株式会社日経ＨＲの情報

ハイクラス人材向け転職サイト「日経転職版」アプリをリリース




株式会社日経ＨＲ（本社：東京都千代田区　代表取締役社長：齋藤惠）は、ミドル・シニア層を対象にしたハイクラス求人を多数掲載する「日経転職版」（

https://career.nikkei.com/

）のiOS版／Android版アプリをリリースしましたことをお知らせします。




■アプリリリースの背景
日経転職版は2020年8月のリリースから多くの会員の皆様にご活用いただき、転職活動をサポートしてまいりました。
今回、より使いやすく、求人情報をよりスムーズに検索できるよう、アプリをリリースしました。
アプリをご活用いただくことにより、会員の皆様が今まで以上に効率的に転職活動を進めることができる環境を提供いたします。
■アプリの特長




１．スカウトを見逃さない
日経転職版でスカウト許諾をすると、プロフィールや職務経歴書を見た転職エージェントや企業からのスカウトが届きます。
プッシュ通知されるので、転職エージェントからのスカウトを見逃すことはありません。
２．最適な求人を探しやすい
求人を探しやすい操作画面なので、求職者の探している求人がすぐに見つかります！
AI（人工知能）マッチングによる高度なレコメンドによって、求職者にマッチした求人情報に出合えます。








３．ワンタップで転職情報にアクセス
アプリならワンタップで日経転職版にアクセス可能。アプリを起動するだけですぐに転職活動を進められます。
■日経転職版について
日経転職版は「信頼性豊かな情報源」「一貫したノウハウ」「会員限定サポート」「初心者でも使いやすい設計」を兼ね備えた、初めての転職を成功に導く総合プラットフォーム。
【情報提供】＋【実践ガイド】＋【診断ツール】を一体化し、「初めて転職する人」の強力なパートナーとなります。
■日経転職版の特長
1．ハイクラス人材に、豊富なハイクラス求人案件
・年収800万円以上のハイクラス求人が豊富です。
・大手・優良企業の非公開スカウト求人が多数で、求人登録案件数は37万件以上（2025年6月時点）になります。
・会員の3人に1人が年収800万円以上のハイクラス人材です。
2．日本経済新聞が持つ客観情報を提供
・日経電子版に掲載されたキャリア形成に役立つ記事を厳選して提供しています。
・上場企業のページには、掲載企業の最近のニュースや「日経会社情報DEGITAL」のIR情報などを掲載しています。
3．転職初心者を成功に導くコンテンツが充実
・「スカウトされやすい職務経歴書の書き方」など転職ノウハウのコンテンツが充実しているので、転職が初めての方でも、安心して転職活動を進めることができます。
・書類作成から面接、年収交渉、退職・入社手続きまで、転職の流れを包括的にガイドします。
4．「これからのキャリア」に向き合うための実用的サービス
・「年収現在地」「仕事通用力診断」「キャリアハザード診断」「エグゼクティブ力診断」など、自己把握とキャリア形成の戦略立案をサポートするツールを提供しています。




■アプリのダウンロードはこちらから

https://yappli.plus/career-nikkei_pr-pt

（以下のQRコードからもアプリをダウンロードいただけます）
配信開始日：2025年6月
ジャンル：ビジネス
推奨環境：iOS 16.1.1以上　Android 12.0以上
価格：無料




【お問い合わせ】
このリリースの内容に関するお問い合わせは、

こちら

よりお願いいたします。

「そこで、転職も日経。」転職を通じて今後のキャリアを考えたいビジネスパーソンに、誠実に寄り添うキャリア形成支援・応援サービスを提供職業・仕事に関する情報流通の場を提供する株式会社 日経ＨＲ（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長 　齋藤　惠）は、日経ID連携の転職サイトとして運営する、ビジネスパーソンの転職・キャリア形成を支援する求人情報サイト「日経転職版」の新CM、「転職を、冒険にするな 篇」の放送を、10月17日（火）よりテレビ東京系各局にて開始します。
　 日経転職版は、ビジネス情報に対する信頼性の高さを強みに、転職をビジネスキャリア形成のきっかけ、チャンスとして継続的に支援・応援する求人情報やコンテンツ、各種支援サービスを提供しており、「自分向きの転職サービス」として利用するビジネスパーソンのリアルな葛藤や心の声を、誠実に受け止める姿勢で企画運営しているサービスであることを、新CMであらためて表現しました。
　日経HRでは、新CMの放映にあわせ、新聞やWebなど各種メディアでも共通したメッセージで、転職を通じて今後のキャリアを考えたいビジネスパーソンに、誠実に寄り添うスタンスを伝えます。



