株式会社デジタル・ナレッジの情報

東京都台東区上野5丁目3番4号

株式会社デジタル・ナレッジについてですが、推定社員数は101~300人になります。所在地は台東区上野5丁目3番4号になり、近くの駅は仲御徒町駅。シャトル未来株式会社が近くにあります。特許については2013年12月27日に『通信端末における履歴管理システム』を出願しています。また、法人番号については「3010501033008」になります。
株式会社デジタル・ナレッジに行くときに、お時間があれば「台東区立朝倉彫塑館」に立ち寄るのもいいかもしれません。


法人名フリガナ
デジタルナレッジ
住所
〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号
google map
推定社員数
101~300人
周辺のお天気
周辺の駅
4駅
東京メトロ日比谷線の仲御徒町駅
JR東日本東北本線の御徒町駅
東京メトロ銀座線の上野広小路駅
東京メトロ銀座線の末広町駅
地域の企業
3社
シャトル未来株式会社
台東区上野1丁目9番5号
株式会社PMW
台東区上野6丁目7番16号
シーアールシージャパン株式会社
台東区上野5丁目18番4号404号室
地域の観光施設
3箇所
台東区立朝倉彫塑館
台東区谷中7-18-10
大名時計博物館
台東区谷中2-1-27
台東区立書道博物館
台東区根岸2-10-4
地域の図書館
1箇所
台東区立根岸図書館
台東区根岸5丁目18-13
特許
2013年12月27日に『通信端末における履歴管理システム』を出願
法人番号
3010501033008
法人処理区分
吸収合併
法人更新年月日
2019/09/24
法人変更事由の詳細
令和1年9月1日東京都台東区上野五丁目3番4号株式会社N-Academy(7010501037896)を合併令和1年9月1日東京都台東区上野五丁目3番4号株式会社デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所(9010501039494)を合併

「日本の教育を海外へ展開」教育の海外輸出をお考えの大学様、私立高校様、教材出版社様へ《7/11 秋葉原会場&オンライン開催》
2025年06月10月 09時
「日本の教育を海外へ展開」教育の海外輸出をお考えの大学様、私立高校様、教材出版社様へ《7/11 秋葉原会場&オンライン開催》
「海外で受講者が待っています!」株式会社デジタル・ナレッジ×在ウズベキスタン私立大学JapanDigitalUniversity共催 デジタル教育輸出ソリューションセミナー






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導入実績3000超を誇る 1995年創業のeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)と在ウズベキスタン私立大学JapanDigitalUniversityは、2025年7月11日(金)16時~17時、日本型教育のデジタル教育輸出「デジタル・ナレッジが提案するデジタル教育輸出ソリューション、海外で受講者が待っています!」セミナーを秋葉原会場+オンラインのハイブリッド形式にて開催致します。
日本の人口減少が進むなか、人口増が著しい開発途上国で、しかも親日国であり日本の教育を求めている国も少なくありません。
教育をデジタル化することで、国内津々浦々のみならず海外にまで高品質な教育を展開していく、「デジタル教育輸出」がいま急速に現実化しそのニーズが高まっています。
教育機関さまにeラーニングテクノロジを提供しつづけている株式会社デジタル・ナレッジでは、このニーズに応えた「デジタル教育輸出ソリューション」を展開しており、このセミナーではその概要、ケーススタディをご紹介させていただきます。

プログラム
第一部
【デジタル教育輸出ソリューションとは】
・デジタル教育輸出ソリューションのご紹介
・教育輸出拠点JDUのご説明
第二部
【教育輸出のケーススタディ】
・デジタル教育輸出ソリューション様々なケーススタディのご紹介
・JDUを利用いただいているお客様についての最新事例のご紹介
第三部
【教育輸出 進め方のステップ】
・海外展開をお考えの教育機関様へメニューのご紹介

