からの反発があった：13.9%
・法制度面での制約があった：5.6%
・その他：0.9%
・特にない：0.9%
・わからない/答えられない：3.7%
■国家資格講習デジタル化の課題の解決策、「デジタル化推進プロジェクトチームの発足」、「システム開発ベンダーとの連携強化」など
Q8で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、
「Q9.Q8で回答した課題についてどのように解決したか、具体的に教えてください。（複数回答）」
（n=103）と質問したところ、
「デジタル化推進プロジェクトチームの発足」が38.8%、「システム開発ベンダーとの連携強化」が36.9%、「他団体の導入事例のヒアリング実施」が36.9%
という回答となりました。

ご利用継続率97%のeラーニングプラットフォームをご利用いただくことで、集合型の講習や研修のオンライン化を簡単に実施、運用することができます。資格・検定試験・教育ソリューションの提供を行う株式会社イー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役：佐藤信也）は、eラーニングにおけるリアルタイム不正検知システム『サクテスAIMONITOR(ヨミ：サクテスアイモニター)』を2024年8月1日より販売開始することをお知らせします。
　『サクテスAIMONITOR』とはeラーニングにおいて、本人が受講をしていない（なりすまし）、受講端末の前できちんと受講をしていない（離席）など、 受講者が不正と思われる行動をした際に、リアルタイムで受講端末のWebカメラにより検知をし、受講者への通知、コンテンツの制御を行うことができる、AIを活用したクラウドサービスです。
　試験のCBT化や、働き方改革が進む中で、今後様々な資格講習や研修のオンライン化も進むことが予想されています。また、企業の従業員教育においても、eラーニング実施時に、本人が不正なく受講しているかのチェックが必要となってきます。



『サクテスAIMONITOR』は、スマートフォンによる本人認証、登録を行い、受講前は受講端末のWebカメラで撮影された顔写真と、登録された顔画像を照合して受講者の本人確認を行います。また、受講中は受講端末のWEBカメラで受講者を監視し、リアルタイムで不正のチェックを行います。不正を検知した際の受講者の画像は、管理者が管理画面から確認することが可能です。
また、『サクテスAIMONITOR』はパソコン、スマートフォン、タブレットに対応しており、インターネットブラウザで利用することができるため、アプリケーションのインストールが不要であり、受講者の利便性向上が期待できます。
株式会社イー・コミュニケーションズでは、オンライン試験におけるリモート監視システム「Remote Testing」を2020年10月にリリースしており、オンライン試験、オンライン受講における不正を抑止・防止するサービスを提供しております。今後も機能の追加、精度改善を行っていく予定です。
■サービス概要
サービス名：『サクテスAIMONITOR』
販売開始日：2024年8月予定
受付開始日：2024年7月15日より
問合せ先　：03-3560-3901(営業部宛て)
概要　　　：eラーニング受講時、AIによる不正受講の抑止・防止を行うサービス。
URL　　　： https://www.e-coms.co.jp/business/e-learning/sakutesaimonitor
※リモート監視システム「RemoteTesting」の詳細は以下サイトをご参照ください。
https://www.e-coms.co.jp/remote-testing
■会社概要
WEBテクノロジーを使った「人の成長支援」サービスを展開し、創業以来、ベンチャーならではの勢いで新サービスを次々と展開。ITを活用した教育支援事業、テスティング事業では大手企業への数多くの導入実績を持つ。「人は問われて初めて考える」をコンセプトに、教育コンテンツ開発力、テスト作成力、テスト分析力、WEBテスティングメソッドを武器として、CBT・IBT／能力測定技術で「自ら考える人」創りをサポート。検定試験団体、企業教育向けにソフトウェア開発、コンテンツ開発、運用支援をおこなっています。
会社名　：株式会社イー・コミュニケーションズ
代表者　：代表取締役 佐藤 信也
設立　　：2000年5月1日
事業内容：
1. 資格・検定試験各種ソリューションの提供
2. 資格・試験運営コンサルティング並びにシステム設計
3. eラーニングサービスの提供
4. 各種コンテンツ制作、提供、販売
5. インターネットによる販売代金の決済業務及び計算事務の受託業務
資本金　：6,700万円
所在地　：〒106-0032 東京都港区六本木七丁目15-7　新六本木ビルSENQ六本木704
アクセス：東京メトロ日比谷線、都営大江戸線「六本木」駅（4b出口） 徒歩1分

