株式会社ディエスジャパンの訪問時の会話キッカケ
株式会社ディエスジャパンに行くときに、お時間があれば「ドリーム21(東大阪市立児童文化スポーツセンター)」に立ち寄るのもいいかもしれません。
「
昨日もいいことありましたか
吉田駅の近くで美味しい定食屋さんはありますか
ドリーム21(東大阪市立児童文化スポーツセンター)が近くのようですが、どのくらい時間かかりますか
株式会社ディエスジャパンで働くの楽しそうですね
」
google map
近鉄奈良線の東花園駅
近鉄奈良線の河内花園駅
近鉄けいはんな線の新石切駅
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OSAKAゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション(OZCaF)参加企業、国際基準のESG評価サービスを展開するCRIF社とともに、ESG評価からCO2見える化、脱炭素施策を提案
株式会社ディエスジャパン(本社:大阪府東大阪市、代表取締役社長:北條陽子、以下「ディエスジャパン」)は、2025年2月19日(水)~21日(金)の3日間にわたり、東京ビッグサイトにて開催された「GX経営WEEK春2025内 第6回脱炭素経営EXPO春」に出展しました。
出展内容
ディエスジャパンは、製造業や建設業など幅広い業界の中小企業の皆様に向け、CO2排出量を会計情報と紐づけて自動算出できる(※1)ツール「ファストカーボン」をご提案しました。
また、今回は、世界40カ国以上で国際基準のESG評価サービスを展開するCRIF S.p.A(本社:イタリア ボローニャ、会長兼CEO:カルロ・ゲラルディ)の日本法人CRIF Japan株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:ビンチェンツォ・レスタ、以下「CRIF」)が提供するサステナビリティ評価プラットフォーム「Synesgy」を、ディエスジャパンブース内で紹介いたしました。
来場者数
本展示会では、CO2排出量の換算をこれから始めようとされている企業のご担当者様、サプライチェーンで取引先企業からの要請を受けてCO2排出量算定に取り組もうとしている中小企業様、まだ取引先からの要請はないものの準備をしておきたい企業様、行政の関係者など、3日間で合計約1,400名がディエスジャパンのブースに来場されました(※2)多くの方々にご来場いただき、誠にありがとうございました。
(※1 特許取得済み:特許第6896315号、特許第6864404号)
(※2 来場者のQRコードを本展示会のシステムに登録した数)
展示内容・ブースの様子
ディエスジャパンのブースは島の端に位置し、開放的なブースでは左右通路から多数のお客様がお越しになりました。
現在使っているCO2排出量算定ツールが使いづらく、より簡単に利用できるものがないかというニーズもありました。
ディエスジャパンのブースでは、広く開放的な商談スペースを設け、ブース壁面には「いつもの会計データだけでCO2排出量を楽々算定できるクラウドシステム」と大きくメッセージを発信しました。また、会計データだけで算出する簡単ステップを大きくプレゼンテーションし、来場者の関心を集めました。
今回の「脱炭素経営EXPO春」では、
CO2排出量の見える化だけでなく、「現在使用中の算定ツールは機能が多すぎて中小企業には適さない」「見える化はできたが、具体的な削減施策にまで手が回らない」など、見える化後の課題を抱える企業が数多く来場
しました。
サステナビリティ評価プラットフォーム「Synesgy」について解説~ESG経営に対する取り組みの重要課題特定へ高評価
CRIF Japan株式会社Sales Manager/Business Development Specialist 村上氏
本展示会では、ディエスジャパンの業務提携先でもあるイタリアCRIF社の日本法人、CRIF Japan株式会社のブースを合同出展という形で設けました。
ブース内ではCRIF Japan株式会社Sales Manager/Business Development Specialistである村上氏より、欧州を中心とした非財務情報開示の潮流や、実際に「Synesgy」でESG評価を受けた企業の事例を紹介しながら、評価証明書の内容や、「Synesgy」の質問内容等について解説いただきました。
セミナーを聞いたお客様からは、次のような感想をいただきました。
・
サプライヤーチェーン数千社のCSRD,各サステナビリティ基準に基づいた情報管理に悩んでいました
。Synesgyにより一元管理ができるので、早速導入したいです。
・
自社及び取引先のサステナビリティ、SDGsのPRから情報開示、戦略立案が課題
でした。先進国欧州の知見をSynesgyにより導入できそうです。