概要
日時
2025年7月11日(金)16:00-17:00
共催
株式会社デジタル・ナレッジ/在ウズベキスタン私立大学JapanDigitalUniversity
会場
株式会社デジタル・ナレッジ 秋葉原本社(台東区上野5-3-4 eラーニング・ラボ秋葉原)
およびオンライン
定員
会場参加は、先着10名限定とさせていただきます。お早目にお申込みください。
費用
無料

講師




(在ウズベキスタン私立大学) JapanDigitalUniversity
理事長
株式会社デジタル・ナレッジ
代表取締役社長
はが 弘明




株式会社デジタル・ナレッジ
文教ソリューション事業部 コーディネータ
松村 香菜
*Japan Digital University(JDU)について
2020年に日本資本がウズベキスタンに設立し運営している正式な私立大学です。
ウズベキスタンにあるサテライトキャンパスをJDUと呼びます。
ウズベキスタンの学生は、提携している日本の大学の授業にオンラインで参加し、日本の大学の試験を経て単位取得、卒業を目指します。日本とウズベキスタン両国の学位を取得し卒業することが可能です。卒業時には日本企業への就職を目指して勉学に励んでいます。
◆詳細はこちら:
JDUとは(日本語)

https://www.digital-knowledge.co.jp/solution/global/jdu/#jdu

JDUとは(ウズベク語)

https://www.jdu.uz/



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《その他のセミナーにつきまして》
デジタル・ナレッジでは、無料セミナーを随時開催しております


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皆様のご参加をお待ちしております。
*株式会社デジタル・ナレッジについて
教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル・ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識(ナレッジ)」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。 これが日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。 私たちは教育機関様・研修部門様と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。
名 称:株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役社長 はが 弘明/代表取締役COO 吉田 自由児
設立年月日:1995年12月20日
URL:

http://www.digital-knowledge.co.jp/

TEL:03-5846-2131(代表)
050-3628-9240(導入ご相談窓口)

お問い合わせフォーム

「人材開発支援助成金」対応のASP型eラーニングサービスを機能強化
2025年06月09月 14時
「人材開発支援助成金」対応のASP型eラーニングサービスを機能強化
~BtoBビジネス向けのご利用プランもご案内可能~
導入実績3,000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)は、ASP型eラーニングサービス「N-AcademyBIZ」における助成金対応機能をさらに強化いたしました。




人材開発支援助成金対応のASP型eラーニングサービス

https://www.digital-knowledge.co.jp/product/n-academy-biz/

機能強化・ビジネス向けプランの背景
■主な新機能
昨年リリースした助成金対応機能について、実際に助成金の申請に携わる社労士の方々から「より確実でスムーズな受給申請を行える機能がほしい」とご要望をいただき、この度「単元状況一括確認機能」の強化を行いました。
また、ASPサービスの利用料金の算出についても見直しを行いました。従来の「登録ユーザ数」に加え、「実際のログイン数」に基づく価格設計を求める声が増えており、より柔軟なご利用プランのご提案が可能となりました。機能面だけでなく、コスト面でもメリットを感じていただける体制を整えております。




人材開発支援助成金とは
企業が従業員のスキル向上を目的とした研修を実施した場合に、訓練経費や賃金の一部(
最大75%
)が助成される制度です。
eラーニングのみの研修も助成対象
となります。人材育成を促進する有益な助成金である一方で、
受講管理や運用に不備があると助成対象外となる場合がある
ため、正確な知識と対応が求められます。
※厚生労働省「人材開発支援助成金」

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

助成金申請に対応した各種機能について

受講制限機能
・ 動画のスキップ・倍速制限
・ 1講座の受講回数制限
・ ユーザ別の受講可能時間制限

単元状況一括確認機能
※今回の機能強化により、「講座別」の受講履歴を一括で表示できるようになります。
ユーザ・講座の2軸で表示範囲を設定できるため、受給申請の準備をよりスムーズに行えます。

修了証自動発行機能

動画ストリーミングオプション Video+




人材開発支援助成金対応のASP型eラーニングサービス

https://www.digital-knowledge.co.jp/product/n-academy-biz/

※上記の他、顔認証機能や決済システム連携機能についてもご提案可能です。
導入をご検討中のみなさまへ
助成金を活用した研修ビジネスのご検討にあたっては、ぜひお気軽にご相談ください。
以下のようなご要望にお応えいたします。