～紙での社内試験、特に時間を要する業務は「試験問題の作成」「採点」など～　オンラインによるテスト・検定のCBT試験 / IBT試験 プラットフォーム MASTER CBT PLUS（https://www.e-coms.co.jp/master-cbt-plus）を提供する株式会社イー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役：佐藤信也）は、社内試験を紙媒体で行っている企業の試験担当者（経験者含む）110名を対象に、社内試験の運用に関する実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。
調査サマリー



▼本調査のレポートダウンロードはこちら
https://www.e-coms.co.jp/dowloads/20231003
調査概要
調査概要：社内試験の運用に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2023年8月18日～同年8月19日
有効回答：社内試験を紙媒体で行っている企業の試験担当者（経験者含む）110名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
社内試験を紙で運用する悩み、第1位「制作に時間が取られる」が44.5%、第2位「無駄なコストがかかる」が43.6%
　「Q1.お勤め先の社内試験を紙で運用する中で、感じたことのある悩みを教えてください。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「制作に時間が取られる」が44.5%、「無駄なコストがかかる」が43.6%、「運用管理に手間がかかる」が40.0%という回答となりました。



Q1.お勤め先の社内試験を紙で運用する中で、感じたことのある悩みを教えてください。（複数回答）
・制作に時間が取られる：44.5%
・無駄なコストがかかる：43.6%
・運用管理に手間がかかる：40.0%
・試験前後に業務が集中する：32.7%
・ミスが許されず責任重大である：31.8%
・問題や答案用紙の保管に場所を取られる：27.3%
・その他：2.7%
・特にない：10.9%
・わからない/答えられない：0.9%
社内試験を紙で運用する悩み、「問題配布、回収等に工数を要する」や「保管場所の確保が困難になる」などの声
　Q1で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q2.Q1で回答した以外に、社内試験を紙で運用する中で、感じたことのある悩みがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=97）と質問したところ、「問題配布、回収等に工数を要する」や「保管場所の確保が困難になる」など71の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・48歳：通常業務の月末処理などが重なってる場合は、業務量が増して大変でした。心に余裕がなくなる。
・57歳：保管場所の確保が困難になる。
・61歳：本人の文字が解読できないことや、こちらが本人の回答の意図を正しく読み取れているのか不安になることがある。
・65歳：解答後の試験紙を第三者に閲覧された過去があった。
・53歳：採点の負担が大きい。
・55歳：問題配布、回収等に工数を要する。
・54歳：文字が滲む、印刷のズレ。
特に時間を要する業務内容、「試験問題の作成」「採点」などが上位に
　「Q3.社内試験を紙で運用する中で、特に時間を要する業務内容を教えてください。（上位3つまで）」（n=110）と質問したところ、「試験問題の作成」が50.9%、「採点」が47.3%、「結果の送付/集計/分析」が32.7%という回答となりました。



Q3.社内試験を紙で運用する中で、特に時間を要する業務内容を教えてください。（上位3つまで）
・試験問題の作成：50.9%
・採点：47.3%
・結果の送付/集計/分析：32.7%
・試験用紙の印刷・配布/保管：21.8%
・会場の準備：20.0%
・試験当日の説明/試験監督：18.2%
・受験者の日程調節：10.9%
・その他：0.9%
・わからない/答えられない：6.4%
紙で運用する業務時間が今後削減できた場合、「マニュアル・フォーマットの作成」「新しいシステムの構築」に時間を使いたいと回答
　「Q4.あなたは、社内試験を紙で運用している業務時間が今後削減できた場合、どのような業務に時間を使いたいですか。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「マニュアル・フォーマットの作成」が41.8%、「新しいシステムの構築」が38.2%、「社内教育の充実化」が35.5%という回答となりました。



