株式会社プラントフォームの情報

業界の常識を覆すチョウザメの新しい雌雄判定方法の開発に成功！
チョウザメは外観ではオスとメスの差がなく、お腹を割いて雌雄判定を行うのが業界の常識でしたが、株式会社プラントフォームがこの度、外観の差の発見と新たな雌雄判定法の開発に成功しました。




持続可能な新しい食料生産システムの開発と社会実装を目指す株式会社プラントフォーム（本社：新潟県長岡市、代表取締役CEO：山本 祐二）は、この度チョウザメの鱗に形態的な雌雄差があることを明らかにし、この特徴を活用した新たな雌雄判定法を開発しました。開発した雌雄判定方法の詳細は、本年3月26日（水）～３月29日（土）に開催される「令和7年度日本水産学会春季大会」において発表を行う予定です。
■研究の背景
当社は、水産養殖と水耕栽培を融合させたアクアポニックス技術（※1）を活用し、チョウザメの養殖と、その排泄物を肥料とする有機水耕栽培に取り組んでいます。チョウザメの魚卵は高級食材「キャビア」として知られており、養殖において雌雄の判別は極めて重要です。しかし、チョウザメは外見上の雌雄差が乏しく、従来は「開腹法」と呼ばれる腹部切開による生殖腺の目視確認によって判別が行われてきました。この方法は、チョウザメに大きな負担を与えるだけでなく、作業者にとっても肉体的・精神的負担が大きいため、開腹法に代わる新たな雌雄判別技術の開発が求められています。
■研究の経緯
当社は国内事業者として先駆けてチョウザメの性染色体をターゲットとしたDNA検査法（※2）を導入し、低侵襲な雌雄判別技術を活用したアニマルウェルフェアに配慮したチョウザメ養殖を推進してきました。チョウザメはその名のとおり、蝶のような形をした独特の鱗を持つことが特徴です。当社では、DNA検査法の活用によって大量の雌雄判別が可能となったことで、鱗の形態に雌雄差がある可能性を見出し、これに基づく新たな雌雄判別技術の検証を行いました。
■研究の内容
当社のアクアポニックスプラントで養殖しているDNA検査法により雌雄を判別済みのコチョウザメ成魚を対象に、背中の硬鱗を撮影しました。撮影した画像を解析し、鱗の長さや幅などのデータを取得後、得られた測定値を基に複数の指標を作成し、雌雄差を解析しました。その結果、いくつかの指標において統計的に有意な雌雄差が認められました（図1）。さらに、開発した指標を基に目視判別の可能性を検討したところ、複数の指標を組み合わせてスコア化することで、雌雄を明確に区別できることが確認されました。
■今後の展望
本研究により、従来は困難とされていた外観による雌雄判別が可能であることが明らかになりました。この発見は、開腹法に代わる、チョウザメにも作業者にも優しい、非侵襲かつ高効率な雌雄判別方法を提供するものであり、アニマルウェルフェアに配慮したチョウザメ養殖の普及に繋がります。今後は、さらなる判別精度の向上と効率化を目指し、AIを活用した画像診断技術の開発を視野に入れ、研究を進めてまいります。
株式会社プラントフォームは、安全・安心で持続可能な農水産物の新しい生産モデルの実現を目指して、今後も更なる研究開発を続けてまいります。
■学会発表情報
学会名：令和7年度日本水産学会春季大会
発表日時：2025年3月27日（木）13:15～14:15
演題：チョウザメの新規雌雄判定方法の開発
演者：榎康明、加野北斗（株式会社プラントフォーム）




図1. 開発指標の例（詳細は学会で報告いたします）
■プラントフォームについて
国内で初めて植物工場型のアクアポニックスの開発と運営に成功。創業当初からアクアポニックスの社会実装を目指し、大規模プラントに特化して事業展開を行っており、現在当社が手掛けるプラントは全国で 6ヶ所まで拡大している。
当社は安心安全な持続可能な新しい食料生産システムを開発、拡大させることで「いつでも、誰でも、手に届く価格で有機野菜を選べる世界の実現」を目指しています。
本社:新潟県長岡市上前島 1 丁目 1863
設立:2018 年 7 月 24 日
代表者:山本祐二




【事業内容】
・植物工場型アクアポニックスプラントの企画・設計・施工
・アクアポニックスプラントの運営サポートサービス(営農指導、販路支援、資材飼料等の販売)
・アクアポニックス野菜の生産と販売(ブランド名:FISH VEGGIES~お魚が育てたお野菜~)
・閉鎖循環式によるキャビアの製造と販売(長岡キャビア、吟醸キャビア、ワインフレーバーキャビア)
・レストラン事業(発酵熟成イタリアン・NAGAOKA SASATEI)
URL:

https://www.plantform.co.jp/

■本件への問い合わせ先
株式会社プラントフォーム 技術本部
info@plantform.co.jp
0258-86-8460
※1：榎ら，化学と生物，61，530-8，2023．
※2：Kinami & Ineno, Aquaculture, 596, 741808, 2025.

