株式会社ＪＰホールディングスの情報

７年連続の参加、全国のJPホールディングスグループ運営園にて和食メニューを提供子育て支援事業最大手 JP ホールディングスグループの株式会社日本保育サービス(以下、「日本保育サービス」という)は、和食文化の保護・継承の大切さを考える取り組みとして行われている「だしで味わう和食の日」に参加し、同社が運営する全国の保育園で和食メニューを提供しました。この取り組みは2015年から始まったもので、2017年度より参加し、今年で７年連続の実施となりました。
■全国の保育園の給食で和食メニューを提供■
　日本人の伝統的な食文化について見直し、和食文化の保護・継承の大切さについて考える日として、11月24日の「和食の日」に合わせ、一般社団法人和食文化国民会議では「だしで味わう和食の日」の取り組みを行っています。日本保育サービスはこの取り組みに賛同し、全国の園の給食やおやつで和食メニューを提供しました。
【2023年度のメニュー】



(昼食)秋鮭のちらし寿司・大根と三つ葉のすまし汁・手作りがんも・小松菜とえのきのおかか和え



(おやつ) 牛乳・みたらしスイートポテト
提供した献立は、JPホールディングスのグループ企業で、給食の請負事業を行う株式会社ジェイキッチンに所属する管理栄養士が監修し、各園の栄養士・調理師が調理を担当しました。
　日本保育サービスが運営する保育園で提供している給食やおやつの献立には、日頃から様々な食材がバランスよく含まれていますが、普段よりも多くの和食の食材や味付けを使用したメニューに、園児たちは「おいしい！」と目を輝かせていました。
■「和食の日」に合わせて、和食を学ぶ食育活動を実施■
日本保育サービスの運営する園の一つである「アスク晴海３丁目保育園」では、日本鰹節協会の方々に来園していただき、かつお節についての食育を行いました。
かつおだしの試飲をした後、かつお節ができるまでのお話を聞き、かつお節の削り体験やかつおだしの試飲を行い、普段は出汁だけ飲む機会がないことから好き嫌いが分かれましたが、味や香り、色等を観察することができ、こどもたちにとって貴重な体験となりました。
また、かつおのぬいぐるみを使って、こどもたちにもわかりやすくかつお節ができるまでの説明をしていただき、楽しみながら話を聞くことができました。
　 削り器でかつお節を削る様子を見せてもらい、その後、こども用のハンドル式の削り器でかつお節の削り体験を行い、自分たちで削ったかつお節をおかか和えにしたり、かつお節を出汁としてみそ玉に入れたお味噌汁としていただきました。
こどもたちは、「和食を学ぶ食育活動」を通じて、かつお節がどのように作られているのかを知るとともに、かつお節から美味しい出汁が取れること、和食は出汁と強い結びつきがあることを、様々な体験から自ら感じることができる機会となりました。
〈かつお節についての食育(日本鰹節協会との共同企画)の様子〉
・かつおだしの試飲　・かつお節ができるまでのお話 ・かつお節の削り体験 ・みそ玉づくり









JPホールディングスグループは、今後も様々な食育活動を通じて、食べることの楽しさや食文化を学ぶ機会をこどもたちに提供してまいります。
■株式会社JPホールディングスについて■　
保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援 最大手企業（東証プライム市場・証券コード2749） です。運営施設数はグループ全体で３０６施設となります（202３年９月30日現在）。傘下に全国で保育園・学童クラブ・児童館を運営する株式会社日本保育サービス、保育園向け給食の請負などを行う株式会社ジェイキッチン、子育て支援施設向け英語・体操・音楽・ダンス・幼児学習プログラムの開発および提供・発達支援サポート、保育関連用品の企画・販売、保育や発達支援に関する研修・保育所等訪問支援事業・子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運営などを行う株式会社日本保育総合研究所、不動産の仲介、コンサルティングを行う株式会社子育てサポートリアルティがあります。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。

