株式会社ケアネットの情報

6月は強皮症啓発月間　ケアネットとマクロミルケアネット「全身性強皮症に関する実態調査」を実施
患者さんの46％が確定診断までに3施設以上を受診　4人に1人が確定診断まで半年以上
株式会社ケアネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤井勝博、URL：

https://www.carenet.co.jp

）と株式会社マクロミルケアネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：徳田茂二、URL：

https://www.macromillcarenet.jp

）は、希少・難治性疾患に関する実態調査を継続的に行っています。6月が強皮症啓発月間であることから、指定難病のひとつである全身性強皮症の患者さん（55名）とその診療に携わる医師（204名）を対象に「全身性強皮症に関する実態調査」を実施しました。
全身性強皮症は、皮膚や内臓に硬化や血流障害を引き起こし、手足のこわばりや皮膚硬化といった日常生活に支障をきたす症状に加え、肺や心臓などの臓器に影響が及ぶこともあります。進行性で多様な症状が現れるため、早期診断と継続的な専門的ケアが重要で、主な診療科は膠原病・リウマチ科、皮膚科です。
調査結果の概要
■ 8割以上の患者さんが確定診断までに複数医療機関を受診
■ 確定診断までに半年以上を要した患者さんは3割弱
■ 指が変色するレイノー現象が症状としては最多で8割以上
■ 根本治療がないことが患者さん、医師ともに最大の不満
■ 病態進行への不安が高く、周囲の理解不足による精神的負担も問題
＊レイノー現象：寒さやストレスで指先の血管が一時的に収縮し、変色する現象
主な調査結果
1.〈8割以上が確定診断までに複数医療機関を受診／確定診断まで半年以上が3割弱〉
医療機関に初めて受診してから現在までに通院した医療機関の数について、82％が2施設以上、46％が３施設以上と回答。確定診断までの期間について、42%が最初の受診から1ヵ月以内、27%が6ヵ月以上と回答。また22%の患者さんが症状が出て1年以上経過してから受診したと回答しました。
2.〈８割以上がレイノー現象を経験／重篤な合併症に至ることも〉
患者さんが経験したことのある症状として「レイノー現象」84％、「関節のこわばりや痛み」73％、「皮膚硬化」66％、「手指の屈曲拘縮」56％、「逆流性食道炎」56％でした。
医師に、患者さんが最も困っている症状をたずねた質問では「間質性肺炎」56％、「皮膚硬化」52％、「肺高血圧症」47％、「レイノー現象」40％でした。
3.〈患者さん、医師ともに「根本治療がない」ことが最大の不満〉
患者さんの診療に関する不満については、「根本治療がない」67％、「定期的な検査が必要」47％、「経済的負担」38％、「薬の種類が多い」33%でした。
医師の診療に関する不満は、「根本治療がない」56％、「新薬の研究・開発が遅れている」42％、「合併症が生じる可能性がある」37％、「専門医が少ない」35％でした。
4.〈「病態進行への不安」が高く、周囲の理解不足による精神的負担も問題〉
疾患・症状が原因で感じる気持ちについて、「病態の進行や合併症の不安」56％、「ほかの膠原病・自己免疫性疾患が発症する不安」46％、「疾患名が知られていないので、自分の症状を周囲の人に説明するのが嫌になる」33%、「仕事や人生の目標達成に対して後ろ向きになる」26％、「外出や人に会うのがおっくうになる」24％でした。
※詳しくは添付する参考資料の「調査概要」をご覧ください
全身性強皮症はその多様な症状により、患者さんが早期に受診し、確定診断に至ることが難しい疾患です。根本的な治療が存在せず、十分な効果を感じられないまま検査や通院を継続せざるを得ないこと、疾患の認知不足による精神的ストレスが不満として多く挙げられました。
ケアネットおよびマクロミルケアネットでは、希少・難治性疾患に関する調査や啓発レポートをLinkedInで継続的に発信しています。こうした実態を可視化することで、治療法の早期開発や適正使用の推進、さらにはドラッグラグやドラッグロスの解消につながることを願っています。今後も、患者さんと医療従事者双方の視点に根ざした調査と啓発活動を継続し、より良い医療の実現を後押ししてまいります。
ケアネット公式LinkedInにて「希少・難治性疾患を知る」配信中

