株式会社シーベースの情報

ＳＯＭＰＯグループのＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社が「CBASE 360°」を導入
質の高い360度フィードバックを通じて、上司が伴走しながら実現する管理職育成
「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする」をミッションに掲げ、HRサーベイクラウドサービスを運営する株式会社シーベース（本社所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：深井幹雄）は、ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社に360度フィードバックシステム「CBASE 360°」を導入いただき、実施にまつわるインタビューを公開いたしました。
ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社は、生活習慣病予防事業とメンタルヘルス事業を軸とし、予防から再発防止までの総合的なヘルスケアサービスを提供する企業です。これまで実施していた管理職向けの多面評価をより目的に沿った運用とするため、フリーコメント入力を伴う360度フィードバックを導入いただきました。360度フィードバックの実施を通じての管理職育成、そして風通しの良い職場づくりに取り組む同社の想いや運用の工夫についてお話いただいています。
・事例紹介ページはこちら

https://www.cbase.co.jp/case/sompo-hs/





「CBASE 360°」導入の背景と期待効果
「これまでは年に一度、スコアのみを開示する多面評価を行っていましたが、スコアを基にしたフィードバックや結果の活用には至っていませんでした。例年実施するタイミングで、これまでの多面評価よりフリーコメント機能のある360度フィードバックの方が管理職の気づきや納得感に繋がるのではないか、と運用経験のある代表のアドバイスにより、本来の目的に向けての効果を期待して切り替えることを決めました」と語る同社の執行役員である島田様。
運用にあたっては、フリーコメントが追加されたことにより、回答者が「自分が書いたコメントだと相手が気づくのではないか」と不安に感じる点や、忖度した回答ばかりになってしまう点を危惧し、事前説明会などで徹底してフリーコメント記載時の注意点を案内するサポートを行いました。回答者が安心してフィードバックに臨み、正しい結果につなげるための事前準備が運用上は非常に重要であると解説いただいています。
さらに結果として、「管理職の行動変革」と「メンバーとのコミュニケーションの機会を創出」という大きく2点の効果を実感していただきました。総合管理部 課長代理の酒井様は、得られた結果には「事前に回答者のフィードバックするフリーコメントに関する認識を合わせることが大切で、そのためにはきちんと伝えることが欠かせません」と説きます。フィードバック後に感謝の表明や行動プラン作成を行い、対話の機会を生み出すことも含めて、360度フィードバックを目的に向けて活用していくヒントが詰まった内容をお話いただいています。
インタビュー全文が読める事例紹介ページはこちらです。

https://www.cbase.co.jp/case/sompo-hs/

今後も当社は「CBASE 360°」を通じて、さまざまな企業・組織のチーム力向上に貢献してまいります。
「CBASE 360° 」シリーズについて

https://www.cbase.co.jp/

「CBASE 360°」（https://www.cbase.co.jp/cbase360/）は、業界トップクラスの導入実績を誇り、リピート率95％、年間回答人数約80万人以上が利用するクラウド型の360度評価システムです。360度評価は、一緒に働く他者からのフィードバックのため納得性が高く、本人に“気づき”を与える上で効果的な組織開発、人材育成の手法として有効とされ、多くの企業、組織で活用いただいています。




株式会社シーベース
株式会社シーベースは「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする。」をミッションに掲げ、大手企業を中心に1,000社以上が導入する360度評価システムの「CBASE 360°」、多面的に組織コンディションの把握と改善策の支援を実現する「組織診断」などの各種HRサーベイクラウドサービスを運営しています。これからも、人と組織が成長するためのDX（ODDX）を推進し、未来をリードする企業として価値を発揮していくことを目指します。

https://www.cbase.co.jp/

企業名：株式会社シーベース
代表取締役社長 CEO：深井幹雄
本社所在地：〒160−0022　東京都新宿区新宿2−8−8　ヒューリック新宿御苑ビル7F
事業内容：360度評価システム「CBASE 360°」の提供、HRタレントマネジメントクラウドサービスの提供、HRサーベイクラウドサービスの提供、各種サーベイクラウドサービスの提供、人材および組織開発サービスの提供