子育て支援事業最大手 JP ホールディングスのグループ企業、日本保育総合研究所が運営する子育て支援プラットフォーム「コドメル」（https://codomel.com/）は、特定非営利活動法人キッズデザイン協会主催の「第17回キッズデザイン賞」において、「子どもたちの創造性と未来を拓くデザイン部門」に応募し、この度受賞したことをお知らせいたします。
　子育て支援と資源の有効活用・環境保全（ＳＤＧｓ）の両立を目指し、子育て世代を応援する企業と連携し、「ベビー用品・衣料品などの子育て関連用品を主としたリユース品のマッチングサービス」や「子育てがもっと楽しくなるお得なクーポンの配布」など、子育て世代向けに様々なサービスを提供しています。
子育て支援プラットフォーム「コドメル」は今後も様々な企業との連携やサービス機能を拡充し、子育て世代の困りごとの解決を目指して、フードビジネスなど、家事の負担を軽減するサービスや子育てに必要な情報などを幅広く提供する他社にはない子育て支援プラットフォームを構築してまいります。
　更に子育て世代のみならず子育て施設の運営事業者に対して、子育てに関する様々なサービス・子育て関連プログラム・商品・専門人材の紹介や派遣等を提供するBtoB事業を進めるとともに、国内に留まることなくグローバルなサービス展開も計画しております。
　「コドメル」の展開により、乳幼児期や学童期のみならず、こどもが成人するまでの幅広い期間を通じて、ユーザーのニーズにマッチした様々な商品・サービスを提供していくことで、当社グループにおける新たな事業の柱として確立してまいります。









【キッズデザイン賞】　https://kidsdesignaward.jp/
キッズデザイン賞は、「子どもたちが安全に暮らす」「子どもたちが感性や創造性豊かに育つ」「子どもを産み育てやすい社会をつくる」という目的を満たす、製品・サービス・空間・活動・研究の中から優れた作品を選び、広く社会に発信していくことを目的に2007年に創設されました。子ども用にデザインされたものはもちろん、大人・一般向けに開発されたものでも、子どもや子育てに配慮されたデザインであればすべてが対象です。



■株式会社JPホールディングスについて■　
保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援の最大手企業（東証プライム市場・証券コード 2749）です。運営施設数はグループ全体で30４施設となります（202３年４月1日現在）。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。

「子どもに食べる楽しさや大切さを伝える仕事」をテーマに保育園の食農・食育を紹介子育て支援事業最大手 JP ホールディングスのグループ企業で「アスク」ブランドを中心とした保育園を運営する日本保育サービスは、小・中学生向けキャリア教育教材「おしごと年鑑202３」（朝日学生新聞社発行）に協賛しています。「おしごと年鑑」は、2016年から毎年発刊されており、全国のすべての小・中学校やこども食堂、海外の日本人学校に無償配布され、授業で使われています。また７月７日より家庭向けに一般販売が開始されました。
『おしごと年鑑202３』では、１００社を超える日本全国の有名企業・団体の仕事がイラストや図版たっぷりの紙面で紹介されています。



■日本保育サービスならではの「保育園の食農・食育」を紹介■
日本保育サービスの掲載は、昨年に引き続き5回目です。今年は「子どもに食べる楽しさや大切さを伝える仕事って？」というテーマで、保育園で働く栄養士と保育士の連携による食農・食育活動を紹介しています。
日本保育サービスは、食農・食育に力を入れています。各施設の栄養士・調理師を中心に、保育士と連携を取りながら、こどもが食材に対して様々な形で関われるような活動を実施しています。野菜の育ちに触れることや、料理経験(クッキング保育)を通して、こどもに「楽しい！」「おいしい！」を知ってもらい、食べものを大切にする気持ちや食事を用意してくれる人々への感謝の気持ちを育んでいます。



【保育園の食農・食育活動を紹介】
また、「おしごと年鑑」に関連して、当社の保育事業に関する取り組みがウェブサイト「おしごとはくぶつかん」でも紹介されていますので、ぜひご覧ください。（おしごとはくぶつかん：https://oshihaku.jp/）
■SDGs への取り組みとして子育て支援プラットフォーム「コドメル」を紹介■
また、SDGs の取り組みとして、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の取り組みを紹介しています。
日本保育サービスでは、“もったいないを未来につなぐ”をコンセプトに、全国で運営する保育園にて保護者からベビー用品・衣料品などの子育て関連用品の寄付を受け付けるBOXを設置しています。寄付いただいた品々はクリーニングし、グループ会社の日本保育総合研究所が運営する子育て支援プラットフォーム「コドメル」を通じて、WEB上でリユース品として希望者に提供しています。



