株式会社Ｌ　ｉｓ　Ｂの情報

【6/25開催】写真の管理・共有が驚くほどスムーズに！「タグショット/タグアルバム」紹介セミナー
～ クラウド×タグで実現するスマート写真管理を解説 ～
株式会社L is B（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：横井 太輔）は、2025年6月25日（水）に、写真管理や共有にかかる手間を省力化する方法を解説する「タグショット/タグアルバム」紹介セミナーを開催いたします。




業務で扱う膨大な数の写真の共有・管理を効率化できるソリューション「タグショット／タグアルバム」について、機能概要や活用方法を詳しくご紹介するセミナーです。
これまでご参加いただいた方からは「写真管理の時間が短縮できそう」「業務の改善に役立つ機能が備わっているため、使ってみたい」といったお声を頂戴しています。ぜひこの機会にご参加ください。


セミナーの詳細・お申し込みはこちら


開催概要
開催日時：6月25日（水）11:00開催
形式：オンライン（Zoom）
参加方法：事前登録制（無料）
※セミナー所要時間は40分程度を予定しております。
※お申し込みいただいた方限定でセミナーのアーカイブ動画を配信いたします。
このような方におすすめです
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業務で使う写真の共有に手間を感じていらっしゃる方
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業務で使う写真の整理や検索にお悩みの方
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帳票作成など、写真に関わる業務を効率化したいとお考えの方
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写真管理ツールの導入をご検討中の方
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現場のDX推進担当の方
セミナー内容
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「タグショット/タグアルバム」各機能紹介
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各機能（撮影・管理・帳票作成）デモ、実演
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活用事例紹介
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質疑応答


セミナーの詳細・お申し込みはこちら


「タグショット/タグアルバム」について




「タグショット/タグアルバム」は、「タグショット」でタグを選んで写真・動画を撮るだけで、「タグアルバム」上に写真や動画を自動で保存・分類・共有できるサービスです。点検業務や品質管理、進捗報告など、現場にかかわる写真を一括管理します。「タグショット」はスマートフォン（iOS/Android）、「タグアルバム」はパソコンからご利用いただけます。
「タグショット/タグアルバム」サービスサイト：

https://tagshot-album.com

株式会社L is B（エルイズビー）について




現場の業務改善やデジタル化を支援する企業として2010年に創業。お客さまの課題に真摯に向き合い、業務改革と課題解決の実現に注力し多彩なソリューションを開発、販売しています。新しいことに常にチャレンジし続け、人々を笑顔にしていく企業であり続けていきたいと思います。
企業URL：

https://l-is-b.com/ja/

■社名：株式会社L is B
■代表取締役社長CEO：横井 太輔
■設立：2010年9月29日
■提供サービス
― ビジネスチャット「direct」

https://direct4b.com/ja/

― 自動学習型FAQチャットボット「AI-FAQボット」

https://faq-bot.ai/ja/

― 長時間労働是正支援ソリューション「direct Smart Working Solution」

https://direct-sws.com/

― 現場向けかんたん整理カメラ&クラウド共有「タグショット/タグアルバム」

https://tagshot-album.com/

― 企業向け技術伝承ソリューション「ナレッジ動画」

https://knowledge-video.com/

■本社：東京都千代田区岩本町三丁目11番11号 プルータスビル2F
■企業URL：

https://l-is-b.com/ja/

【報道関係お問い合わせ先】
株式会社L is B　PRマーケティング部

https://l-is-b.com/ja/contact/

※記載されている社名、製品名およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
※記載されている情報は、予告なしに変更する場合があります。

【6/10開催】成功事例で解説！属人化や人手不足を解消する国産チャット「direct」入門セミナー
～ 限られた人員と時間で成果を上げる、効率的なコミュニケーションをセミナーで解説 ～
株式会社L is B（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：横井 太輔）は、2025年6月10日（火）に、現場の業務属人化や人手不足を解決する方法を解説する無料オンラインセミナー「まずはここから！現場チャット入門セミナー」を開催いたします。