https://www.linkedin.com/company/carenet-inc./posts/

◆ マクロミルケアネットについて
名称：株式会社マクロミルケアネット
代表者：代表取締役社長 徳田　茂二
所在地：東京都港区港南2-16-1　品川イーストワンタワー11F
設立：2014年12月
資本金：4,500万円
主な事業内容：医療専門の市場調査事業
ウェブサイト：

https://www.macromillcarenet.jp/

◆ ケアネットについて
名称：株式会社ケアネット
代表者：代表取締役社長 藤井 勝博
所在地：東京都千代田区富士見1-8-19 住友不動産千代田富士見ビル
設立：1996年7月
資本金：24億500万円
主な事業内容：製薬企業向けの医薬営業支援サービス、
医師・医療者向けの医療コンテンツサービス　など
CareNet.com

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参考資料
【調査概要】
全身性強皮症の患者さんとその診療に携わる医療従事者を対象に「全身性強皮症」に関する実態を調査するインターネット調査
■ 患者調査
•
調査期間：2025年4月9日～2025年4月25日
•
調査方法：インターネットリサーチ
•
調査対象：全身性強皮症の患者 55名
•
調査パネル：マクロミルモニタ
■ 医師調査
•
調査期間：2025年4月14日～2025年4月22日
•
調査方法：インターネットリサーチ
•
調査対象：全身性強皮症の診療医師 204名
•
調査パネル：CareNet.com登録医師
【調査結果とグラフ】
1.〈8割以上が確定診断までに複数医療機関を受診／確定診断まで半年以上が3割弱〉
全身性強皮症の患者さん（n=55）で、初めて受診してから現在までに通院した医療機関の数を2施設以上と82%が回答し、３施設以上も46％いました。
最初の受診から全身性強皮症と診断されるまでの期間では、1ヵ月以内に診断された患者さんは42％で、6ヵ月以上かかった患者さんも27％いました。症状が気になってから最初に受診するまでの期間でも「1年以上経過してから」という人が22％いました。




2.〈８割以上がレイノー現象を経験／重篤な合併症に至ることも〉
患者さんが経験したことのある症状として最も多く挙げられたのは「レイノー現象」で、84％の人が経験していました。次いで「関節のこわばりや痛み」73％、「皮膚硬化」66％、「手指の屈曲拘縮（手指の関節が伸ばしにくくなる）」56％、「逆流性食道炎」56％と続きました。
一方、全身性強皮症を診療する医師（n=204）に、患者さんが最も困っている症状をたずねたところ、「間質性肺炎」が56％と最も多く、次いで「皮膚硬化」52％、「肺高血圧症」47％、「レイノー現象」40％が挙げられました。




3.〈患者さん、医師ともに「根本治療がない」ことが最大の不満〉
全身性強皮症の診療について不満に感じること（複数回答可）では、「根本治療がない」ことが67％と最も多く、次いで47％が「定期的な検査が必要である」、38％が「経済的負担が大きい」、33％が「薬の種類が多い」と回答しました。




医師への調査でも、問題や課題と感じていることをたずねたところ（複数回答可）、「根本治療がない」が56％と最も多く、他にも「新薬の研究・開発が遅れている」42％、「合併症が生じる可能性がある」37％、「専門医が少ない」35％と回答しました。




4.〈「病態進行への不安」が高く、周囲の理解不足による精神的負担も問題〉
患者さんに全身性強皮症の疾患・症状が原因で感じる気持ちについて質問したところ（複数回答可）、「病態の進行や合併症の発症に不安を感じる」と回答した人が56％で、「全身性強皮症以外の膠原病・自己免疫性疾患が発症するのではないかと不安を感じる」46％、「疾患名が知られていないので、自分の症状を周囲の人に説明するのが嫌になる」33％と続きました。