Q4.あなたは、社内試験を紙で運用している業務時間が今後削減できた場合、どのような業務に時間を使いたいですか。（複数回答）
・マニュアル・フォーマットの作成：41.8%
・新しいシステムの構築：38.2%
・社内教育の充実化：35.5%
・プレゼンテーションの練習：26.4%
・資料の整理：26.4%
・スキル向上のための学び：25.5%
・社内コミュニケーション：21.8%
・その他：1.8%
・特になし：7.3%
・わからない/答えられない：2.7%
81.9%が「社内試験の「CBT化」を取り入れてみたい」と回答
　「Q5.紙の試験からコンピューターを使った試験にすることで、採点処理や結果通知に要する時間やコストを大幅に削減することが可能な、社内試験の「CBT化」を取り入れてみたいと感じますか。」（n=110）と質問したところ、「非常にそう感じる」が46.4%、「ややそう感じる」が35.5%という回答となりました。



Q5.紙の試験からコンピューターを使った試験にすることで、採点処理や結果通知に要する時間やコストを大幅に削減することが可能な、社内試験の「CBT化」を取り入れてみたいと感じますか。
・非常にそう感じる：46.4%
・ややそう感じる：35.5%
・あまりそう感じない：11.8%
・全くそう感じない：1.8%
・わからない/答えられない：4.5%
社内試験の「CBT化」を取り入れてみたい理由、「コストが削減できるから」「時間が削減できるから」などが上位に
　Q5で「非常にそう感じる」「ややそう感じる」と回答した方に、「Q6.社内試験の「CBT化」を取り入れてみたいと感じる理由を教えてください。（複数回答）」（n=90）と質問したところ、「コストが削減できるから」が60.0%、「時間が削減できるから（管理者・受験者共に）」が54.4%、「問題作成や採点のミスを減らすことができるから」が48.9%という回答となりました。



Q6.社内試験の「CBT化」を取り入れてみたいと感じる理由を教えてください。（複数回答）
・コストが削減できるから：60.0%
・時間が削減できるから（管理者・受験者共に）：54.4%
・問題作成や採点のミスを減らすことができるから：48.9%
・評価分析が容易になりそうだから：38.9%
・テスト問題のクオリティが上がりそうだから：31.1%
・結果通知までがスピーディできるから：30.0%
・受験者の負担を減らすことができるから：20.0%
・その他：0.0%
・わからない/答えられない：1.1%
社内試験の「CBT化」に興味がある理由、「手書きの答案を読むのが面倒だから」や「時間もコストも削減できそう」などの声
　Q6で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.Q6で回答した以外に、社内試験の「CBT化」に興味がある理由があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=89）と質問したところ、「手書きの答案を読むのが面倒だから」や「時間もコストも削減できそう」など60の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・57歳：手書きの答案を読むのが面倒だから。
・65歳：これからの社内試験は、業務の効率化を図る目的としてCBT化に徐々に移行していく必要がある。
・45歳：時間もコストも削減できそう。
・36歳：データの保存が楽そう。場所を取らない。
・29歳：会場に集まらなくても、色々なところで試験が受けられそうだから。
・53歳：ヒューマンエラーの削減に効果を発揮出来ると思う。
・57歳：手間が掛かり過ぎるのでCBT化で業務を減らしたい。
社内試験のCBT化を推進のハードル、第1位「システムの導入が難しそう」39.1%、第2位「通信トラブルが起こる懸念がある」35.5%など
　「Q8.お勤め先において、社内試験のCBT化を推進していくと仮定した場合に、ハードルとしてどのような不安を感じますか。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「システムの導入が難しそう」が39.1%、「通信トラブルが起こる懸念がある」が35.5%、「試験問題の精査が難しそう」が35.5%という回答となりました。