助成金申請のための詳しい機能要件のご案内

導入・活用事例のご紹介

トライアルアカウントの発行

イニシャル・ランニングコストのお見積もり

研修用動画の制作対応 など
「eラーニングでこんなことを実現したい」という思いを、全力で支援いたします。
皆様からのご連絡を心よりお待ちしております。

展示会出展のお知らせ
デジタル・ナレッジは、
EDIX大阪2025
(6月11日(水)~13日(金)、インテックス大阪)に出展いたします。
助成金申請対応機能をはじめ、生成AIを活用した最新機能や、デジタルバッジソリューションなどもご紹介いたします。・実際に体験もいただけますので、ぜひご来場ください。




EDIX大阪とは
「教育にかかわるすべての皆さま」を対象とする、西日本最大級の教育総合展です。ICT機器やデジタル教材、eラーニング、各種学校向けサービスなど、教育現場を支える最新の製品・ソリューションが一堂に会します。教育関係者や企業の人材育成担当者など、幅広い層に向けた展示会です。
※入場は無料ですが、事前の来場登録が必要です。
EDIX大阪2025 詳細・来場者登録はこちら

https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/42277/


株式会社デジタル・ナレッジについて
教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル・ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識(ナレッジ)」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。これが日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。私たちは教育機関様・研修部門様と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。
【会社概要】
株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役社長 はが 弘明/代表取締役COO 吉田 自由児

http://www.digital-knowledge.co.jp/

TEL:03-5846-2131(代表) 050-3628-9240(導入ご相談窓口)

eラーニングシステムの決定版『KnowledgeDeliver』7.7をリリース
2025年06月05月 12時
eラーニングシステムの決定版『KnowledgeDeliver』7.7をリリース
顔認証・ガジェット整理・多言語対応など、“使いやすさ”を強化
導入実績3000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区、代表取締役社長:はが弘明)は、学習管理システム(LMS)『KnowledgeDeliver(ナレッジデリバー)』の最新バージョン7.7をリリースいたしました。




今回のアップデートでは、なりすまし受講を抑制する
顔認証機能(オプション)
の新しい用法や、操作性を高める
ガジェットの並べ替え機能
、受講者に概要を分かりやすく表示できる
クラスの概要設定機能
など、より快適で安全な利用を支える新機能・改善を多数搭載しております。
KnowledgeDeliverは、今後も定期的なバージョンアップを通じて新機能の追加や改善を行い、常に最新環境でお客様の教育効果向上を力強くサポートしてまいります。
詳細・導入事例はこちら

https://www.digital-knowledge.co.jp/product/kd/

今回のバージョンアップのポイント
■主な新機能
☑ 受講中顔認証機能を追加(オプション)
顔認証オプションに「受講中の顔認証」機能を追加しました。
従来の受講開始時に行う顔認証とは別に、受講中にも一定の時間間隔で顔認証が自動で行われ、受講している人物が本人認証用顔画像の人物と同一人か否かを逐次確認します。受講中の自動顔認証によって、コンテンツの再生等が一時停止することはありません。
顔認証に適合していれば継続しての受講が可能ですが、適合しなかった場合は受講が一時停止され、管理者が設定した制限時間内での再認証を求められます。再認証に失敗した場合は、受講は強制終了となります。




受講中の顔認証を使用するか否かは、単元単位で設定できます。受講開始時の顔認証も併せて行うことが前提です。受講中に自動で顔認証を行う時間間隔と、再認証までの制限時間は
システム > 顔認証設定
画面で設定できます。