【SDGs への取組みとして子育て支援プラットフォーム「コドメル」の取り組みを紹介】
今後は、様々な企業との連携やサービス機能を拡充し、子育て世代に対して商品や様々なサービスを提供する事業を展開してまいります。さらに、子育て世代のみならず子育て施設の運営事業者に対して、子育てに関する様々なサービス・子育て関連プログラム・商品・専門人材の紹介や派遣等を提供するとともに、国内に留まることなくグローバルなサービス展開も計画しております。
JP ホールディングスグループは、「子育て支援を通じて笑顔溢れる社会づくりに貢献します」をグループ経営理念に掲げ、今後も様々な活動を通して、こどもたちの未来を育んでまいります。
■株式会社JPホールディングスについて■　
保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援の最大手企業（東証プライム市場・証券コード 2749）です。運営施設数はグループ全体で305施設となります（2023年6月1日現在）。
傘下に全国で保育園・学童クラブ・児童館を運営する株式会社日本保育サービス、保育園向け給食の請負などを行う株式会社ジェイキッチン、幼児学習プログラム開発・提供、保育関連用品の企画・販売、子育て支援に関する研修、発達支援事業、保育所等訪問支援事業、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運営などを手がける株式会社日本保育総合研究所があります。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。

子育て支援事業最大手 JP ホールディングスのグループ企業、日本保育総合研究所が運営する子育て支援プラットフォーム「コドメル」（https://codomel.com/）は、子育て支援と資源の有効活用・環境保全（ＳＤＧｓ）の両立を目指し、子育て世代を応援する企業と連携し、「ベビー用品・衣料品などの子育て関連用品を主としたリユース品のマッチングサービス」や「子育てがもっと楽しくなるお得なクーポンの配布」など、子育て世代向けに様々なサービスを提供しています。
このたび、「コドメル」のSDGsの取り組みにご賛同いただき、株式会社三井住友銀行(以下、「三井住友銀行」という)の4本部ビル及び名古屋支店の従業員スペースに子育て関連商品の「寄付受付BOX」を設置いただきました。



三井住友銀行の4本部ビル及び名古屋支店の従業員スペースに「寄付受付BOX」を設置、デジタルサイネージなどで、従業員の皆さまに「コドメル」の取り組みをご紹介いただきました。



【カフェスペースに設置された寄付受付BOX】



【寄付BOX設置をエレベーター内デジタルサイネージなどで紹介】
寄付受付BOXを各オフィスの従業員の皆さまが日頃からよく利用するカフェスペース内に設置いただくとともに、エレベーター内のデジタルサイネージ等を活用し、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の「もったいないを未来につなぐ」 という寄付受付BOX設置の主旨をご紹介いただくことにより、多くの従業員の皆さまにご理解・ご賛同いただいたことで、多数の子育て用品や衣料品等の寄付をいただいています。
当社グループは、子育て支援事業のリーディングカンパニーとして、子育てに関する様々な社会貢献活動を推進するとともに、各種取り組みに関して賛同いただける企業の皆様と連携し、子育てならびにこどもたちを取り巻く様々な社会問題の解決に取り組んでまいります。
子育て支援プラットフォーム「コドメル」は今後も様々な企業との連携やサービス機能を拡充し、子育て世代の困りごとの解決を目指して、フードビジネスなど家事の負担を軽減するサービスや子育てに必要な情報などを幅広く提供する他社にはない子育て支援プラットフォームを構築してまいります。
更に子育て世代のみならず子育て施設の運営事業者に対して、子育てに関する様々なサービス・子育て関連プログラム・商品・専門人材の紹介や派遣等を提供するBtoB事業を進めるとともに、国内に留まることなくグローバルなサービス展開も計画しております。
「コドメル」の展開により、乳幼児期や学童期のみならず、こどもが成人するまでの幅広い期間を通じて、ユーザーのニーズにマッチした様々な商品・サービスを提供していくことで、当社グループにおける新たな事業の柱として確立してまいります。
■SDGｓに取り組み、子育て世代を応援する「コドメル」■
子育て支援プラットフォーム「コドメル」は、“家族みんなの笑顔のために”をコンセプトに、子育て世代の「お悩み」を解決するサービスを提供する一方、当社グループが全国で運営する約200の保育園に設置した寄付受付BOXに保護者から寄付いただいた子育て関連用品をクリーニングし、WEB上でリユース品として提供しています。子育てに必要な商品をリユースすることで徹底的に資源を有効活用し、環境負荷や処理費用の削減を始めとした地球環境の保全につなげるものです。
寄付受付BOXは当社グループの保育園に留まらず、”子育て支援と資源の有効活動・環境保全(SDGs)の両立”に賛同いただいた、当社グループのお取引先様をはじめとした様々な企業等へ設置いただくなど、地球環境の保全の輪を広げております。また、コドメルでは、リユース品をウクライナからの避難民に寄付をしたり、積極的に障害者を雇用したり、人権に配慮した取り組みを推進しています。このようなコドメルの取り組みが評価され、「BabyTech(R) Awards 2022」の保護者支援サービス部門にて大賞を受賞しました。
■コドメルに関するお問い合わせ先■
株式会社日本保育総合研究所
電話番号：03-6455-8041
メールアドレス：info@codomel.com
■株式会社JPホールディングスについて■
保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援の最大手企業（東証プライム市場・証券コード 2749）です。運営施設数はグループ全体で305施設となります（2023年6月1日現在）。
傘下に全国で保育園・学童クラブ・児童館を運営する株式会社日本保育サービス、保育園向け給食の請負などを行う株式会社ジェイキッチン、幼児学習プログラム開発・提供、保育関連用品の企画・販売、子育て支援に関する研修、発達支援事業、保育所等訪問支援事業、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運営などを手がける株式会社日本保育総合研究所があります。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。