「FISH VEGGIES ミックスレタス」を4月15日より発売開始株式会社プラントフォーム（本社：新潟県長岡市、代表取締役CEO：山本 祐二　https://www.plantform.co.jp/）は、新潟大学との共同研究により循環型農法のアクアポニックスで栽培したリーフレタスが栄養機能食品の基準を満たすことを確認し、2024年４月15日よりアクアポニックスで栽培した野菜としては日本初（※1）となる栄養機能食品の販売を開始します。
アクアポニックスは水産養殖と水耕栽培を組み合わせた農法で、魚の排泄物を微生物により肥料化し、野菜の生産に利用しています（※2）。当社は2019年より日本全国初となる商用規模のアクアポニックスプラントの運用を開始し、誰もが安心して食べられる無農薬・無化学肥料の野菜の生産・販売提供に成功しましたを続けてまいりました。
当社のアクアポニックスで栽培したリーフレタスについて、新潟大学と共同（※3）で、栄養・機能性成分について評価を行った結果、アクアポニックスで栽培したリーフレタスには葉酸とビタミンKが季節を問わず安定的に含まれており、栄養機能食品としての基準を満たすことを明らかにしました。アクアポニックスで栽培したリーフレタスが栄養機能食品の基準を満たすことは初めての発見であり、本研究成果を活用し、全国初のアクアポニックス産の栄養機能食品「FISH VEGGIES ミックスレタス」として、2024年４月15日より販売を開始いたします。
なお、本研究成果については、日本農芸化学会2024年度大会（2024.3.24-27、東京農業大学）にて新潟大学と共同で発表いたしました。
株式会社プラントフォームは、安全・安心で持続可能なな農水産物の新しい生産モデルの実現安定供給を目指して、今後も更なる研究開発を続けてまいります。
＜商品概要＞
商品名：FISH VEGGIES ミックスレタス　　　　　　
容量：90g（可食部として）
参考小売価格：オープン価格
栄養機能表示：葉酸は、赤血球の形成を助けるとともに、胎児の正常な発育に寄与する栄養素です
　　　　　　　ビタミンKは、正常な血液凝固能を維持する栄養素です



＜学会発表概要＞
大会名：日本農芸化学会2024年度大会（創立100周年記念大会）
演題名：アクアポニックスで栽培されたリーフレタスの栄養・機能性成分含量とその季節変動評価
発表者：榎康明1、筒浦さとみ2、大竹憲邦2、三亀啓吾2、淺倉瑠奈3、毒嶌成美2、山口智子3
　1株式会社プラントフォーム、2新潟大学・農学部、3新潟大学・教育学部
アクアポニックスとは
アクアポニックスは、養殖と水耕栽培を同時に行う循環型農法です。システムの仕組みとしては、養殖している魚から出る排泄物を水中でバクテリアに分解させることで堆肥へと変え、それを肥料として水耕栽培へ送ることで植物を育てます。また、同時に植物に栄養素を吸われた後の水は浄化された状態となり養殖側へ戻すことができるため、水を一切捨てない完全循環型の有機栽培を実現します。実際に当社の長岡プラントでは、稼働から5年経過しますが、これまで一度も水を換えることなく生産を続けることに成功しています。



株式会社プラントフォームについて
国内で初めて植物工場型のアクアポニックスシステムの開発と運営（※1）に成功。創業当初からアクアポニックス農法の社会実装を目指し、大規模プラントに特化して事業展開を行っており、現在当社が手掛けるプラントは全国で5ヶ所まで拡大している。当社は安心安全な持続可能な新しい食料生産システムを開発、拡大させることで「いつでも、誰でも、有機野菜を選べる世界の実現」を目指している。
本社：新潟県長岡市上前島1-1863
設立：2018年7月24日
代表者：山本祐二
事業内容：
・植物工場型アクアポニックスプラントの企画・設計・施工（2023年にフランチャイズサービスの提供を開始）
・アクアポニックスプラントの運営サポートサービス（営農指導、販路支援、資材飼料等の販売）
・アクアポニックス野菜の生産と販売（ブランド名：FISH VEGGIES～お魚が育てたお野菜～）
・閉鎖循環式によるキャビアの製造と販売（長岡キャビア、吟醸キャビア、ワインフレーバーキャビア）・レストラン事業（発酵熟成イタリアン・NAGAOKA SASATEI）
URL：https://www.plantform.co.jp/
本件への問い合わせ先
株式会社プラントフォーム 営業本部
info@plantform.co.jp
0258-86-8460
※1：当社調べ
※2：化学と生物，Vol.61, No.11, 530-538, 2023
※3：本共同研究は、長岡市の「イノベーション加速化補助金（バイオエコノミー推進事業）」及び、（公社）日本農芸化学会の「第５回農芸化学中小企業産学・産官連携研究助成」の助成を受けて実施しました。