株式会社明光ネットワークジャパンの訪問時の会話キッカケ
株式会社明光ネットワークジャパンに行くときに、お時間があれば「帝国データバンク史料館」に立ち寄るのもいいかもしれません。
「
本日は貴重なお時間を割いていただき、心から感謝申し上げます。
西武新宿駅が最寄り駅ですか
帝国データバンク史料館が近くにあるようですが、歩くと何分かかりますか
素敵な会社ですね、ここは何年くらいですか
」
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都営大江戸線の新宿西口駅
小田急線の新宿駅
東京メトロ丸ノ内線の西新宿駅
2025年01月15月 11時
小学生がSDGsを考える「キッズSDGs EXPO 2025」~みんなの
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2024年03月22月 11時
受験本番期、大学受験経験者の約6割が毎日を元気に過ごせなかったことも明らかに
個別指導塾「明光義塾」を運営する株式会社明光ネットワークジャパン(代表取締役社長:岡本光太郎)とキリンホールディングス株式会社(代表取締役社長 COO:南方健志、以下キリン)は、「免疫のケア※1」を啓発する官民連携活動「げんきな免疫プロジェクト」の一環として、1月18日(土)、19日(日)に実施される大学入学共通テストを皮切りに、本格的な受験本番期に突入する時期に合わせ、
「受験本番期※2における体調管理に関する調査※3」を実施しました。
調査の結果、過去4年間(2021年~2024年)の大学受験経験者(以下、元大学受験生)のうち、
「受験本番期を元気に過ごせなかった」と感じる人が約6割も存在していることが分かりました。
また、今年の大学受験生のうち、
受験本番期の自身の体調管理について不安を感じる人は約8割にのぼり、これはコロナ禍以上の水準となりました。
こうした体調管理に対する不安が高まる中、
「免疫のケア」を意識している大学受験生が、今年急増していることも明らかになりました。
※1 免疫のケア:健康を維持するための「外敵と戦うカラダの防御システム」である免疫機能を、正常に働かせ、その状態を維持するための行動を「免疫のケア」といいます。
※2 ご自身の受験期における、12月~2月の期間
※3 調査概要
調査対象:感染症時代の受験経験者 400名、今年の受験予定者 200名、 感染症時代の受験経験者の親 300名、計900名
調査方法:インターネットアンケート調査
調査期間:2024年12月19日(木)~12月23日(月)
■「受験本番期における体調管理に関する調査」サマリー
1.元大学受験生400人に調査を実施。8割以上が健康対策を意識していた一方、約6割の大学受験生が受験本番期を元気に過ごせていなかったと回答。健康対策意識は、試験当日にも影響していることが明らかに。
2.受験に向けた健康対策、「もっとできることがあった」と感じる人は約6割に。健康対策意識はあるものの、現状行っていた対策では不十分だと感じている人が多い結果に。
3.“感染症ドミノ”も多発する中で受験を迎える今年の大学受験生は、約8割が自身の体調管理について不安を感じると回答。体調管理に対する大学受験生の不安は、コロナ禍を超える水準に。
4.今年の大学受験生の約8割が「免疫のケア」を意識していると回答。特に今年は「免疫のケア」の意識は高まっていることが明らかに。
■調査結果
1. 元大学受験生400人に調査を実施。8割以上が健康対策を意識していた一方、約6割の大学受験生が受験本番期を元気に過ごせていなかったと回答。健康対策意識は、試験当日にも影響していることが明らかに。
元大学受験生400人を対象に、受験本番期当時の健康対策意識について聞いてみると、80.5%の人が「意識をしていた」と回答した一方で、58.0%が「受験本番期を元気に過ごせなかった」という回答となりました。受験本番期の健康対策意識は8割を超える高水準である一方で、約6割の大学受験生が元気に過ごせていなかったことが明らかになりました。
実際、歯学部生を対象にした、「精神的ストレスと唾液中のIgA分泌速度の関係」の研究※4では、精神的ストレスが大きくかかる試験期間中は免疫機能が低下するという結果となり、精神的ストレスの大きさと免疫機能の低下の関係性が示唆されています。
さらに、試験本番当日の自身の体調が「万全だった」と感じる受験生の割合についても調査を実施したところ、健康対策を意識していた人と、意識をしていなかった人で比較してみると、健康対策意識をしていた人は57.5%と半数を超えているのに対し、健康対策を意識していなかった人は46.7%にとどまり、健康対策意識の差によって10%以上の差がつく結果となりました。これまでの勉強の成果が試される試験本番日を万全な状態で過ごすためにも、健康対策意識は重要であるということがうかがえます。