「マネジメント層の職場づくり実態調査」第3弾結果発表　部下からのフィードバックを約6割の管理職が「前向きに受け止める」と回答
フィードバックから行動変容に繋がった割合も5割超　対話の機会創出が職場作りの鍵に
「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする」をミッションに掲げるHRサーベイクラウドサービスの株式会社シーベース（本社所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：深井幹雄）は、マネジメント業務に携わる264名に対して「マネジメント層の職場づくり実態」に関するアンケートを実施し、回答を得ましたので、お知らせいたします。
先行き不透明な時代における企業経営や事業拡大には、従業員と組織の成長が不可欠です。その成長を牽引するマネジメント層がどのように職場づくりを行っているのか、ぜひ参考にしてみてください。
※調査結果の詳細はこちらから

https://www.cbase.co.jp/news/250417-2/





調査結果サマリー
本調査では、部下からのフィードバックを前向きに受け止めている管理職は約6割にのぼり、否定的な回答は7％未満と少数であることがわかりました。特に、事業部長クラスでは100％が前向きと回答しており、役職が上がるほど建設的に受け止めている傾向が見られました。一方で、係長・主任クラスではネガティブな回答が比較的多く、「他者のフィードバックに耳を傾ける姿勢」や「度量の差」、または「距離の近さの差」などが影響していると考えられます。
また、周囲からのフィードバックを契機に行動変容を経験した管理職も半数を超えており、組織成長をする上で、部下からのフィードバックが有効であることが示されました。経験年数が浅い層では前向きな受け止めが難しい傾向があり、対話の機会創出が今後の鍵となると考えられます。
調査結果　詳細
設問：部下から自分自身へのフィードバックや意見について、前向きに受け止めることが出来ますか？もっとも近いものを選んでください。
【全体】




全体の結果では、「とても前向きに受け止められる（8.3％）」「前向きに受け止められる（47.3％）」の回答が合わせて約6割となりました。「まったく前向きに受け止められない（3.4％）」「あまり前向きに受け止められない（2.7％）」といったフィードバックに対してネガティブな回答は合わせても7％未満にとどまり、部下からのフィードバックは多くの管理職がポジティブに受け止めている傾向が明らかになりました。
【役職別】




役職別に見てみると、前向きに受け止める回答の割合がもっとも高いのは「事業部長」で100％となりました。事業部長は責任を持つ事業範囲が明確であることから、事業を成長させるために必要な部下の意見を受け止める覚悟が決まっていること、部下からのフィードバックは事業運営の重要な意見ととらえていることが推測できます。ポジティブな回答の割合が多い役職は、次いで「部長」で6割以上、「経営者・役員」は5割強となりました。一方で、ネガティブな回答の割合がもっとも高いのは「係長・主任」で約1割となりました。プレイングマネージャーが多く部下とも距離が近いことなどが要因として考えられそうです。
【マネジメント経験年数別】




経験年数別では、前向きに受け止める回答の割合がもっとも高いのは「1年以上3年未満」で約7割となりました。部下との距離が近く、年齢層も比較的若い層が多いことが要因として挙げられそうです。次いで「3年以上5年未満」が約65％、「10年以上」が約6割と続きます。また、「とても前向きに受け止められる」回答はもっとも多い一方で、ネガティブな回答の割合が最も多かったのも「1年未満」となりました。着任後すぐの状態での部下からのフィードバックには、どのような解釈をしてよいのか、まだ前向きにとらえきれていない傾向がうかがえます。
設問：周囲（上司・同僚・部下）からのフィードバックをきっかけにして、自分自身の認識や行動を変えた経験はありますか？
【全体】




「たびたびある（22.3％）」「1，2回ある（28％）」を合わせると半数を超える結果となり、周囲のフィードバックをきっかけとして自身の変化に繋げているマネジメント層は2人に1人以上いることがわかりました。
「まったく変えることはない」の回答は3％となり、少数派であることもわかります。
【役職別】




役職別では、「経営者・役員」が「たびたびある」「1，2回ある」の合計割合が約6割でトップとなりました。次いで事業部長、部長と続き、フィードバックによる行動変容や意識変容の柔軟性は役職が上がるごとに上昇していることがわかります。
一方で、事業部長は「変えたことはあまりない」回答が33％と突出して多く、前設問の「フィードバックを前向きに受け止める」というスタンスはありつつも、自身の行動変容まで影響している経験を得た割合が少ないことも明らかになりました。
【マネジメント経験年数別】