ケアネットの医師会員数が24万人を突破




ケアネット
株式会社ケアネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤井勝博、URL：

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、以下「ケアネット」）は、運営する臨床医学情報専門サイト「CareNet.com」（ケアネット・ドットコム、URL：

https://www.carenet.com/

）の医師会員数が、2025年6月3日時点で24万人に達したことをお知らせします。これは、厚生労働省の統計に基づく日本全国の医師数の約70%に相当します。[1] また、薬剤師や看護師を含む全会員数は48万人にのぼります。
ケアネットではこれまで、医師にとって信頼性の高い情報提供と、臨床現場で役立つ多様なサービスの開発に力を注いでまいりました。今回の24万人突破は、医療現場の変化するニーズに対応し続けてきた取り組みが、多くの医師の皆さまに評価された結果であると受け止めております。
また近年は、グループ会社の拡充により医療・医薬業界全体への総合的な価値提供を強化するとともに、AIを活用した個別最適化サービスなど、より質の高い医師支援ソリューションの開発にも取り組んでいます。
今後も、医師のニーズを的確に捉えたサービス・コンテンツの拡充を通じて、医療現場の課題解決に一層貢献してまいります。
[1] 出典：厚生労働省「令和4年 医師・歯科医師・薬剤師統計」
◆ ケアネットについて
名称：株式会社ケアネット
代表者：代表取締役社長 藤井 勝博
所在地：東京都千代田区富士見1-8-19 住友不動産千代田富士見ビル
設立：1996年7月
資本金：24億500万円
主な事業内容：製薬企業向けの医薬営業支援サービス、
医師・医療者向けの医療コンテンツサービス　など
CareNet.com

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ケアネット、AI搭載の新サービス『CareNet Academia』開始
1日5,000件の医学ニュース記事を生成し、医師の関心に合わせて最適配信




CareNet Academiaイメージ
株式会社ケアネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤井勝博、URL：

https://www.carenet.co.jp

、以下「ケアネット」）は、医師の専門性や関心に応じた医学情報を個別に最適化して配信する新サービス「CareNet Academia（ケアネット アカデミア）」（URL：

https://academia.carenet.com

）の提供を開始いたしました。
「CareNet Academia」は、「限られた時間で専門分野の知識を効率よくアップデートしたい」といった臨床現場のニーズに応えるスマホ対応ブラウザアプリケーションです。AI技術を活用し、膨大な医学文献から自動でニュース記事を作成し、各医師に最適な情報を選別して届けることで、忙しい臨床医の情報収集を効率化します。CareNet.comアカウントで無料で利用できます。
サービス開発の背景
日々、多忙な診療業務に従事する臨床医にとって、最新の医学情報を継続的に取得し続けることは非常に困難です。米国国立医学図書館（NLM）が提供する、医学文献データベースPubMed上では、年間1５0万件を超える新たな臨床成績や研究成果が公開されており、それらは本来、臨床現場にとって貴重な知見です。しかし、膨大な情報量と医師ごとに情報ニーズが異なるため、必要な情報が適切に届いていない現状がありました。また、昨今の医師の働き方改革の影響により、情報収集や学術的研鑽に割ける時間はますます制限されつつあります。こうした課題を背景に、ケアネットではAI技術を活用し、医師一人ひとりにとって価値のある情報を、的確かつ迅速に届ける仕組みを開発しました。
CareNet Academiaの特徴
「CareNet Academia」の第一の特徴は、膨大な医学文献を情報源としてAIが自動でニュース記事を作成する「ライターAI」の導入です。従来は人力で1日十件程度に限られていたニュース作成が、これにより、がん領域を含む1日あたり最大5,000件の作成が可能となりました。従来比で約500倍の情報提供が実現されます。ライターAIは、これまでケアネットが執筆・配信してきた3万件に及ぶニュースをサンプルとして参照し、高い信頼性と品質を保ったうえで自動生成が行われています。
さらに、独自に開発した「レコメンデーションAI」を搭載しており、生成された大量のニュースの中から、個々の医師に最適な情報を選別して届けることができます。このAIは、ユーザーがCareNet上で過去に閲覧したニュースの履歴、アンケート結果、論文発表歴など多様なデータをもとに学習を行い、専門領域や興味関心を高精度に解析。各医師にとって有益性が高いと判断されるニュースを選び出して提供します。これにより、ユーザーは自身の専門領域に直結するニュースのみを効率的に取得することが可能となりました。
利用方法とAIによる自動カスタマイズ機能
サービスの利用開始にあたっては、関心のある疾患領域などを初期設定するだけで、自動的に関連ニュースが日々配信されます。また、配信されたニュースを評価することで、AIがユーザーの嗜好を学習し、より精度の高いレコメンデーションが可能になります。閲覧したニュースと類似性の高い記事や、関心領域において臨床影響度が大きい最新情報が、より高い精度で配信され、利用すればするほど情報の質とマッチング精度が向上します。
今後の展望
将来的には、AIによるレコメンデーション精度のさらなる向上を図るとともに、医師が情報を受け取るだけでなく、臨床現場での意思決定や他の医療従事者とコミュニケーションできるプラットフォームへの進化を考えています。「CareNet Academia」は、医師向け情報配信サービス「CareNet.com」に次ぐ新たな中核サービスとして、これまでの“読むメディア”から、“臨床現場で使うツール”への転換を目指しています。
ケアネットは、必要な情報が、気が付けば、医師の手元に届いている環境を実現し、医療の現場に求められる情報の質とスピードを追求し続けてまいります。
◆ ケアネットについて
名称：株式会社ケアネット
代表者：代表取締役社長 藤井 勝博
所在地：東京都千代田区富士見1-8-19 住友不動産千代田富士見ビル
設立：1996年7月
資本金：24億500万円
主な事業内容：製薬企業向けの医薬営業支援サービス、
医師・医療者向けの医療コンテンツサービス　など
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7割が複数施設を受診、2割は診断に1年以上＿ケアネット×マクロミルケアネット、シェーグレン症候群の医師・患者調査を実施
株式会社ケアネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤井勝博、URL：