■新CMコンセプト
　日経転職版では、「転職＝自身のビジネスキャリア形成のきっかけ、チャンス」と捉えて、継続的に支援、応援することを伝え、ビジネスパーソンの心の声に寄り添う、自分向きのサービスでありたいという姿勢を新CMで表現します。
　新CMに触れた際に、「これは自分のことだ」「自分が今、これからのキャリア形成として転職について考えていることだ」と共感していただけるよう、代弁者となるキャラクターと心の声でメッセージをお届けしています。












■CM概要
放送開始：2023年10月17日（木）
放送予定局：テレビ東京、BSテレビ東京、日経CNBC、テレビ大阪、テレビ北海道、TVQ九州放送
タイトル：日経転職版「転職を、冒険にするな 篇」15秒
公式YouTube URL：https://youtu.be/qJ9sMy9zGto
■「日経転職版」について
日経転職版は、ビジネスパーソンの転職・キャリア形成を支援する転職サイトとして、2020年8月27日にサービスを開始した新しい転職サイトです。「日経電子版」をはじめ日経グループが提供する様々なサービスのログインにご利用いただける「日経ID」に連携し、転職希望者に最適な求人情報を提供するほか、最適な紹介案件を保有する人材紹介会社（エージェント）とのマッチングを実現。転職活動やキャリア形成に役立つコンテンツや支援サービス、日経会社情報デジタルと連携した企業情報の提供など、多くのビジネスパーソンのキャリア形成のきっかけ、チャンスを支援しています。
「日経転職版」 URL：https://career.nikkei.com/
■株式会社 日経HRについて
日経ＨＲは、日本経済新聞社と日経ＢＰ社が出資する日経グループの人材情報サービス会社です。社会人向けの各種転職サイトの運営、医療従事者向け各種サイトの運営、就活生向け書籍の発行などを通じて、企業等の人材採用と個人のキャリア形成を支援しています。
株式会社 日経HR　URL：https://www.nikkeihr.co.jp/

株式会社日経HR（東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤惠　以下日経HR）は、人事・総務のご担当者様を対象とし、「ミドル層の中途採用」にフォーカスした無料ウェビナーを開催いたします。



■年々多くなっている【ミドル層】の中途採用
少子高齢化による人手不足や経営環境の変化に対応する人材の早期戦力化を背景に、
積極的に取り組む企業が年々多くなっている【ミドル層採用】。
この売り手市場の中、引く手あまたとなっている「ミドル層」の採用の秘訣について、
日本経済新聞社グループの人材ソリューション企業で中途採用のプロとして活躍する、
「現役シニアコンサルタント」が解説いたします。
本セミナーでは、「転職市場の最新データ」や、ミドル層採用でありがちな「失敗とその対応策」、
さらに皆様が気になる「他社の成功事例＆ポイント」など充実した内容でお送りいたします。
■本ウェビナーは、こんな方におすすめ
・転職市場の最新動向が知りたい
・ミドル層の採用に苦戦している（応募が来ない、辞退される、定着しない等）
・ミドル層の採用についてもっと良い方法がないか検討している
・他社の採用手法やノウハウ、事例を聞いてみたい…etc
■お申し込みはこちら（https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_YTYv8Q1WRImw-viASQddkA）
本ウェビナーへのお申し込みは、当社の個人情報の取り扱いを必ずご覧頂き同意の上、お申込みください。
※当社の個人情報の取り扱いはこちら（https://www.nikkeihr.co.jp/privacy/）
お申し込みに際してお預かりした個人情報は、本ウェビナーの開催・運営、その後の弊社からの情報提供等に使用させていただきます。
【開催概要】
日時：2023年10月24日（火）13:00～14:00（終了予定）
視聴方法：Zoomウェビナー　※ご登録いただいた方に、開催前日 までに視聴用のURLを配布します
参加費：無料（事前申込制）
開催概要：
（１）意外と多い？!　ミドル層採用の今
（２）ミドル層採用の「失敗例」と「成功例」
（３）日経HRの転職支援サービスについて
　　　※限定枠にて個別相談会あり（ご希望の方のみ）
参加申込：下記URLよりお申し込みください　※お申し込み締切：10月23日（月）12:00まで
お申し込みはこちら（https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_YTYv8Q1WRImw-viASQddkA）
本ウェビナーへのお申し込みは、当社の個人情報の取り扱いを必ずご覧頂き同意の上、お申込みください。
※当社の個人情報の取り扱いはこちら（https://www.nikkeihr.co.jp/privacy/）
お申し込みに際してお預かりした個人情報は、本ウェビナーの開催・運営、その後の弊社からの情報提供等に使用させていただきます。
【お問い合わせ】
株式会社日経HR　お問い合わせフォーム
https://www.nikkeihr.co.jp/contact/form/
株式会社日経HR
所在地：東京都千代田区神田鍛冶町3-6-3　神田三菱ビル
設立日：1979年3月1日
代表者：代表取締役社長　齋藤惠
事業内容：求人情報サービス(特定募集情報等提供事業　届出受理番号：51-募-000152)、書籍・雑誌の発行、コンテンツ提供、人材紹介(有料職業紹介事業　厚生労働大臣許可番号：13-ユ-301393)
https://www.nikkeihr.co.jp/