マネジメント経験年数別に見てみると、「1年未満」が突出して行動変容している割合が少なく、「3年以上5年未満」「10年以上」「1年以上3年未満」の順に多いことが明らかになりました。経験年数の増加による影響の強さはわかりませんでしたが、「1年未満」のマネジメントにとってはまだフィードバックを受ける機会、対話の機会が少ないことが推測されます。着任初年から多様な周囲とのコミュニケーションを交わす機会の設定が望ましいと考えられそうです。
※調査結果を引用いただく際には出所として「株式会社シーベース」と明記をお願いいたします
「データでわかる！ 360度フィードバック導入状況」の調査結果も公開中
2024年度版はこちらからダウンロードできます。ぜひご覧ください。

https://www.cbase.co.jp/download/7597/

■調査概要
・調査手法：インターネットリサーチ
・都道府県：全国
・対象者、サンプル数：250サンプル
・実施期間：2025年2月
■お問い合わせ先
サービスの導入・お問合せに関しては、下記フォーム、もしくはメールにてお問い合わせください。
URL：

https://www.cbase.co.jp/contact/

Email：web_marketing@cbase.co.jp




株式会社シーベース
株式会社シーベースは「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする。」をミッションに掲げ、大手企業を中心に1,000社以上が導入する360度評価システムの「CBASE 360°」、多面的に組織コンディションの把握と改善策の支援を実現する「組織診断」などの各種HRサーベイクラウドサービスを運営しています。これからも、人と組織が成長するためのDX（ODDX）を推進し、未来をリードする企業として価値を発揮していくことを目指します。

https://www.cbase.co.jp/

企業名：株式会社シーベース
代表取締役社長 CEO：深井幹雄
本社所在地：〒160−0022　東京都新宿区新宿2−8−8　ヒューリック新宿御苑ビル7F
事業内容：360度評価システム「CBASE 360°」の提供、HRタレントマネジメントクラウドサービスの提供、HRサーベイクラウドサービスの提供、各種サーベイクラウドサービスの提供、人材および組織開発サービスの提供

「マネジメント層の職場づくり実態調査」第2弾結果発表　人事評価の際、部下との面談を”実施しない”管理職が最多で35％
実施する場合の時間の長さは「30分程度」が約3割で1位
「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする」をミッションに掲げるHRサーベイクラウドサービスの株式会社シーベース（本社所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：深井幹雄）は、マネジメント業務に携わる264名に対して「マネジメント層の職場づくり実態」に関するアンケートを実施し、回答を得ましたので、お知らせいたします。
先行き不透明な時代における企業経営や事業拡大には、従業員と組織の成長が不可欠です。その成長を牽引するマネジメント層がどのように職場づくりを行っているのか、ぜひ参考にしてみてください。
※調査結果の詳細はこちらから

https://www.cbase.co.jp/news/20250331-2/





調査結果サマリー
今回の調査では、前回の調査で明らかになった「部下との目標設定」に関連して、「部下との人事評価面談」に関して調査を行いました。
全体の傾向としては「面談を実施していない」割合が35％と最も高くなりました。面談時間は「30分程度」が最も多くなりつつも「1.5時間程度」以上の回答も10％を占め、人事評価の際の面談に要している時間のばらつきがあることがわかりました。役職別では、「事業部長」が長時間の面談を実施している傾向があり、経営者・役員は面談実施率が低い結果となりました。さらに面談の目的を聞いてみると、「係長・主任」などで「人材育成（フィードバック）」がトップとなる一方で、経営者・役員では「コミュニケーション」がトップに。面談実施形式は、オンラインは25％にとどまるのに対して、約9割が対面で行っていることも明らかになりました。
人事評価面談の実施実態、目的の置き方、さらにその職場づくりへの活用方法は、役職による違いが強く影響していることがわかりました。
調査結果　詳細
設問：人事評価のための部下との面談には、どれくらい時間を割いていますか？もっとも近いものを選んでください。※複数回にわたり面談を実施する場合、合計時間を選んでください
【全体】※複数実施の場合は合計時間を選択