☑ 管理者サイトと学習者サイトとの遷移ボタンを追加
ログインした状態のまま、シングルサインオンで管理者サイト・学習者サイト間を遷移できるボタンを追加しました。




これらのボタンは、
システム > 全体設定
画面に新設された「管理者サイト / 学習者サイトの遷移ボタン」設定項目で表示の有無を設定できます。
☑ 管理者側の環境設定機能を追加
管理者サイトに、管理者側の環境設定機能を追加しました。画面右上、ログインしているユーザ名をクリックして表示するプルダウンメニューに「環境設定」を追加しており、クリックして表示する画面で「メールアドレス」「メール受信設定」「パスワード」項目を受講者側と同様に設定できます。
☑ 管理者サイトのホーム画面ガジェット並べ替え機能を追加
管理者サイトのホーム画面ガジェット(「ダッシュボード」「インフォメーション」「指導コックピット」「ブックマーク」の各要素)について、配置の並べ替えができる機能を追加しました。ホーム画面に新設の「表示設定」ボタンをクリックすると、ガジェットをそれぞれドラッグアンドドロップできるようになり、任意の順番で配置した状態を保存できます。





■既存機能の改善

必須項目が未入力の場合の再回答 / 再申請などで、添付していたファイルが保持されるよう修正

受講・提出の開始日および終了日に時刻入力を追加

教科担当者の変更における対象ユーザの検索機能を追加

インフォメーション掲示時のメールテンプレートに置換文字列を追加

受講者向けのクラス概要の設定・表示機能を追加

コメント付きアンケートのコメントをCSV出力に含める修正

受講期間前クラスの表示の制御機能を追加

自分よりも権限レベルが上位のユーザの削除が不可能に

メール送信先メンター設定の下位部門への適用を可能に

一部のメールについて、ユーザ終了日を過ぎたユーザには送信されないよう修正

教科設計者でも、教科と同名のクラスを作成・管理できるようにする修正

ロール設定「指定したクラスのみ」を使いやすくする修正

処理できるデータ形式にvttファイルとsrtファイルを追加

管理者サイトのログイン時パスワード変更画面で入力したパスワードを隠し文字に変更

多言語オプション(基本)を更新(オプション)

ライブ単元の受講開始ボタンについて、クリックの可否を制御できる機能を追加(オプション)
その他の新機能、既存機能の改善、不具合対応等詳細につきましては以下リリースノートをご確認ください。
リリースノート詳細

https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/release_note/

学習管理システム(LMS)『KnowledgeDeliver』とは




学習・運用管理のみならず、Webベースで教材を手軽に作成・配信・管理可能な、国内有数の統合型eラーニングプラットフォーム。柔軟なカスタマイズ性及び拡張性を有し、高いレベルのeラーニングサービスをご利用いただけます。企業・官公庁・スクール・学校法人などへの導入実績は3000以上。
<特長>
1.
映像教材など動的でわかり易い教材を脅威の手軽さで作成可能
2.
マルチブラウザ・OS対応で、スマホ・タブレットやMacなど多種多様な学習スタイルに対応
3.
「使いやすさ」と「多機能性」の両方を追求した運用管理機能
4.
ASP、クラウド、パッケージなど豊富な導入形態をご用意
5.
定期的なバージョンアップで新機能追加と最新クライアント環境に対応
6.
ご要望に応じた柔軟なカスタマイズ対応
7.
数十万名様向けの大規模運用対応
8.
第三者機関による脆弱性診断・検査の定期受診による万全のセキュリティ対策
9.
プライバシーマーク(R)、ASP・SaaS安全・信頼性情報開示認定済み
10.
サポートセンタによる安心の運用サポート体制
詳細・導入事例はこちら

https://www.digital-knowledge.co.jp/product/kd/

株式会社デジタル・ナレッジについて
教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル・ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識(ナレッジ)」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。これが日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。私たちは教育機関様・研修部門様と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。
【会社概要】
株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役社長 はが 弘明/代表取締役COO 吉田 自由児

http://www.digital-knowledge.co.jp/

TEL:03-5846-2131(代表) 050-3628-9240(導入ご相談窓口)