Q8.お勤め先において、社内試験のCBT化を推進していくと仮定した場合に、ハードルとしてどのような不安を感じますか。（複数回答）
・システムの導入が難しそう：39.1%
・通信トラブルが起こる懸念がある：35.5%
・試験問題の精査が難しそう：35.5%
・システムの操作が難しそう：34.5%
・セキュリティリスクがある：33.6%
・機能が限定され柔軟性がなさそう：19.1%
・受験する端末が揃わない：19.1%
・その他：0.0%
・特にない：5.5%
・わからない/答えられない：3.6%
社内試験のCBT化を推進のハードル、「専門知識がない」や「電子データの管理とセキュリティ対策」などの声
　Q8で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q9.Q8で回答した以外に、社内試験のCBT化を推進していくと仮定した場合に、ハードルとして感じる不安があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=100）と質問したところ、「専門知識がない」や「電子データの管理とセキュリティ対策」など68の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・59歳：専門知識がない。
・62歳：電子データの管理とセキュリティ対策。
・50歳：試験会場の通信環境確保。
・57歳：端末準備の費用が掛かり過ぎる。
・46歳：試験会場の確保、準備作業。
・48歳：最終決定者の判断に委ねられるから。
・38歳：個人情報の漏洩やセキュリティの問題でなにか起きないかが心配です。
まとめ
　今回は、社内試験を紙媒体で行っている企業の試験担当者（経験者含む）110名を対象に、社内試験の運用に関する実態調査を実施しました。
　約4割の担当者が「制作時間」や「無駄なコスト」に悩んでおり、81.9％が紙からコンピューターの試験に移行したいと回答しました。その理由として、約6割が「コンピューター試験によるコスト削減」を挙げました。しかし、社内試験のCBT化を推進する際のハードルとして、「システムの導入が難しい」や「通信トラブルの懸念」、「試験問題の精査が難しい」などが挙げられ、時間を要する業務内容として「試験問題の作成」、「採点」、「結果の送付/集計/分析」が上位になりました。紙での運用時間が削減できた場合、「マニュアル・フォーマットの作成」の時間を使いたいと回答した方が　41.8%で最多となった他、「新しいシステムの構築」、「社内教育の充実化」などに時間を使いたいという回答も挙がっています。
　今回の調査では、紙ベースでの社内試験を行っている企業の試験担当者の多くが、制作に時間がかかる、無駄なコストがかかる、運用管理に手間がかかるなどの課題を感じていることや、紙ベースの運用からコンピュータベースの運用への移行を望む声が多いこともわかりました。デジタル化が進む現代において、社内試験の効率化やコスト削減をするためには、紙ベースの社内試験ではなくデジタルベースの社内試験を導入することが必要なのではないでしょうか。
▼本調査のレポートダウンロードはこちら
https://www.e-coms.co.jp/dowloads/20231003
CBT試験 / IBT試験 プラットフォーム MASTER CBT PLUS



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紙の試験からコンピューターを使った試験（＝Computer Based Testing略してCBT）にすることで、採点処理や結果通知に要する時間・コストを大幅に削減可能！また、紙の試験では実施が難しい音声や動画を用いた問題も出題することができ、多様な試験方式に対応しています。受験者の理解促進にも効果的です。
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会社名　　：株式会社イー・コミュニケーションズ
代表者　　：代表取締役　佐藤 信也
設立　　　：2000年5月1日
所在地　　：〒106-0032 東京都港区六本木2-4-5　六本木Dスクエア9階
事業内容　：
1. 資格・検定試験各種ソリューションの提供
2. 資格・試験運営コンサルティング並びにシステム設計
3. eラーニングサービスの提供
4. 各種コンテンツ制作、提供、販売
5. インターネットによる販売代金の決済業務及び計算事務の受託業務
URL　　　：https://www.e-coms.co.jp/