「人事評価のための部下との面談には、どれくらい時間を割いていますか？」という設問に対して、「実施していない」と回答した割合が最多で35％となりました。また、実施する場合の時間の長さは「30分程度」が約3割で1位となり、次点は「1時間程度」で15％と続きました。「1.5時間程度」以上の長時間をかける回答は全体の10％程度となり、人事評価の際の面談に要している時間のばらつきがわかる結果となりました。
【役職別】




役職別に見てみると、面談の実施率が高く、「2時間以上」と回答した割合ももっとも高いのが「事業部長」となりました。役職別に違いがありますが、面談を実施していない割合がもっとも高いのは「経営者・役員」という結果となりました。
【従業員規模別】




従業員規模別に見てみると、「2,000～4,999名」の規模がもっとも面談に時間を割いている結果となりました。100名～999名の間の規模感の企業も実施率は高めで、100名未満の中小企業での面談実施率が最も低い結果となりました。一方で、「5,000名以上」の大企業になると、面談実施率が下がる傾向もうかがえます。
設問：人事評価面談の実施目的として、もっとも近いものを選んでください。
【役職別】




人事評価面談の実施目的を問うたところ、「係長・主任」「課長」「部長」で「人材育成（対象者へのフィードバック）」が1位となりました。「事業部長」は「人材育成（成長機会の提供）」が約4割、「経営者・役員」は「コミュニケーション」が約3割でそれぞれトップとなりました。
役職別では、「人材育成」目的の割合の差が明らかとなり、前設問の「面談にかけている時間」との関連もありそうです。
設問：人事評価の面談の実施形式を教えてください。（複数回答可）
【全体】




面談の実施形式は、「対面」が約9割で最多となりました。評価に関する内容なので、顔を合わせての実施を重視している傾向がわかります。オンラインツールも25％が回答しましたが、通常業務での導入率と比較すると低い印象となりました。
設問：人事評価面談で実施しているものをすべて選んでください。（複数回答可）
【全体】




「経営者・役員」は「行動評価」が8割超えでもっとも高く、ほかの役職はすべて「能力評価」がトップの回答となりました。
今回の調査結果からは、役職別に人事評価の際の面談の活用方法が異なることがわかりました。人事評価は、定期的にやってくる部下にとって重要なイベントと言えます。目的をどこに据えて、どのような形式で、どのようなアジェンダで実施するのか、改めて見直してみる余地があると考えられます。
※調査結果を引用いただく際には出所として「株式会社シーベース」と明記をお願いいたします
■「データでわかる！ 360度フィードバック導入状況」の調査結果も公開中
2024年度版はこちらからダウンロードできます。ぜひご覧ください。

https://www.cbase.co.jp/download/7597/

■調査概要
・調査手法：インターネットリサーチ
・都道府県：全国
・対象者、サンプル数：250サンプル
・実施期間：2025年2月
■お問い合わせ先
サービスの導入・お問合せに関しては、下記フォーム、もしくはメールにてお問い合わせください。
URL：

https://www.cbase.co.jp/contact/

Email：web_marketing@cbase.co.jp




株式会社シーベース
株式会社シーベースは「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする。」をミッションに掲げ、大手企業を中心に1,000社以上が導入する360度評価システムの「CBASE 360°」、多面的に組織コンディションの把握と改善策の支援を実現する「組織診断」などの各種HRサーベイクラウドサービスを運営しています。これからも、人と組織が成長するためのDX（ODDX）を推進し、未来をリードする企業として価値を発揮していくことを目指します。

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企業名：株式会社シーベース
代表取締役社長 CEO：深井幹雄
本社所在地：〒160−0022　東京都新宿区新宿2−8−8　ヒューリック新宿御苑ビル7F
事業内容：360度評価システム「CBASE 360°」の提供、HRタレントマネジメントクラウドサービスの提供、HRサーベイクラウドサービスの提供、各種サーベイクラウドサービスの提供、人材および組織開発サービスの提供