AIの教育への適用をご紹介する人気セミナー「ChatGPTから教育活用”EdGPT”への進展」約1年ぶりに中級編を実施決定。6/27(金)無料オンライン開催
2025年05月28月 07時
AIの教育への適用をご紹介する人気セミナー「ChatGPTから教育活用”EdGPT”への進展」約1年ぶりに中級編を実施決定。6/27(金)無料オンライン開催
1995年創業のeラーニング専業ソリューション企業 株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都台東区)、AIの教育への適用「EdGPT」について無料セミナーを実施




デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所 主催セミナー
eラーニングテクノロジの最先端、ChatGPTから教育活用”EdGPT”への進展
~中級編 LEVEL200~


詳細・お申込みはこちら


デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所では、日々「教育×最先端テクノロジー」についてチャレンジし、調査・研究を重ねております。
今回は研究活動の中から、eラーニングテクノロジの最先端として、AIおよび、いま注目されているChatGPTの教育への適用について、ご要望にお応えして約1年ぶりに「中級編」としてご紹介します。
ChatGPTや生成AIについて聞いたことはあるがさわったことのない方から更にもう一歩踏み込んで知りたい方、生成AIの魅力と本質、教育への活用について知りたい方におすすめです。
ぜひご参加ください。
【こんな方にお勧め】
・最先端のテクノロジで自らの教育をより良くしたい方
・eラーニングのご担当者さま
・EduTech分野での新規事業開発のご担当者さま
ご参加いただいた方には、
「デジタル・ナレッジの教育×生成AI早わかりブック」小冊子
をプレゼント!
(PDFダウンロード形式)
講演終了後、参加証をデジタルバッジでプレゼントいたします。
Knowledge Deliver Skill+のユーザ登録案内をお送りしますので、ご登録ください。
◆デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所 主催セミナー
eラーニングテクノロジの最先端、「ChatGPT」から教育活用”EdGPT”への進展
~中級編LEVEL200~
【日時】 6月27日(金) 15:00-16:00
【主催】 デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所
【会場】 オンライン開催
【費用】 無料
※初級編は下記日程にてまもなく開催いたします。
【日時】 5月30日(金) 15:00-16:00
▼初級編 詳細・お申込みはこちら

https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/41803/

【講師】




デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所
シニアフェロー
一般社団法人日本1EdTech協会
運営委員会 副委員長
技術委員会 副委員長
デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 副主査
秦 隆博 氏
1984年 日本アイ・ビー・エム株式会社入社。初等中等教育機関と企業研修を対象にしたソリューション開発・営業推進担当、CAIシステム、教育コンテンツ開発に従事。米国IBMに出向を経て、2000年に起業。以来、官公庁、eラーニング・ベンダー、企業、大学へのコンサルティング・サービスやコンテンツ開発支援サービス事業に従事。座右の銘は「想像から創造へ」。




株式会社デジタル・ナレッジ
執行役員 COO室 COO補佐
兼 サービス推進事業部 事業部長
野原 成幸
1998年4月にデジタル・ナレッジへ入社。デザイナー、コンテンツ制作プロデューサー、システムディレクター、インストラクショナルデザイナーとして、200を超えるプロジェクトに従事。コンテンツ開発組織の責任者としてプロジェクトマネージャを歴任。
-主な案件実績-
TAC株式会社/鹿島建設株式会社/キヤノンマーケティングジャパン株式会社/SAPジャパン株式会社/株式会社セイジョー/工学院大学/大手前大学/中央出版株式会社/三菱東京UFJ銀行/海上自衛隊 / ドミノピザ・ジャパン/大塚製薬/ 出光興産/フォーシーズ(ピザーラ)/IPA 他
【プログラム】
1、
最新の教育テクノロジの動向
・デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所のご紹介
・ChatGPT(LLM: Large Language Model)/言語モデル: 生成AIの魅力と本質
2、
いま取り組むチャレンジの事例
・ChatGPTからEdGPTへ: 生成AIの教育活用
・生成AI技術を活用した教育アプリ
3、
急速に普及している技術標準のいま
・教育技術標準の役割と生成AI
・QTI: Questions and Testing Interoperability
・LTI: Learning Tools Interoperability
4、
AI活用実例紹介
・デジタル・ナレッジの取り組み「ラーニングAIソリューション」
5、
質疑応答