~30名の定員を超える応募があり、盛況で初開催を終えました日経ＨＲ（本社：東京、代表取締役社長：齋藤 惠）は運営するクリニック向け総合情報サイト『日経メディカル開業／経営サポート』の利用者（医師）を対象にした、新しい電子カルテの商談イベント「電子カルテ比較展示会」を初開催いたしました。
【開催概要】
名称：『日経メディカル開業／経営サポート』電子カルテ比較展示会
日付：2022年5月21日（土）
会場：オンライン開催
主催：日経メディカル開業／経営サポート事務局（日経HR）
【参加者】
電子カルテの導入を検討する開業予定の医師、開業医（定員30名満席）
＜参加者属性（アンケート回答より）＞
・勤務医74％、開業医等26％
・目的が「新規開業における選定」の参加者の、46％が1年以内に開業予定
・目的が「既存施設での導入検討」の参加者の、64％が1年以内に導入予定
【出展企業】
電子カルテメーカー 5社
株式会社アイソル/株式会社EMシステムズ/株式会社DONUTS/PHC株式会社/株式会社メドレー（50音順）
【イベントの内容】
電子カルテの導入を検討する医師と電子カルテメーカーの商談会イベントです。
参加者は当日、動画や資料で各社製品の特長を比較検討しながら、気になった企業には即座にオンラインでデモ面談が行える仕組みで、参加者にとってはより参加しやすく、企業側としては、より確度の高い商談が期待できるという、双方にメリットのある新しい電子カルテの商談会イベントです。
【新規性】
当イベントの最大の特長は「一覧比較」という点となります。
電子カルテの機能や価格は各メーカーともあまり詳細までは公開しておらず、問い合わせがあった医師に対して個別に説明を行うというクローズドなスタンスが主流となっています。そのため、導入を検討する医師は１社ずつ問い合わせやデモ面談を行って情報を集めていく必要がり、また一覧表のような形で各社を比較検討するということもできないという不便さがありました。
今回のイベントでは、出展企業各社の手厚い協力により110項目に渡る詳細な機能比較を行い、一覧表の形で当日参加する医師に提供することができました。また各社とも同じ手順・同じシーンに揃えたデモ動画を作成し、当日限定で参加者に視聴して頂きました。
参加者は、それらの素材を自由に閲覧し各社製品に対して一定の理解を得た上で、事前予約不要で興味をもった企業とのデモ面談を行いました。
＜特徴まとめ＞
・各社の特徴や機能を110項目で徹底比較した一覧表
・各社7分程度の撮り下ろしのデモ動画
・予約不要で、即座にオンラインのデモ面談を受けられる仕組み
（当日の特設ページより抜粋）






【イベントの成果】
当日は、動画や比較表の閲覧だけでなく、個別のデモ面談も積極的に行われました。
特にイベント後半では、（全5社の内）どこか4社が常にデモ中となる状態が続き、ほとんどの出展企業でZOOMの待機室にてデモ待ちの状態が発生するなど、盛況のうちに終了しました。
（当日の企業問い合わせページの抜粋）



※企業名など、一部内容を書き換えています
【参加者アンケートより】
終了後の参加者アンケート（n=9）では、全ての回答者が今後も開催を希望するなど、参加した医師からも今回の新たなイベントへの支持が得られました。
【今後について】
トライアルという位置付けで、今回の5月と7月の2回分の開催は確定しておりましたが、今回イベントの有効性が確認されたことで、今後は2ヶ月に1度の頻度で定期開催していく方針となりました。
【お問い合わせ】
このリリースの内容に関するお問い合わせは、日経メディカル開業／経営サポート事務局（担当：柴田）までお願いいたします。
電話：03-6812-7325
URL：https://nm-kaigyo.nikkeihr.co.jp/companysupport/