※4 JB Jemmott 3rd, et al. Academic stress, power motivation, and decrease in secretion rate of salivary secretory immunoglobulin A
2. 受験に向けた健康対策、「もっとできることがあった」と感じる人は約6割に。
健康対策意識はあるものの、現状行っていた対策では不十分だと感じている人が多い結果に。
受験本番期に健康対策意識があったと回答した元大学受験生と家族のうち、「受験に向けた健康対策として、もっとできることがあった」と感じるという回答は、59.5%と約6割に上りました。具体的に行うべきだと感じた対策について聞いてみると、「不規則な習慣を繰り返していたので、バランスの取れた食事や十分な睡眠をとればよかった」「メンタルが病まないように、定期的に人と喋る」といった元大学受験生の声に加え、「家族全員が常にマスクを着用する」「免疫を落とさないために食事の内容を健康的なものに見直すべきだった」「栄養管理や睡眠の質の向上を考えてあげればよかった」といった家族からの声も多く上がりました。
これらの結果から、健康対策を意識していた人は多いものの、現状行っている対策だけでは不十分で、さらなる対策を行う必要があったと感じている人が多くいることが明らかになりました。
3.“感染症ドミノ”も多発する中で受験を迎える今年の大学受験生は、約8割が自身の体調管理について不安を感じると回答。体調管理に対する大学受験生の不安は、コロナ禍を超える水準に。
今年の大学受験生200人に対して、感染症による受験への影響に関して不安に感じているかを聞いてみると、86.5%と約9割の人が不安を感じていることが分かりました。具体的な不安を聞いてみると、「この日のためにずっと勉強したのに受けられなかったら悔しい」、「電車に乗るのが不安で、周りに咳やくしゃみをしている人がいるとうつされないか不安」、「今後の将来に関わってくるので、もし自分が感染して、他の人に、うつしてしまったら申し訳ない」など、さまざまな声が上がりました。
また、今年の大学受験生と元大学受験生を対象に、受験本番期の自身の体調管理について不安である(不安であった)と感じるか聞いてみると、今年の大学受験生は、78.5%が不安を感じると回答し、コロナ禍を超える水準であることが明らかになりました。コロナ流行後、最初の受験期となった2021年の大学受験生は、63.0%が不安を感じていましたが、その後は下降傾向に転じ2024年には50.0%まで下がっています。ところが、2025年は78.5%と一気に増加しており、複数の感染症が同時に流行する “感染症ドミノ”も多発している今年は、コロナ禍以上に体調管理への不安が高まっていることがうかがえます。
■受験本番期における「免疫のケア」について
大学受験生の体調管理への不安が高まる中、受験本番期の「免疫のケア」意識についても聞いてみると、今年の大学受験生の79.5%が「受験本番期の方が、そうでない時期よりも「免疫のケア」を意識している」と回答しました。過去4年間の大学受験生の回答と比較してみると、昨年まで下降傾向にあった受験本番期の「免疫のケア」意識は、感染症も流行する今年、急速に高まっていることが分かります。
免疫のケアには、免疫機能を維持するための、バランスの良い食事、十分な睡眠、適度な運動など日々の生活習慣の見直しが大切です。ビタミンC、ビタミンD、亜鉛などの栄養素は免疫力をサポートし、特に冬は日照時間が短くビタミンDが不足しがちなので、サプリメントや食事で補うことが重要です。また、野菜や果物、良質なタンパク質を摂ることで、免疫システムの機能を高めてくれます。腸内環境を整えることも免疫機能を高めることに効果的です。全身の免疫細胞の7割は腸の粘膜にいると言われており、腸内環境を整えるために善玉菌を含む発酵食品やそのエサとなる食物繊維を意識して摂ることがおすすめです。その他にも、乳酸菌飲料なども活用すると、免疫のケアを習慣的にも取り入れやすいです。
試験当日が万全に過ごせず健康対策に後悔が残らないよう、上記のような「免疫のケア」をすることによって、受験本番期を元気に過ごすことが重要となります。
■錦糸町すみだパークプレイス教室 赤塚教室長のコメント
明光義塾が実施している「受験生のサポートに関する実態調査」では、多くの保護者が受験生の子どもの「健康管理」に苦労しているということが明らかになりました。これらの結果を踏まえ、「免疫のケア」の大切さを伝える「げんきな免疫プロジェクト」に賛同しました。