「マネジメント層の職場づくり実態調査」第1弾結果発表　部下と目標設定を行っているマネジメントの割合は全体の約6割
目標設定にかける時間は「30分程度」が最多で45％　役職別の違いも明らかに
「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする」をミッションに掲げるHRサーベイクラウドサービスの株式会社シーベース（本社所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：深井幹雄）は、マネジメント業務に携わる264名に対して「マネジメント層の職場づくり実態」に関するアンケートを実施し、回答を得ましたので、お知らせいたします。
先行き不透明な時代における企業経営や事業拡大には、従業員と組織の成長が不可欠です。その成長を牽引するマネジメント層がどのように職場づくりを行っているのか、ぜひ参考にしてみてください。
※調査結果の詳細はこちらから

https://www.cbase.co.jp/news/250325-2/





調査結果　詳細
設問：担当組織、所属メンバーの業務に関する目標設定を行っていますか？
※目標設定：決められた期間の定量、定性で目指すゴール
【全体】




目標設定を「行っている」と回答した割合は、全体の約6割（62％）となりました。
【従業員規模別】




従業員規模別に見てみると、100人未満の規模で目標設定を「行っている」割合は4割となり、他の規模よりも著しく低いことがわかりました。規模の小さな企業では、切り分けた業務や個人の目標設定を行うよりも、総合的に事業運営に携わるスタイルで組織運営をしている様子が想像できます。
一方で、100名を超えた規模になると6割以上が目標設定を行っており、特に5,000名以上の大企業においては約8割が行っていると回答しています。
【役職別】




役職別に見てみると、目標設定を行っていると回答した割合が最も多いのは「部長」で75％となりました。次いで「課長（71％）」「事業部長（67％）」と続きます。最も低いのは「経営者・役員」で32％となり、管理職に向けたマネジメントとメンバー層へのマネジメントでは行っているコミュニケーションや時間の使い方に差異があることが明らかになりました。
【職種別】




職種別に見てみると、「人事」「広報・宣伝」「配送・倉庫管理・物流」「事務」「電気・機械系エンジニア」「企画・マーケティング」などの職種の75％以上から、目標設定を行っているという回答を得ました。
「コンサルタント」「受付・秘書」「クリエイティブ」「製造（組立・加工）」などの職種では目標設定を行っていない割合のほうが多く、個別裁量に任せた働き方を行っている傾向がわかりました。
【年代別】
※20代は参考値




年代別に見てみると、おおよそ年代が若いほど「行っている」回答の割合が多くなっていることがわかりました。
以上の結果から、年代と役職が上がるに連れて、「よしなにやっておいて」「あうんの呼吸」「忖度」などの成熟したコミュニケーションが発生しやすくなり、目標設定という人材育成や職場づくりの重要な機会を活用しきれていない課題がありそうです。年次や役職が上がっても、変わり続ける外部環境に順応しながら、組織の中での縦のコミュニケーションを通じて成長する余地は多くあります。ここに活発な職場づくりを行う余地がまだあると言えそうです。
設問：目標設定のための部下との面談には、どれくらい時間を割いていますか？もっとも近いものを選んでください。
※複数回にわたり面談を実施する場合、合計時間を選んでください




目標設定の面談に割いている時間は、30分程度～1時間程度までで約8割となりました。目標設定を十分に行うには短く感じる時間ですが、多忙なマネジメント層の時間の使い方として、どのようにとらえていくか検討の余地がありそうです。
※調査結果を引用いただく際には出所として「株式会社シーベース」と明記をお願いいたします
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2024年度版はこちらからダウンロードできます。ぜひご覧ください。

https://www.cbase.co.jp/download/7597/

■調査概要
・調査手法：インターネットリサーチ
・都道府県：全国
・対象者、サンプル数：250サンプル
・実施期間：2025年2月




株式会社シーベース
株式会社シーベースは「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする。」をミッションに掲げ、大手企業を中心に1,000社以上が導入する360度評価システムの「CBASE 360°」、多面的に組織コンディションの把握と改善策の支援を実現する「組織診断」などの各種HRサーベイクラウドサービスを運営しています。これからも、人と組織が成長するためのDX（ODDX）を推進し、未来をリードする企業として価値を発揮していくことを目指します。

https://www.cbase.co.jp/

企業名：株式会社シーベース
代表取締役社長 CEO：深井幹雄
本社所在地：〒160−0022　東京都新宿区新宿2−8−8　ヒューリック新宿御苑ビル7F
事業内容：360度評価システム「CBASE 360°」の提供、HRタレントマネジメントクラウドサービスの提供、HRサーベイクラウドサービスの提供、各種サーベイクラウドサービスの提供、人材および組織開発サービスの提供