5割弱が「ジョブ型雇用」を希望


株式会社日経ＨＲ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤惠）は2022年4月中旬から下旬にかけて、「日経転職版　ジョブ型雇用に関する意識調査」を実施し、887人から回答を得ました。
「ジョブ型雇用」の認知度や現在の雇用制度、「ジョブ型雇用」で働くことを希望するか、「ジョブ型雇用」のイメージなどを聞きました。ビジネスパーソンが「ジョブ型雇用」をどのようにとらえているのかが分かります。
●詳細は「日経転職版」（https://career.nikkei.com/ad/market002073_OMpt/）でも公開中！
※調査では、「ジョブ型雇用」「無限定型雇用（メンバーシップ型雇用）」を以下のように定義しました。ジョブ型雇用：働き手の職務内容や勤務地をあらかじめ明確に規定して雇用する制度のこと。事業展開に合わせて外部労働市場から機動的に人材を採用する欧米企業に広く普及している。
無限定型雇用（メンバーシップ型雇用）：職務や勤務地を限定しないで雇用する制度のこと。日本企業に特有の雇用制度。



■問い合わせ先：株式会社日経ＨＲ コンテンツ事業本部　TEL：03-6812-7303






日本の雇用制度が「ジョブ型雇用」に移行する動きがありますが、「ジョブ型雇用」を知っているかを聞いたところ、「制度内容をよく知っている」（27％）、「制度の詳細までは知らないが概要は知っている」（46%）で、約７割がジョブ型雇用の概要まで把握していました。「言葉だけは知っている」（20％）を含めると、「ジョブ型雇用」という言葉は、93％と広く認知されています。また、自身がジョブ型雇用でない人（非ジョブ型）の認知度では「よく知っている」が6ポイント少なくなりましたが、「概要は知っている」を含めると、4ポイントほどの差となりました。






所属する組織が「ジョブ型雇用」を導入しているかについては、11％の人が「全社員に導入している」で部分的な導入も含めると計24％が「導入」し、「導入していない」が76％と大半を占めています。






自身の雇用制度は、「ジョブ型雇用」か「無限定型雇用（メンバーシップ型雇用）」のどちらかを聞いたところ、20％の人が「ジョブ型雇用」、59％の人が「無限定型雇用（メンバーシップ型雇用）」と回答しました。






「ジョブ型雇用」と「無限定型雇用（メンバーシップ型雇用）」のどちらかを選べるなら、どちらを選ぶか？　と聞いたところ、48％の人が「ジョブ型雇用」、15％の人が「無限定型雇用（メンバーシップ型雇用）」と回答しました。「どちらでもいい」は38％でした。






希望する雇用制度で「ジョブ型雇用」と選んだ人にその理由（複数選択）を聞いたところ、「仕事の範囲が明確だから」（79％）、「専門性が身に付くから」（49％）、「転勤がないから」（28％）、「日本でもジョブ型雇用が主流になると思うから」（21％）、「部署異動がないから」（14％）の順でした。「その他」では「強みを生かせる」「無限定型の評価が不明瞭」などの意見がありました。






志望する雇用制度で「無限定型雇用（メンバーシップ型雇用）」と選んだ人にその理由（複数選択）を聞いたところ、「仕事の幅を広げたいから」（60％）、「今の働き方が合っていると思うから」（43％）、「部署の異動をしたいから」（16％）、「転勤をしたいから」（10％）の順でした。「その他」では「安定」をあげる声が多く見られました。






現在の雇用制度が「ジョブ型雇用」でない方に、「ジョブ型雇用」についてのイメージを選んでもらったところ（複数選択）、「成果によって給与が大きく変動する」（38％）、「年功序列でなくなる」（35％）「転職がしやすくなる」（35％）が上位３つで、続いて「担当する仕事がなくなったら解雇される」（29％）、「成果が上げらなければ解雇される」（24％）と雇用への不安をあげる人も多くいました。
その他では、「未経験者が入り込む余地がない」「管理職登用の可能性が低くなる」といった悲観的な意見や、「社員がキャリア形成に対する高い意識を持つ必要があり、それに対して企業側も応えていく必要がある」「ジョブデ