受験直前期には「時間がない」という気持ちの焦りからか、睡眠時間を削るなど、受験生の子どもがつい無理をしてしまうこともあります。一方で保護者の方は、「子どもが体調を崩さず、ベストの状態で受験に臨めるように」という思いから、体調管理や就寝時間などに注意をされていることが分かっています。明光義塾では、こうした不安を抱える受験生や保護者の方に寄り添い、サポートしていきたいと考えています。今回のプロジェクト賛同を通じて、「免疫のケア」の大切さを伝え、安心して受験期を乗り越えられる環境づくりを進めていきます。
明光義塾 錦糸町すみだパークプレイス教室 赤塚 萌恵 教室長
■げんきな免疫プロジェクトについて
「げんきな免疫プロジェクト」は、2023年5月に発足した、子どもから大人まで一人ひとりが「免疫のケア」で健康に過ごせる毎日の実現を目指すプロジェクトです。
現在、37企業・2団体・15自治体にご賛同いただき、免疫ケアの啓発に向けたアクションを行っています。自治体と協力しての健康と「免疫のケア」の啓発・学校授業・地域流通での啓蒙イベントを実施。全国の小学生を対象にした免疫について学ぶ授業は2022年から継続的に実施し、これまでに2万人以上に授業を行い、保護者も含めた家庭内での「免疫のケア」の意識向上に取り組んでいます。
■株式会社明光ネットワークジャパン
(
https://www.meikonet.co.jp
)
事業内容:企業としてPurpose(パーパス:存在意義)を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、さまざまな教育サービスを運営・フランチャイズ展開しています。
株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:岡本 光太郎)が運営をする、学びの根っこを育てる民間学童保育『明光キッズ』が、小学生によるSDGsの祭典「キッズSDGs EXPO」~みんなの居場所を未来に残そう~を2月9日(日)に東京都練馬区のCoconeriホールにて開催いたします。
明光キッズでは、日々の保育中のプログラムとして「キッズSDGs」を実施しています。「キッズSDGs」は、2030年以降の世界を主役として生きていく今の小学生たちが、「じぶんごと」として自分たちにできるSDGsへの取り組みを考え、実行していく明光キッズ独自のプログラムです。
「キッズSDGs EXPO 2025」は、今まで子どもたちが学んだり実施してきたりしたことを発表する年に一度のイベントです。小学生によるSDGsへの取り組みをぜひご覧ください。今年はGo Good株式会社提供による、ARを活用したオリジナルキャラクターコンテスト入賞作品と一緒に写真が撮れる企画もご用意しております。
【『キッズSDGs EXPO 2025』イベント概要】
◆開催日時:2025年2月9日(日)11:00~15:30
◆開催場所:Coconeriホール3階(東京都練馬区練馬1-17-1)
練馬駅中央北口より徒歩1分
◆参加費用:お子様 (中学生まで) 無料 (高校生以上は入場料300円)
※一部有料体験ブースがございます。
◆申込方法:事前の来場登録が必要となります。専用フォームより登録をお願いします。
https://business.form-mailer.jp/fms/10608019267471
◆プログラム:1.小学生によるSDGs活動のプレゼンテーション(ステージ発表)
2.小学生によるブース出展
3.みんなのSDGsプロジェクト展示 及び 表彰式
4.SDGsキャラクターコンテスト 表彰式
5.特別展示 フォトブース等
※キャラクターコンテスト入賞作品と一緒に記念撮影ができます
キャラクターコンテスト 最優秀賞
「ごみひろいわんコーズ」
◆協賛:森永製菓株式会社、セイハネットワーク株式会社、株式会社アレスタ、株式会社文響社、
株式会社エジソンクラブ、hab株式会社、株式会社ウィライツ、日本ペン習字研究会
Go Good株式会社、明光義塾(順不同)
◆参加スクール:
明光キッズ 石神井公園・練馬・光が丘・練馬豊玉北・富士見台・平和台駅前・池尻大橋・植田
J Smile Kids 光が丘赤塚校・世田谷希望ヶ丘校・浜甲子園校
Meiko Kids e アリオ北砂・下井草
東京都市大学付属小学校アフタースクール/明星っ子クラブ/ちべんアフタースクール/
智辯学園キッズアフターカレッジ
◆デジタルパンフレット:
https://www.meikokids.jp/data/kidsSDGsEXPO2025.pdf