https://www.carenet.co.jp

）と株式会社マクロミルケアネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：徳田茂二、URL：

https://www.macromillcarenet.jp

）は、一次性シェーグレン症候群の患者さん（71名）とその診療に携わる医師（183名）を対象に「シェーグレン症候群に関する実態調査」を実施しました。
調査では、患者さんの多くが確定診断までに複数の医療機関を受診し、診断確定までに1年以上を要するケースも少なくないことが明らかになりました。加えて、シェーグレン症候群では「乾燥症状」にとどまらず多様な症状が見られ、QOLに大きな影響を与えていることが確認されました。8割以上が「根本治療がないこと」に不満を抱えており、周囲の疾患への理解不足や将来への不安など、日常生活や心理面でも多くの課題が浮き彫りとなりました。
1. 主な調査結果：一次性シェーグレン症候群の患者さん（71名）／シェーグレン症候群の診療に携わる医師（183名）
（1）〈確定診断までに複数医療機関を受診／診断まで1年以上かかった患者さんも2割〉
医療機関に初めて受診してから現在までに通院した医療機関数を１施設のみと回答した患者さん（n=71）は25％で、75％が２施設以上を受診していました。３施設以上の患者さんは35％おり、４施設以上も15％と、確定診断を受けるまでに複数の医療機関を受診した患者さんが多いことがわかりました。
また、最初の受診から確定診断されるまでの期間も患者さんによって異なり、1カ月以内に診断された患者さんは45％にとどまり、1年以上かかった患者さんが21％と５人に１人もいることが明らかになりました。シェーグレン症候群を診療する医師（n=183）への調査でも平均4割（38％）の患者さんが「症状が発生してから来院までのタイミングが遅い」と回答しており、こうした受診・診断の遅れは、多様な症状により患者さんにとって主診療科が分かりづらい疾患特有の課題も原因であると考えられます。
（2）〈シェーグレン症候群は乾燥症状だけではない～多様な症状とその影響〉
患者さんが経験したことのある症状として最も多く挙げられたのは「口の乾燥（ドライマウス）」（82％）、「目の乾燥（ドライアイ）」（82％）で、次いで「皮膚の乾燥」（56％）、「全身倦怠感」（47％）、「鼻・気道の乾燥」（42%）、「関節・筋肉の痛み」（38％）と、乾燥症状以外の症状も多く挙げられました。
また、患者さんの３人に１人（31％）が、シェーグレン症候群によって「QOL(生活の質)が下がった」と回答しました。さらに「食事に支障がでるようになった」（30％）、「外出しにくくなった」（28％）、「症状により睡眠の質が低下した」（21％）など、患者さんの日常生活に強く影響を及ぼしていることが示されました。
（3）〈患者さんの8割が「根本治療がない」ことを不満に感じている〉
シェーグレン症候群の治療に関して患者さんが不満に感じることでは「根本治療がない」が83％ともっとも多く、次に「定期的な検査が必要」（48％）、「経済的負担（医療費）が大きい」（38％）、「複数の診療科にかかる必要がある」（35％）など、治療に限界があることや継続的な通院に関する不満が挙げられました。
（4）〈疾患に対する患者さんの不満の6割が「周囲の疾患に対する知識や理解」と「日常生活への影響」を占め、一方、医師の不満は「治療方法が十分ではないこと」が多数〉