ディエスジャパンは、「Synesgy」で国内第1号認証、上位1%相当のA評価を取得しています。詳細はこちらのプレスリリースをご参照ください。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000143846.html
ブース内セミナーの様子
ブース内で開催したセミナーでは、ファストカーボンのご案内のほか、「OSAKAゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション(OZCaF)」参加企業と連携し、CO2排出量を見える化したあとのステップとなる、省エネ・省資源施策や創エネ施策についてご提案しました。
ダイキンHVACソリューション近畿株式会社 大阪東営業部長 村井氏
展示会出展責任者 経営企画室 植山 宏治 コメント
写真右:展示会出展責任者 経営企画室 植山 宏治 写真左:経営企画室 マーケティングGr リーダー 福永 慎二
本展示会では多くのお客様にご来場いただき、心より感謝申し上げます。
ディエスジャパンは、幕張メッセで開催された『第5回脱炭素経営EXPO【秋】』、インテックス大阪で開催された『GX経営WEEK内 第4回脱炭素経営EXPO2024 関西展』に続き、今回の『第6回脱炭素経営EXPO【春】』が2024年度では3回目の展示会となりました。
展示会出展を重ねるにつれ、来場者のニーズが次のステップに進んでいることを実感しています。特に、
CO2排出量の見える化をすでに実施しているの企業が、より自社に適した算定ツールを探していること、また、削減施策の具体的な方法に関する課題を抱えていること
が明確になりました。
さらに、CRIF Japanとの合同出展を通じて、『サプライチェーン上位企業からESG経営の説明を求められた』『サプライヤーのESG経営を見える化したい』など、
中小企業におけるサステナビリティの具体的な取り組みが広まっていること
を感じました。
今後もディエスジャパンは、『ファストカーボン』と『Synesgy』の販売代理店として、中小企業のESG経営促進に貢献してまいります。
ファストカーボンとは
ファストカーボンは、会計帳簿のデータをもとに、国際規格に則ったCO2排出量を簡単な操作で可視化することを可能にしたクラウドシステムです。
会計帳簿のデータと連携するだけ
でScope1・Scope2(自社での燃料や電力等の使用による排出)に加え、Scope3上流(カテゴリー1~8:自社の製品・サービスを販売するまでの事業活動に関わる他社からの排出)のCO2排出量が即座に算出されるため、
中小企業のCO2排出量換算のための工数を大幅に削減
することができ、新たに専門人材を配置する必要もありません。
ファストカーボンは加盟企業約3,000社におよぶ官民共創プラットフォーム
「OSAKAゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション」公認ツールとして採用
されており、
大阪府議会における二酸化炭素排出量の見える化にも活用
されています(※4)。
(※4 参考:
大阪府議会における二酸化炭素排出量の見える化と取組みについて
)
サステナビリティ評価プラットフォーム「Synesgy」とは
サステナビリティ評価プラットフォーム「Synesgy」はSDGs、GRI、ESRSなど複数の国際的サステナビリティ基準に基づき、企業のESG活動を評価・分析するグローバル・デジタル・プラットフォームです。
ヨーロッパでは自社だけでなくサプライチェーン・バリューチェーン全体のESG評価が重要視されています。これからの日本企業に最も必要とされる、バリューチェーン全体のESG評価と、重要課題の特定、改善方法の実行までを、「Synesgy」が最も効率的に可能にします。
「Synesgy」サービスHP
https://crif.co.jp/lp/synesgy/
「Synesgy」登録ページ
https://service.synesgy.com/jp/
株式会社ディエスジャパンについて
株式会社ディエスジャパンの情報
大阪府東大阪市吉田本町3丁目3番45号
法人名フリガナ
ディエスジャパン
住所
〒578-0982 大阪府東大阪市吉田本町3丁目3番45号
企業ホームページ
創業年
1985年
推定社員数
101~300人
代表
代表取締役 北條 陽子
資本金
3,000万円
周辺のお天気
周辺の駅
4駅近鉄けいはんな線の吉田駅
地域の観光施設
法人番号
3122001004683
法人処理区分
新規
プレスリリース
<出展報告>第6回脱炭素経営EXPO春(2月19日~21日)に出展、国際
<出展報告>第6回脱炭素経営EXPO春(2月19日~21日)に出展、国際基準のESG格付「Synesgy」、CO2排出量サービス「ファストカーボン」で中小企業の脱炭素経営への第一歩を提案
2025年03月19月 14時
<出展報告>第6回脱炭素経営EXPO春(2月19日~21日)に出展、国際基準のESG格付「Synesgy」、CO2排出量サービス「ファストカーボン」で中小企業の脱炭素経営への第一歩を提案