業務の属人化や人手不足が深刻化する中、限られた人員と時間で成果を上げるには、効率的なコミュニケーションが欠かせません。 こうした現場の課題を支えるツールとして、5,500社以上に導入されているのが、現場向けビジネスチャット「direct／ダイレクト」です。
本セミナーでは、「direct」を活用して現場課題をどのように解決できるのかを、成功事例や便利な機能とともにご解説いたします。
【セミナーの詳細・お申し込みはこちら】

https://direct4b.com/ja/event/regular.html

開催概要
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開催日時：2025年6月10日（火）14:00～（約40分）
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開催形式：オンライン（Zoom）
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参加費用：無料
このような方におすすめ
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コミュニケーションツールの導入を検討中の方
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社内や社外との情報共有に課題をお持ちの方
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報告書作成など日々の業務を省力化したい方
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業務依頼や作業進捗を可視化したい方
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他社のDX成功事例を学びたい方
セミナー内容
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「2025年の崖」コミュニケーションの課題
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スムーズな情報共有「direct」使いやすさの秘訣
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社外と安全に繋がる「direct」セキュリティの強さの秘訣
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毎日の作業を効率化「direct」で報告書作成・勤怠管理
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指示や依頼を可視化「direct」でタスク管理・スケジュール共有
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ご導入企業さま事例紹介
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質疑応答
■現場チャット「direct／ダイレクト」について




「direct」は、現場DXを推進する国産ビジネスチャットです。誰でも使える直観的な操作性に加え、柔軟に設定できるセキュリティ・管理機能や、業務省力化を実現するチャットボットなどの拡張機能が備わっています。導入企業は5,500社を超え、さまざまな業界の現場で働くフィールドワーカーの方々に広くご活用いただいています。
サービス紹介ページ：

https://direct4b.com/ja/

■株式会社L is B（エルイズビー）について




現場の業務改善やデジタル化を支援する企業として2010年に創業。お客さまの課題に真摯に向き合い、業務改革と課題解決の実現に注力し多彩なソリューションを開発、販売しています。新しいことに常にチャレンジし続け、人々を笑顔にしていく企業であり続けていきたいと思います。
■社名：株式会社L is B
■代表取締役：横井 太輔
■設立：2010年9月29日
■提供サービス
― ビジネスチャット「direct」

https://direct4b.com/ja/

― 自動学習型FAQチャットボット「AI-FAQボット」

https://faq-bot.ai/ja/

― 長時間労働是正支援ソリューション「direct Smart Working Solution」

https://direct-sws.com/

― 現場向けかんたん整理カメラ&クラウド共有「タグショット/タグアルバム」

https://tagshot-album.com/

― 企業向け技術伝承ソリューション「ナレッジ動画」

https://knowledge-video.com/

■本社：東京都千代田区岩本町三丁目11番11号 プルータスビル2F
■企業URL：

https://l-is-b.com/ja/

【お問い合わせ先】
株式会社L is B　PRマーケティング部

https://l-is-b.com/ja/contact/

※記載されている社名、製品名およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
※記載されている情報は、予告なしに変更する場合があります。

富士電機Ｅ＆Ｃ、企業向け動画共有サービス「ナレッジ動画」を技術伝承に活用
～ 事前視聴により、OJTの時間短縮と作業者の基礎知識向上を実現 ～
株式会社L is B（エルイズビー 本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：横井 太輔、以下「L is B」）は、富士電機Ｅ＆Ｃ株式会社様（本社：神奈川県川崎市、以下「富士電機Ｅ＆Ｃ」）が、企業向け動画共有サービス「ナレッジ動画」を導入し、活用いただいている事例をサービスサイトにて公開したことをお知らせいたします。