症状や診療の満足度の点で、もっとも「不満」の割合が多かったのは「周囲の疾患に対する知識や理解」（58％）と「日常生活への影響」（58％）で、ともに6割を占めました。「シェーグレン症候群の治療全般」に対しても49％が「不満」と回答しました。こうした治療への不満の理由としては「治療の期待値に対する達成度」（54％が不満）や「治療の効果」（49％が不満）などが影響していると考えられます。
同様に、医師調査でも「シェーグレン症候群の治療全般」に対する「不満度」は60％で、他にも「患者さんの期待値に対する達成度」（68％）、「治療薬の効果」（67％）、「症状のコントロール状況」（58％）と、治療に関連して不満を感じている医師も多く、診断・治療ともに課題が山積していることがうかがえました。
（5）〈患者さんの多くが「進行への不安」をかかえている／治療や日常生活に後ろ向きになっている患者さんも〉
さらに、患者さんが疾患・症状が原因で感じる気持ちとして、「膠原病・自己免疫性疾患が発症するのではないかと不安を感じる」（63％）、「シェーグレン症候群の病態の進行や合併症の発症に不安を感じる」（61％）など、病状の進行への不安を抱えていることが明らかになりました。他にも「疾患名が知られていないので、自分の症状を周囲の人に説明するのが嫌になる」（37％）や、「症状が改善されないので、治療を継続していく自信がなくなる時がある」（27％）など、治療や生活に前向きになれない患者さんもいることがわかりました。
今回の調査から、シェーグレン症候群における診断の遅れや治療への満足度の低さ、また認知度の低さから周囲の人びとの疾患理解が十分ではない現状が明らかとなりました。これは、患者さんが適切な治療にたどり着くまでに大きな負担を抱えている現状を示すものであり、医療現場における早期診断体制の強化、疾患啓発の必要性を改めて問いかけるものです。
ケアネットおよびマクロミルケアネットでは、こうした実態を可視化し、医療従事者・製薬企業・社会全体と共有することで、治療法の早期開発・適正使用の促進、ひいてはドラッグラグ・ドラッグロスの解消に貢献できると考えています。今後も、難病や希少疾病領域を中心に、患者と医師の双方に根ざした実態調査を継続し、啓発活動などと組み合わせ、より良い医療の実現を後押ししてまいります。
2. 調査概要
一次性シェーグレン症候群の患者さんとその診療に携わる医師を対象に「シェーグレン症候群」に関する実態を調査するインターネット調査
【患者調査】
・調査期間：2025年3月3日～2025年3月10日
・調査方法：インターネットリサーチ
・調査対象：1次性シェーグレン症候群の患者 71名
・調査パネル：マクロミルモニタ
【医師調査】
・調査期間：2025年3月24日～2025年3月29日
・調査方法：インターネットリサーチ
・調査対象：1次性シェーグレン症候群の診療医師 183名
・調査パネル：CareNet.com登録医師
3. 調査結果：グラフ
（1）〈確定診断までに複数医療機関を受診／診断まで1年以上かかった患者さんも2割〉




現在までに受診した医療機関数
医療機関に初めて受診してから現在までに通院した医療機関数を１施設のみと回答した患者さんは25％で、75％が２施設以上を受診していました。３施設以上の患者さんは35％、４施設以上が15％でした。