詳細・お申込みはこちら


◆デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所について
デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所は、eラーニングやEdTechといった教育に関する最新技術の開発、調査、普及啓蒙をミッションとした研究所です。最新の教育テクノロジの研究開発を進めるだけでなく、国内外の最新技術や規格の調査も行い、さらにこれら成果をセミナーやサイト、資料等を通じて紹介し、普及活動を進めます。
当研究所やデジタル・ナレッジグループによってこれらミッションを遂行するだけでなく、教育テクノロジを研究開発する他の企業や大学、研究機関との連携プロジェクトも積極的に取り組み、幅広い視野で教育テクノロジの発展に貢献してまいります。

https://www.digital-knowledge.co.jp/about/edtech-lab/

◆株式会社デジタル・ナレッジについて
教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル・ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識(ナレッジ)」を
より効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。
これが日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。
私たちは教育機関様・研修部門様と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。
近日開催セミナーのご案内
デジタル・ナレッジでは、無料セミナーを随時開催しております

https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/event/

皆様のご参加、お待ちしております。
■会社概要
名 称:株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役社長 はが 弘明/代表取締役COO 吉田 自由児
URL:

http://www.digital-knowledge.co.jp/

TEL:03-5846-2131(代表)
050-3628-9240(導入ご相談窓口)
コンタクトフォーム:

https://www.digital-knowledge.co.jp/inquiry/

大学教育におけるデジタルバッジの効果的な活用方法を知りたい方へ「簡単導入!低コストで始める大学向けデジタルバッジ運用セミナー」《6/19(木)秋葉原会場&オンライン ハイブリッド開催》
2025年05月26月 09時
大学教育におけるデジタルバッジの効果的な活用方法を知りたい方へ「簡単導入!低コストで始める大学向けデジタルバッジ運用セミナー」《6/19(木)秋葉原会場&オンライン ハイブリッド開催》
学生の成果を「見える化」して魅力的な大学づくりを目指す方や、デジタルバッジを活用した新しい取り組みに関心のある方におすすめ




【6月19日】簡単導入!低コストで始める大学向けデジタルバッジ活用セミナー《ハイブリッド開催》


詳細・お申込みはこちら


大学教育におけるデジタルバッジの活用が大きな注目を集め、徐々に大学での活用が進み、
学生の学習意欲向上や就職活動でのアピール材料として活用されている一方で、
「デジタルバッジとは何か?」
「どのように導入すればよいのか?」
という疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
実際にデジタル・ナレッジeラーニング戦略研究所が調査・発行した
「デジタルバッジ発行に関する調査報告書」においても、約3割が“導入メリット不明”との回答があり、導入方法や活用事例がまだ十分に知られておらず、
「どう取り組むべきかわからない」と悩む声も少なくありません。
本セミナーでは、
「デジタルバッジ発行に関する調査報告書」をもとに、
気になるデータや大学での課題解決のヒントを解説
します。
特に、大学教育における効果的な活用方法を知りたい方や、教育DXを推進するヒントを得たい方、
導入を検討しているがどこから始めればよいかわからない方におすすめの内容です。
ぜひご参加ください。
■簡単導入!低コストで始める大学向けデジタルバッジ運用セミナー
【開催日時】2025年6月19日(木) 16:00-16:45
【会場】秋葉原会場 および オンライン ハイブリッド開催
【費用】無料
【講師】