「ナレッジ動画」導入背景
富士電機Ｅ＆Ｃは、1923年創立のメーカー系総合設備企業です。プラント、内線・建築、空調、送電、情報通信などの多彩な分野にわたる技術力を結集し、複合的なサービスを提供しています。また、活躍の場は国内のみにとどまらず、東南アジアを中心としたグローバルでも事業を展開しています。
同社ではこれまで現場でのOJTや社内勉強会を通じて社員への技術継承を実施してきました。しかし、OJTは指導者の技術レベルに影響されやすく、また勉強会に参加できない社員と教育を受けた社員との間に知識の格差が生じるなど、教育のばらつきが課題となっていました。さらに、社内に蓄積されていた教育動画も十分に活用されておらず、セキュリティを担保しながらノウハウの蓄積・共有を促進する仕組みが求められていました。
これらの課題を解決するため、動画を安全に一元管理・共有できる「ナレッジ動画」が採用されました。
富士電機E&C様の「ナレッジ動画」活用事例と導入効果
同社ではOJT前のプレ動画として「ナレッジ動画」を活用することで、OJTの時間短縮と作業者の基礎知識の向上を実現しました。どのように技術伝承に関する教育格差や教育動画活用促進の課題を解決したのか、導入事例にてご紹介しています。
◆課題
・社員への技術継承は現場のOJTや勉強会などでおこなっていたが、個人ごとに教育の格差が生じていた
・撮りためていた教育動画を活用できていなかった
◆導入の決め手
・スマートフォンで空き時間に教育動画を視聴できる手軽さ
・教育内容がバージョンアップされた際も、動画で迅速に周知できること
◆
活用・効果
・部門別に教育動画をアップし、社員の教育に活用
・基礎知識を動画で学ぶことで、OJTをスムーズに推進
・技術に関する知識やツールの活用方法を、いつでもどこでも手軽に視聴できるようになった
▼
富士電機Ｅ＆Ｃ様「ナレッジ動画」導入事例ページ
URL：

https://knowledge-video.com/voice/voice-fujielectric.html





事例取材にご協力いただいた皆さま












現場作業の様子
「ナレッジ動画」について




「ナレッジ動画」は、現場のナレッジやノウハウを動画で共有できる企業向けサービスです。生成AIによる自動字幕などの面倒な動画編集の手間を減らす機能や、視聴者のニーズを把握する仕組みといった動画活用を促進する工夫が充実しています。大切な企業情報を守るセキュリティ機能も搭載しているため、安心してご利用いただけます。無料で「ナレッジ動画」の機能をお試しいただけるトライアル版も提供しています。
「ナレッジ動画」サービスサイト：

https://knowledge-video.com/

富士電機E&C株式会社について




富士電機Ｅ＆Ｃ株式会社は、長きにわたりプラント、内線・建築、空調、送電、情報通信など幅広い事業分野の技術と実績を有する、メーカー系総合設備企業です。 DXの推進と人財戦略を一体的に取り組み、企業としての対応力を強化しています。これにより持続可能な社会の実現に貢献しつつ、次の100年に向けた成長の基盤を築くことを目指しています。
企業URL：

https://www.fujielectric.co.jp/feec/

株式会社L is B（エルイズビー）について




現場の業務改善やデジタル化を支援する企業として2010年に創業。お客さまの課題に真摯に向き合い、業務改革と課題解決の実現に注力し多彩なソリューションを開発、販売しています。新しいことに常にチャレンジし続け、人々を笑顔にしていく企業であり続けていきたいと思います。
■社名：株式会社L is B
■代表取締役社長CEO：横井 太輔
■設立：2010年9月29日
■提供サービス
― ビジネスチャット「direct」

https://direct4b.com/ja/

― 自動学習型FAQチャットボット「AI-FAQボット」

https://faq-bot.ai/ja/

― 長時間労働是正支援ソリューション「direct Smart Working Solution」

https://direct-sws.com/

― 現場向けかんたん整理カメラ&クラウド共有「タグショット/タグアルバム」

https://tagshot-album.com/

― 企業向け技術伝承ソリューション「ナレッジ動画」

https://knowledge-video.com/

■本社：東京都千代田区岩本町三丁目11番11号 プルータスビル2F
■企業URL：

https://l-is-b.com/ja/

【報道関係お問い合わせ先】
株式会社L is B　PRマーケティング部

https://l-is-b.com/ja/contact/

※記載されている社名、製品名およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
※記載されている情報は、予告なしに変更する場合があります。