症状が出てから受診・診断までの期間
最初の受診から確定診断までの期間では、1カ月以内に診断された患者さんは45％で、1年以上かかった患者さんが21％いました。




症状が発生してから来院までのタイミングが遅いと思った患者さんの割合
医師への調査でも平均4割（38％）の患者さんが「症状が発生してから来院までのタイミングが遅い」と回答。
（2）〈シェーグレン症候群は乾燥症状だけではない～多様な症状とその影響〉
患者さんが経験したことのある症状として最も多く挙げられたのは「口の乾燥（ドライマウス）」（82％）、「目の乾燥（ドライアイ）」（82％）で、次いで「皮膚の乾燥」（56％）、「全身倦怠感」（47％）、「鼻・気道の乾燥」（42%）、「関節・筋肉の痛み」（38％）でした。




患者さんが困っているシェーグレン症候群の症状
また、患者さんの３人に１人（31％）が、シェーグレン症候群によって「QOL(生活の質)が下がった」と回答しました。さらに「食事に支障がでるようになった」（30％）、「外出しにくくなった」（28％）、「症状により睡眠の質が低下した」（21％）など、患者さんの日常生活に強く影響を及ぼしていることが示されました。




シェーグレン症候群による日常生活への影響
（3）〈患者さんの8割が「根本治療がない」ことを不満に感じている〉
治療に関して患者さんが不満に感じることでは、「根本治療がない」が83％ともっとも多く、次に「定期的な検査が必要」（48％）、「経済的負担（医療費）が大きい」（38％）、「複数の診療科にかかる必要がある」（35％）などが挙げられました。




シェーグレン症候群の診療で不満に感じていること
（4）〈疾患に対する患者さんの不満の6割が「周囲の疾患に対する知識や理解」と「日常生活への影響」を占め、一方、医師の不満は「治療方法が十分ではないこと」が多数〉
症状や診療の満足度の点で、もっとも「不満」の割合が多かったのは「周囲の疾患に対する知識や理解」（58％）と「日常生活への影響」（58％）で、ともに6割を占めました。「シェーグレン症候群の治療全般」に対しても49％が「不満」と回答しました。
医師調査でも「シェーグレン症候群の治療全般」に対する「不満度」は60％、他にも「患者さんの期待値に対する達成度」（68％）、「治療薬の効果」（67％）、「症状のコントロール状況」（58％）と、治療に関連して不満を感じている医師が多く見受けられました。




シェーグレン症候群の症状・診療の満足度
（5）〈患者さんの多くが「進行への不安」をかかえている。治療や日常生活に後ろ向きになっている患者さんも〉
患者さんが疾患・症状が原因で感じる気持ちとしては、「膠原病・自己免疫性疾患が発症するのではないかと不安を感じる」（63％）、「シェーグレン症候群の病態の進行や合併症の発症に不安を感じる」（61％）で多く、他にも「疾患名が知られていないので、自分の症状を周囲の人に説明するのが嫌になる」（37％）や、「症状が改善されないので、治療を継続していく自信がなくなる時がある」（27％）などでした。




患者さんがシェーグレン症候群の疾患・症状が原因で感じる気持ち
◆マクロミルケアネットについて
名称：株式会社マクロミルケアネット
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資本金：4,500万円
主な事業内容：医療専門の市場調査事業
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LINEを使った「ホスピタリスト医学プログラム(R)︎ 」をJAMEPと共同開発＿入院医療に必要な知識とスキルを確認する認定試験も予定
株式会社ケアネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤井勝博、URL：

https://www.carenet.co.jp

、以下「ケアネット」）は、特定非営利活動法人
日本医療教育プログラム推進機構（所在地：東京都品川区、理事長：黒川 清、URL：

https://jamep.or.jp/

、以下「JAMEP」）と、「ホスピタリスト医学プログラム(R)︎
」（URL：

https://hospitalmedicine.jp/

）を共同で開発し、リリースしました。同プログラムは、臨床意思決定支援ツール「UpToDate(R)︎」に準拠した選択式問題をLINE上で毎週配信し、ユーザーはLINE公式アカウントにお友だち登録するだけで無料で利用できます。クイズの回答や成績の閲覧もすべてLINEのお友だち画面上で完結し、入院医療に必要な総合的な知識とスキルを、日常のスキマ時間に効率的に学べる仕組みです。ホスピタリスト（病院総合医）としての知識・スキル習得を確認する医師向け認定試験の実施も2026年春に予定してます。JAMEPが問題作成、試験を行い、ケアネットはシステムの開発・運用とプロモーションを担当します。