　子育て支援事業最大手 JP ホールディングスのグループ企業である株式会社日本保育サービスは、2023年４月１日より、バイリンガル保育園３園、保育園１園、学童クラブ７施設を運営開始いたしました。
これにより、2023年４月１日における当社グループが運営する保育園の数は209園、学童クラブは84施設、児童館は11施設となり、子育て支援施設の合計は304施設となりました。
また、2023年６月１日より、バイリンガル保育園２園、学童クラブ１園の運営を開始することが決定しており、2023年度期中での運営施設はさらに増える予定です。
新業態「バイリンガル保育園」運営開始～英語を通して知識を培い、未来の選択肢を無限大に～



【バイリンガル保育園　イメージ】
　日本保育サービスは、当社グループで提供している英語プログラムのノウハウをもとに４月１日より首都圏で運営している認可保育所１園と東京都認証保育所２園の計３園を、６月１日より東京都認証保育所２園を、英語に特化した「バイリンガル保育園」に業態変更いたします。
　「バイリンガル保育園」では、指導経験豊富なネイティブ英語講師が常駐し、日本語と英語のイマ―ジョン教育＊を提供します。「英語を通して知識を培い、未来の選択肢を無限大に」をコンセプトに、英語を学ぶことが最終目的ではなく、「イマ-ジョン教育」の考え方をベースとして母国語としての日本語を大切にしつつ、英語環境の中で保育活動をすることで日常的な生活の中から知識の習得を目指します。指導経験豊富なネイティブ英語講師とともに、日々の生活を通して様々なプログラムを経験することで、より楽しく自然に、英語を身につけます。
　＊イマ―ジョン教育とは、1960年代にカナダで始められたバイリンガル教育法です。英語の「immerse（浸す）」が語源で、「その言語に浸りきって習得する」という意味です。日常生活で外国語を使用し、母国語をしっかりと発達させながら、外国語の習得を目指します。
運営開始施設（2023年４月１日）






運営開始施設（2023年６月１日）



　 JPホールディングスグループは、当社グループは、今後も社会環境・保護者ニーズの変化に対応した「選ばれ続ける園・施設づくり」を推進し、常に時代が求める子育て支援を実践してまいります。
株式会社JPホールディングスについて
　保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援の最大手企業（東証プライム市場・証券コード 2749）です。運営施設数はグループ全体で304施設となります（2023年４月１日現在）。
　傘下に全国で保育園・学童クラブ・児童館を運営する株式会社日本保育サービス、保育園向け給食の請負などを行う株式会社ジェイキッチン、幼児学習プログラム開発・提供、保育関連用品の企画・販売、子育て支援に関する研修、発達支援事業、保育所等訪問支援事業、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運営などを手がける株式会社日本保育総合研究所があります。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。