【開催にあたってのご挨拶】
2030年までに持続可能でより良い世界(地球)を実現していこうという取り組みが世界中で行われています。しかし、多くの場合、その活動の中心は大人。2030年以降の世界を、主役として生きていく今の小学生こそ、「自分はこんな未来を作りたい!」「もっと素敵な世界にできるはず!」と考え、行動に移していくことが何よりも大切です。その小さな行動は、きっと未来を、きっと世界をも変えられるはずです。
今回のSDGs EXPOのテーマは「みんなの居場所を未来に残そう」です。子どもたちは平和のことや環境のこと、社会のことなど、どうしたらもっとみんなにとって素敵な世界を作れるのかを仲間と真剣に考え、発表のために準備を進めてきました。
最初はどこか他人事だった子どもたちが、学びを深めるにつれ自分事として真剣に考え取り組むようになり、大きな社会課題を子どもならではのユニークな発想で解決していこうというその姿には毎回驚かされるばかりです。当日はぜひ子どもたちに皆様からの温かいお声がけをいただけますと幸いです。
株式会社明光ネットワークジャパン
執行役員キッズ事業本部長 楯山 洋朗
◆明光キッズについて
明光キッズは、送迎・学習付きの学童保育で、習い事や教育・体験型イベントの多彩なプログラムを通じて、子どもたちの学びの根っこを育てていきます。子ども自身の「夢を叶える力」を育てる総合的な教育・保育環境を提供しています。
明光キッズの強みは、毎日の「たいけん」です。毎日の学習やアクティビティを通じて、子どもたちは楽しみながら将来につながる「学びの根っこ」を育て、自立心と夢を叶える力を身につけるオリジナルプログラムで、一人ひとりの成長支援をおこなっていきます。
明光キッズ
https://www.meikokids.jp/
◆株式会社明光ネットワークジャパンについて
企業としてPurpose(パーパス:存在意義)を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、さまざまな教育サービスを運営・フランチャイズ展開しています。
URL:
https://www.meikonet.co.jp/
「茨城県外国人向け日本語学習支援e-ラーニングシステム」とは
茨城県の在留外国人数は、2023年6月時点で約85,000人、全国で10番目に多い人数となっています。そのような中、企業の採用・雇用においては、業務スキルや語学の習得、職場でのコミュニケーションに課題を感じています。
「茨城県外国人向け日本語学習支援e-ラーニングシステム」は、明光キャリアパートナーズが茨城県から受託し、県内の企業や留学生、茨城県への就職を希望する外国人の方に無償で提供する日本語学習システムで、外国人材が就労や生活に必要な日本語力を身につけ、茨城県内の企業で円滑に就労できる環境を整備することを目的としています。
明光キャリアパートナーズのe-ラーニング 5つの強み
1.質の高い学習コンテンツ
教育のプロ・明光キャリアパートナーズの専属日本語講師が作成した体系的なカリキュラムと分かりやすい授業動画で、効率的に日本語を習得できます。
2.多様な学習ニーズに対応
JLPT(日本語能力試験)対策や就労現場(外食・介護・ITエンジニア)での会話、ビジネス日本語など計1,200本以上の授業動画を掲載しています。
3.学習目標の達成率を可視化
e-ラーニングの初回ログイン時に実力診断テストを受けることで、自分の現在のレベルと目標の差が確認できます。また小テストや修了テスト等の豊富なテストを通じて学習内容の定着度を測定し、学習者自身で目標に対する達成率を把握できるようになっています。
4.企業担当者様の学習管理の負担を軽減
企業担当者様に管理者アカウントを付与いたします。管理者画面にて従業員の日々の学習時間やテストの点数・学習進捗率を把握することができます。
5.操作画面は多言語対応
操作画面は英語・ベトナム語・インドネシア語・ミャンマー語・タガログ語・タイ語・中国語・モンゴル語の8か国語に対応しています。日本語学習の初級の方でもスムーズに学習を始められます。
▶対象者
・茨城県内の企業
県内の事業所等であれば、本店が県外であっても利用できます。
企業から申請いただいた場合、各学習者(外国人従業員)の学習状況を把握できます。
・茨城県内で就職を予定・希望する外国人の方
県内に就職予定・希望であれば、県外在住の方でも利用できます。
▶ご利用開始までの流れ
1.企業担当者様又は利用を希望する個人の方より、「茨城県外国人向け日本語学習支援e-ラーニングシステム お申込みフォーム」にて利用申請をしていただきます。