建設業の専門企業集団である高松グループの持株会社、高松コンストラクショングループが「CBASE 360°」を導入
サクセッションプランにも繋がるデータ活用施策マネジメント層の健康診断としての360度フィードバック
「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする」をミッションに掲げ、HRサーベイクラウドサービスを運営する株式会社シーベース（本社所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：深井幹雄）は、高松コンストラクショングループに360度フィードバックシステム「CBASE 360°」を導入いただき、実施にまつわるインタビューを公開いたしました。
高松コンストラクショングループ（以下、高松CG）は、大阪市淀川区に本社を置き、建築事業、土木事業、周辺事業を柱とする高松グループの持株会社です。高松CGを含めて計19社、連結社員数は4,800人を超える（2024年3月末時点）規模の中、異なる文化や環境のグループ各社に360度フィードバックを導入いただきました。グループの垣根を超えた関係性の強化、そして人事データ分析・活用施策の浸透に向けて、どのように360度フィードバックを導入する上で工夫をされているかお話しいただきました。
事例紹介ページはこちら：

https://www.cbase.co.jp/case/takamatsu-cg/





「CBASE 360°」導入の背景と期待効果
「360度評価を取り入れたきっかけの一つは、とある管理職に対する評価が上司と部下とで異なるという事態でした。今後の活躍に期待している社員だったので、本人だけでなく、部全体のパフォーマンスを上げるためにも360度評価が必要だと感じました」と話す荒武様。きっかけは一つの評価からでしたが、対象者が増えるにつれてグループの人事部門など運営に携わる部署・人数も増え、フィードバックの対象者や回答者に共通認識を持ってもらうための工夫も重要になっていったと振り返ります。
また、グループ全体の実施となる中で、目的を「評価」と「診断」に切り分けた背景にも言及いただきました。「評価」が目的となる役員層には、アセスメントの一環として活用することを伝え、部長層には「診断」としてあくまでもマネジメント力の向上を目的に実施したため、それぞれの目的を強調して案内した点がポイントとなりました。
2024年で3度目の実施となりましたが、まだまだこの施策の工夫と活用の余地があると説きます。「周囲からのフィードバックを受けた役員層は「なるほど、自分の弱い点、強い点はこういうところなのかな」と感じているとは思います。ただ、私たちが目指すのは、こうした多面評価を積み重ねていって、最後は誰が次期社長にふさわしいのかといった経営判断にまでデータを活用することです」とし、さらなる進化した取り組みに向けての細かなこだわりについてお話しいただきました。
インタビュー全文が読める事例紹介ページはこちらです。

https://www.cbase.co.jp/case/takamatsu-cg/

今後も当社は「CBASE 360°」を通じて、さまざまな企業・組織のチーム力向上に貢献してまいります。
「CBASE 360° 」シリーズについて

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「CBASE 360°」（https://www.cbase.co.jp/cbase360/）は、業界トップクラスの導入実績を誇り、リピート率95％、年間回答人数約80万人以上が利用するクラウド型の360度評価システムです。360度評価は、一緒に働く他者からのフィードバックのため納得性が高く、本人に“気づき”を与える上で効果的な組織開発、人材育成の手法として有効とされ、多くの企業、組織で活用いただいています。




株式会社シーベース
株式会社シーベースは「フィードバックと対話で、すべての人と組織、社会をアップデートする。」をミッションに掲げ、大手企業を中心に1,000社以上が導入する360度評価システムの「CBASE 360°」、多面的に組織コンディションの把握と改善策の支援を実現する「組織診断」などの各種HRサーベイクラウドサービスを運営しています。これからも、人と組織が成長するためのDX（ODDX）を推進し、未来をリードする企業として価値を発揮していくことを目指します。

https://www.cbase.co.jp/

企業名：株式会社シーベース
代表取締役社長 CEO：深井幹雄
本社所在地：〒160−0022　東京都新宿区新宿2−8−8　ヒューリック新宿御苑ビル7F
事業内容：360度評価システム「CBASE 360°」の提供、HRタレントマネジメントクラウドサービスの提供、HRサーベイクラウドサービスの提供、各種サーベイクラウドサービスの提供、人材および組織開発サービスの提供