日本医療教育プログラム推進機構HP「ホスピタリスト医学プログラム」紹介ページ
プログラム開発の背景
日本では、多くの医師が臨床研修後、専門研修を経てスペシャリストを目指します。しかし、入院医療の現場では専門の対象となる疾患だけではなく複数の疾患を抱える患者が多いため、専門外の対応が求められています。日々の診療の中で医師が多科の知識・エビデンスを網羅的にアップデートしていくことは難しく、病棟診療に必要な知識を手軽に学べる仕組みが必要です。
米国では、ジェネラルな病棟診療（hospital medicine）を提供する「ホスピタリスト」という診療科があります。ホスピタリストの導入は費用対効果および医療安全の向上に寄与するものとしてのエビデンスが蓄積され、実際に多くの入院患者に対して効率的かつ安全な診療が提供されています。
日本でのホスピタリストは萌芽した段階であり、現時点では多数の入院患者を担当することはできません。そのため、スペシャリスト医師あるいはナース・プラクティショナーなど多科・多職種がhospital medicineを体系的に学び実践することで、いま求められている入院医療の質と安全性の向上をはかることが急務とされています。
提供するプログラム
このプログラムでは、世界標準のエビデンスに基づく臨床意思決定支援ツールUpToDate(R)︎に準拠した選択式の問題を毎週5問、LINE公式アカウントから配信します。問題は、優れた臨床家で構成されたJAMEPの問題作成委員と、専門家からなる査読者チームの協力のもと作成されています。回答後すぐに正答と解説を読むことができ、スキマ時間を活用しながら効率的に知識を習得できるよう設計されています。LINE公式アカウントに友だち登録することで、無料で利用可能です。（友だち登録用URL：

https://lin.ee/f9qunrr

）




LINE公式アカウントの画面で問題や成績表が確認可能
認定試験
「ホスピタリスト医学プログラム(R)︎ 」で提供された知識とスキルの定着・確認を目的として、JAMEPによる医師向け認定試験を2026年春に開始予定です。
本試験の実施により、ホスピタリストとしての能力を客観的に証明できる体制を整え、今後の病棟医療の質保証やキャリア支援にもつながると期待しています。
今後の展望
本取り組みは、医学教育に長年取り組んできたケアネットとJAMEPが連携し、医療現場の課題解決に資する新しい教育インフラの確立を目指すものです。病院総合診療に関わるすべての医療従事者が、現場で求められる知識とスキルを継続的に学べる環境を提供し、誰もが安心して質の高い入院医療を受けられる社会の実現に貢献してまいります。

◆ 日本医療教育プログラム推進機構（JAMEP）について
団体名：特定非営利活動法人 日本医療教育プログラム推進機構
英語表記：Specified Nonprofit Corporation Japan Institute for Advancement of Medical Education Program（JAMEP）
理事長（代表理事）：黒川 清
所在地：東京都品川区大崎1-19-10 大崎KIビル6F
設立：2005年9月29日（平成17年9月29日）
「日本医療教育プログラム推進機構（JAMEP）」は、日本の医療教育の質をチェックする第三者機関として、医療の質の向上を実現するための研修教育の支援を通じて、日本の医療の増進に寄与することを目的に設立された、特定非営利活動法人（NPO）です。
◆ ケアネットについて
名称：株式会社ケアネット
代表者：代表取締役社長 藤井勝博
所在地：東京都千代田区富士見1-8-19 住友不動産千代田富士見ビル
設立：1996年7月
資本金：24億500万円
主な事業内容：製薬企業向けの医薬営業支援サービス、医師・医療者向けの医療コンテンツサービス　など
CareNet.com

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