2.明光キャリアパートナーズより茨城県へ、利用の可否を確認します。
3.茨城県が申請内容を確認し、対象者の利用を承認します。
4.明光キャリアパートナーズより「茨城県外国人向け日本語学習支援e-ラーニングシステム」のアカウント(ID・パスワード)を発行いたします。
企業担当者様から利用する外国人従業員様にアカウント情報を配布後、ご利用開始となります。
茨城県外国人向け日本語学習支援e-ラーニングシステム
https://ibaraki-nihongo.jp/
茨城県外国人向け 日本語学習支援e-ラーニング お申込みフォーム(利用申請)
https://ibaraki-nihongo.jp/application
■株式会社明光キャリアパートナーズ (https://meiko-career.jp/)
代表取締役社長:小西 悠太
本社所在地 :東京都千代田区麹町五丁目4番地JPR麹町ビル3階
資本金 :5000万円
事業許可番号 :人材紹介/13-ユ-314857 人材派遣/派13-316441
学習塾の『明光義塾』を運営する株式会社明光ネットワークジャパンの子会社として、2022年9月に設立。世界中の人々のキャリアのパートナーとして、それぞれが目指す豊かなキャリアの実現を支援し、日本と世界の企業の更なる発展に貢献することをヴィジョンに掲げております。
■株式会社明光ネットワークジャパン( https://www.meikonet.co.jp )
代表取締役社長:山下 一仁
本社所在地:東京都新宿区西新宿7-20-1 住友不動産西新宿ビル30F
企業としてPurpose(パーパス:存在意義)を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、JLCI日本語学校・早稲田EDU日本語学校など、様々な教育サービスを運営・フランチャイズ展開をしています。
本リリースは共同リリースのため、重複してご案内する場合がございます。
ご了承いただきますようお願いいたします。
算数オリンピックは、算数という万国共通の種目で思考力と独創性を競い合う算数のコンテストです。
「りんご塾」は算数オリンピックを目標とし、考え抜かれたりんご塾専用教材を使用した授業で「総合的な算数力」を育てながら、学力テスト・算数検定・思考力検定などの各種検定を利用して、スモールステップで成功体験を積み重ねていくことで、「できる!」を実感してもらい、子どもたちの自己肯定感を高める学習プログラムです。
「明光義塾の「りんご塾コース」は、小学生の皆さんが将来にわたって活用できる多角的な問題解決能力や論理的思考力の育成をサポートし、子どもたちの可能性を最大限引きあげます。
◆りんご塾公式ブランディングサイト https://www.ringojuku.com
■株式会社明光ネットワークジャパン(https://www.meikonet.co.jp)
事業内容:企業としてPurpose(パーパス:存在意義)を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、様々な教育サービスを運営・フランチャイズ展開しています。
※プレスリリースに掲載されている内容、仕様、サービス、お問い合わせ先、その他の情報等は発表時点の情報となります。
その後予告なく変更となる場合がございますので、ご了承ください。
「GIGAスクール構想」により、児童・生徒への1人1台端末やパソコンが支給され、ネットワーク環境の整備が急速に進んでいます。また、文部科学省では、2024年度より小学5年生から中学3年生の「英語」の教科書をデジタル教科書として先行導入する方針を決めました。その他の教科については、学校現場の環境整備や活用状況等を踏まえながら段階的に提供される予定です。また、当面の間はこれまでの紙の教科書を使用しながら、必要に応じてデジタル教科書を併用していくことになります。
一方で、教育現場でのデジタル端末活用方法については解決するべき課題が多く残り、子どもにデジタル端末を自由に使わせることについては、自治体によっても見解が分かれています。そこで、明光義塾では、子どものデジタル端末活用について、保護者の不安や悩み、期待感などを調査いたしました。
「小中学生のスマホ・タブレット活用についての実態調査」結果概要
結果概要 1.
・子どもが所有するデジタル端末、最多は「スマートフォン」
・スマホ・タブレット端末の使用目的、子どもは「動画視聴」、親が求めるのは「調べもの」
・72.6%の保護者が子どものスマホ・タブレット端末使用に不安を感じている
・スマホ・タブレット端末使用で不安に感じること、最多回答は「スマホ・タブレット端末への依存」
結果概要 2.