株式会社デジタル・ナレッジ
デジタルバッジ推進事業部 シニアコーディネータ
皆藤 佑介
《こんな方におすすめ》
・学生の成果を「見える化」し、魅力的な大学づくりを目指す方
・デジタルバッジを活用した新しい取り組みに関心のある方
・低コストで学内DXを推進したい方
・デジタルバッジ導入を検討している方
《プログラム》
1. デジタルバッジの現状と今後の展望
・最新調査結果解説
・調査から見えた大学・教育機関のデジタルバッジの現状
2. 課題と導入のポイント
・課題とその解決方法
・低コストで始める発行方法のポイント
《参加3大特典》
特典1 「参加証」をデジタルバッジでプレゼント!
講演終了後、参加証デジタルバッジを発行します。
Knowledge Deliver Skill+のユーザ登録案内をお送りしますので、ご登録ください。
特典2 「KnowledgeDeliver Skill+」無料体験アカウント発行!
ご希望のお客様にデジタルバッジシステムのお試しアカウントを発行いたします。
特典3 小冊子・資料プレゼント!
「スキルマネジメントのすすめ」小冊子をはじめ、お役立ち資料をプレゼントいたします。
「スキルマネジメントのすすめ」小冊子


詳細・お申込みはこちら


■関連リンク
《調査報告書》88.2%が「デジタルバッジは今後の教育・ビジネスに必要」。企業や学校におけるデジタルバッジ活用状況と動向の実態
「デジタルバッジ発行に関する調査報告書」サマリ
・約4割がデジタルバッジを発行、用途は「コース修了証」「資格認定証」「スキル証明書」など
・約3割が“導入メリット不明”でも88.2%が「デジタルバッジは今後の教育・ビジネスに必要」
・課題は「活用方法がわからない」など。有効な事例の共有、社会浸透が今後のカギ


調査報告書 申し込みはこちら


《その他のセミナーにつきまして》
デジタル・ナレッジでは、無料セミナーを随時開催しております

https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/event/

皆様のご参加をお待ちしております。
*株式会社デジタル・ナレッジについて
教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちが“学びの架け橋“となり、学習環境を創造します。
デジタル・ナレッジの使命は、教育機関や研修部門にある「知識(ナレッジ)」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することです。 これが日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダーである私たちの責任と考えています。 私たちは教育機関様・研修部門様と同じ視点に立ちながら、ITを活用したより良い教育を実現いたします。
名 称:株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者:代表取締役社長 はが 弘明/代表取締役COO 吉田 自由児
設立年月日:1995年12月20日
URL:

http://www.digital-knowledge.co.jp/

TEL:03-5846-2131(代表)
050-3628-9240(導入ご相談窓口)
コンタクトフォーム:

https://www.digital-knowledge.co.jp/inquiry/
50社超の事例から学ぶ!成功するeラーニングの秘訣セミナー 10/17開催
2012年9月20日 13時
株式会社デジタル・ナレッジは、2012年10月17日、eラーニングに関する課題をお持ちの方必見の「50社超の事例から学ぶ!成功するeラーニングの秘訣」セミナーを開催いたします。
8割が「動画教材を教育活用したい!」、導入ネックは「作成時間・コスト」で11%増〜教職員アンケートに見る学校別“動画教材の利活用実態”〜
2014年10月27日 10時
eラーニング戦略研究所は、小中高、大学・大学院、専門学校、予備校・学習塾の教職員・経営者を対象に、ビデオ教材(映像コンテンツ)の教育利用に関するアンケート調査を実施、2012年に実施した同調査結果と比較した定点調査報告書を2014年10月に公開致しました。
小・中・高校生の約3人に1人がPC・インターネットで家庭学習、「利用時間を増やしたい」も倍増へ〜2012年と比較!子供の年代別に見る利用傾向と課題〜
2014年10月9日 10時
eラーニング戦略研究所は、全国の小・中・高校生の保護者を対象に、家庭学習におけるPC(タブレット端末含む)・インターネットの利用状況をアンケート調査し、2012年に実施した同調査結果と比較した定点調査報告書を2014年10月に公開致しました。
「大学の講義を無料受講したい」現役高校生がMOOCに高い関心!〜進学・就職予定の高校3年生が予想するMOOCによる変化トップ3〜
2014年8月22日 15時
eラーニング戦略研究所は、全国の高校3年生100名を対象に、大規模オンライン公開講座「MOOC」に関するアンケート調査を実施、その結果を報告書にまとめ2014年8月に公開致しました。

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