・学校提供のタブレット端末に対して、75.6%の学校がルールを設定
・学校提供のタブレット端末に対する学校側のルール、最多回答は「利用アプリの制限」
結果概要 3.
・約6割の保護者がデジタル教科書を知らないと回答
・7割以上の保護者がデジタル教科書に期待している
【Topics】お子さまがスマホ・タブレット端末を使用する主な目的を教えてください。(n=797、複数回答方式)
子どものスマホ・タブレット端末の使用目的、
子どもは「動画視聴(58.7%)」、親が求めるのは「調べもの(55.7%)」
スマホ・タブレット端末を所有している子どもの保護者797名を対象に、スマホ・タブレット端末を使用する主な目的を質問したところ、子どもの使用目的としては、最多回答が「動画視聴(58.7%)」、次に「連絡手段(56.6%)」、「ゲーム(52.3%)」と続きました。一方で、親が求める使用目的では、最多回答が「調べもの(55.7%)」、次に「連絡手段(54.7%)」、「学習(51.3%)」と続きました。スマホ・タブレット端末の使用目的について、子どもと保護者では大きく異なる結果になりました。
Q1.お子さまが所有しているデジタル端末を教えてください。(n=850、複数回答方式)
子どもが所有するデジタル端末、最多は「スマートフォン」
小学4年生~中学2年生の子どもを持つ保護者850名を対象に、子どもが所有しているデジタル端末について質問したところ、最多回答は「スマートフォン(69.5%)」、次に「学校のタブレット端末(49.2%)」(※1)、「家庭のタブレット端末(34.4%)」と続きました。
(※1)学校が提供しているノートパソコンや、学校以外への持ち出しを禁止しているタブレット端末は含まれておりません。
Q2.お子さまがスマホ・タブレット端末を使用することに不安を感じますか?(n=850、単一回答方式)
72.6%の保護者が子どものスマホ・タブレット端末使用に不安を感じている
子どもがスマホ・タブレット端末を使用することに不安を感じるか質問したところ、72.6%が「不安を感じる」(不安を感じる:21.3%、どちらかというと不安を感じる:51.3%)と回答しました。
Q3.あなたはどのような不安を感じていますか?(n=617、複数回答方式、上位3つまで)
子どものスマホ・タブレット端末使用で不安に感じること、最多回答は「スマホ・タブレット端末への依存」
また、子どものスマホ・タブレット端末使用に不安を感じると回答した617名を対象に、どのような不安を感じているか質問したところ、最多回答は「スマホ・タブレット端末への依存(44.2%)」、次に「視力の低下(35.5%)」、「有害コンテンツに触れる(25.6%)」と続きました。
Q4.学校から提供されている学習用端末について学校側からのルールはありますか?(n=418、単一回答方式)
学校提供のタブレット端末に対して、75.6%の学校がルールを設定
次に、子どもが学校提供のタブレット端末を所有していると回答した418名を対象に、学校提供のタブレット端末について、学校側からのルールがあるか質問したところ、75.6%が「ルールがある」、12.0%が「ルールがない」と回答しました。
Q5.お子さまの学習用端末使用に関して、学校側のルールを教えてください。(n=316、複数回答方式)
学校提供のタブレット端末に対する学校側のルール、最多回答は「利用アプリの制限」
また、学校側からのルールがあると回答した316名を対象に、どのようなルールか質問したところ、最多回答は「利用アプリの制限(58.2%)」、次に「閲覧制限(57.0%)」、「SNSの利用禁止(51.3%)」と続きました。
Q6.あなたは2024年度より本格導入するデジタル教科書を知っていますか?(n=850、単一回答方式)
約6割の保護者がデジタル教科書を知らないと回答
2024年度より「英語」にて先行導入するデジタル教科書を知っているか質問したところ、40.1%が「知っている」(知っている:16.8%、どちらかというと知っている:23.3%)、59.9%が「知らない」と回答しました。
文部科学省では、2024年度より小学5年生から中学3年生の「英語」の教科書をデジタル教科書として先行導入する方針を決めました。その他の教科については、学校現場の環境整備や活用状況等を踏まえながら段階的に提供される予定です。また、当面の間はこれまでの紙の教科書を使用しながら、必要に応じてデジタル教科書を併用していくことになります。
Q7.お子さまがデジタル教科書で学ぶことについてどのように感じていますか?(n=341、単一回答方式)
7割以上の保護者がデジタル教科書に期待している
また、デジタル教科書を知っていると回答した341名を対象に、デジタル教科書で学ぶことについてどのように感じているか質問したところ、73.7%が「期待している」(期待している:23.8%、どちらかというと期待している:49.9%)と回答しました。
<調査概要>
有効回答数 小学4年生~中学2年生の子どもを持つ全国の保護者850名
調査期間 2024年3月4日~2024年3月8日
調査方法 インターネットリサーチ調べ
※回答率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位までを表示しているため、合計数値は必ずしも100%とはならない場合があります。
※本リリースによる調査結果をご利用いただく際は、「明光義塾調べ」と付記のうえご使用くださいますようお願い申し上げます。
明光義塾が展開する教育情報サイト「明光プラス」では、GIGAスクール構想について、より詳しく紹介しています。ぜひ併せてご覧ください!
■GIGAスクール構想とは? ICT時代の教育は学校任せでいいの?
https://www.meikogijuku.jp/meiko-plus/elementary-school/20220531.html
■株式会社明光ネットワークジャパン(https://www.meikonet.co.jp)
事業内容:企業としてPurpose(パーパス:存在意義)を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、さまざまな教育サービスを運営・フランチャイズ展開しています。
株式会社明光ネットワークジャパンの情報
東京都新宿区西新宿7丁目20番1号
法人名フリガナ
メイコウネットワークジャパン
住所
〒160-0023 東京都新宿区西新宿7丁目20番1号
企業ホームページ
創業年
昭和59年
推定社員数
301~1000人
資本金
9億7,251万円
認定及び受賞
厚生労働省より『両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表』
厚生労働省より『女性の活躍推進企業』
周辺のお天気
周辺の駅
4駅西武新宿線の西武新宿駅
地域の企業
地域の観光施設
地域の図書館
法人番号
5011101055381
法人処理区分
新規
プレスリリース
感染症が重なる今年、体調管理に不安を感じる大学受験生は、約8割とコロナ禍
感染症が重なる今年、体調管理に不安を感じる大学受験生は、約8割とコロナ禍以上の水準に 「受験本番期における体調管理に関する調査レポート」
2025年01月15月 11時
感染症が重なる今年、体調管理に不安を感じる大学受験生は、約8割とコロナ禍以上の水準に 「受験本番期における体調管理に関する調査レポート」
小学生がSDGsを考える「キッズSDGs EXPO 2025」~みんなの居場所を未来に残そう~ 2025年2月9日(日) Coconeriホール(東京都練馬区)で開催
2025年01月15月 11時
小学生がSDGsを考える「キッズSDGs EXPO 2025」~みんなの居場所を未来に残そう~ 2025年2月9日(日) Coconeriホール(東京都練馬区)で開催
明光ネットワークジャパンの子会社、明光キャリアパートナーズが茨城県からの委託により、「茨城県外国人向け日本語学習支援 e-ラーニングシステム」の無償提供を開始
2024年06月12月 10時
個別指導の明光義塾を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山下 一仁)の子会社である、株式会社明光キャリアパートナーズ(本社 東京都千代田区、代表取締役 小西悠太)が茨城県から委託を受け、「茨城県外国人向け日本語学習支援e-ラーニングシステム」を2024年5月7日にリリースいたしました。
2024年4月 明光義塾「りんご塾コース」募集スタート! 算数オリンピックを目標に、さらにその先の学力向上を実現し、子どもたちの「やればできる」の記憶をつくります。
2024年04月01月 11時
個別指導の「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山下 一仁)は、株式会社りんご塾(本社:滋賀県彦根市、代表取締役社長:田邉 亨)、株式会社城南進学研究社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:下村 勝己)との業務連携のもと、明光義塾内に小学生を対象とした算数オリンピックのメダリストを目指す「りんご塾コース」を2024年4月から首都圏を中心に直営97教室で募集スタートいたします。
スマホ・タブレット端末の使用目的、子どもは「動画視聴」、親が求めるのは「調べもの」 明光義塾調べ 「小中学生のスマホ・タブレット活用についての実態調査」
2024年03月22月 11時
・学校提供のタブレット端末に対して、75.6%の学校がルールを設定 ・約6割の保護者がデジタル教科書を知らないと回答 個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山下 一仁)は、小学4年生~中学2年生の子どもを持つ全国の保護者850名を対象に、「小中学生のスマホ・タブレット活用についての実態調査」を実施いたしました。