建設現場のあらゆる機械の管理をデジタル化する「Arch」と現場向けビジネスチャット「direct」が機能連携を開始
～ 建設現場内のコミュニケーションを活性化し、 さらなる業務効率化を目指す ～
現場向けビジネスチャット「direct／ダイレクト」を提供する株式会社L is B （代表取締役社長CEO：横井 太輔、以下「L is B」）と、建設現場のあらゆる機械の管理をデジタル化する「Arch」シリーズを提供する株式会社Arch（代表取締役：松枝 直、以下「Arch」）は、両サービスの機能連携を2025年5月28日より開始します。
本連携により、「Arch」シリーズ上で行われる各種通知を「direct」でリアルタイムに受け取ることが可能となります。




「Arch」と「direct」が機能連携を開始
連携の背景
建設業界では、重機や建機の手配・管理に多くの手間がかかることが長年の課題とされてきました。こうした現場の課題を解決するために、Archは建設機械を一元管理できる「Arch」シリーズを開発しました。建機レンタル品の見積から発注、建設現場内での管理をデジタル化する「Archレンタルプラットフォーム」やあらゆる機械の点検をデジタル化する「Arch安全セーフティ」などを提供し、業務の効率化を支援しています。
また、現場向けビジネスチャット「direct」は、誰もが使いこなせる簡単な操作性で現場のコミュニケーションを円滑化し、情報共有のスピード化を実現するツールとして建設業界で高い支持を得ています。導入企業は5,500社を超え、建設業をはじめ、インフラ、設備、流通など多くの現場で利用されています。
連携の概要
このたびArchとL is Bは、「Arch」シリーズと「direct」の強みを活かした機能連携を実現しました。まずは第1弾として「Archレンタルプラットフォーム」で行う見積・発注に関する各種通知を「direct」で行うことで、スピード感を持った現場の情報共有を実現しました。
◆
連携のメリット
本連携により、見積・発注情報を「direct」で即時に共有できるようになり、現場の業務効率が大幅に向上します。
・メールや電話のやり取りを削減し、確認作業の手間を軽減
・通知により見積・発注などの情報を即時共有でき、判断や対応のスピードが向上
・情報が「direct」内に一元化され、確認漏れを防止
◆
directで受け取る通知例




◆
今後の展望
今後の取り組みとしては、現場のあらゆる機械の安全管理をデジタル化する「Arch安全セーフティ」において、点検状況の通知や各種申請依頼通知を「direct」で行うアップデートを順次実施予定です。
ArchとL is Bは引き続き、両社が提供するソリューションの相乗効果を高めながら、現場管理の効率化、安全性の向上、そして情報共有の迅速化を実現していきます。
西松建設株式会社様からのエンドースメント
「Arch」と「direct」の連携を心より歓迎いたします。
当社では両サービスを推進・導入しており、建設現場における情報管理およびコミュニケーションの効率化に積極的に取り組んでいます。 今回の連携により、「Archレンタルプラットフォーム」の見積や発注に関する通知が「direct」にリアルタイムで共有されることで、現場業務の効率化促進とさらなる発展を期待しています。
西松建設株式会社　土木事業本部 土木部 土木DX企画課　橋本 剛
各サービスについて
■Archレンタルプラットフォームについて




アナログだった建機レンタル品の見積・発注・在庫管理を全てデジタル化し、建設会社と建機レンタル会社双方にデジタル化による業務効率化を提供するクラウド型サービスです。
サービスサイトURL：

https://arch-dx.co.jp/services/arch_rental_platform

■現場向けビジネスチャット「direct」について




お客さまの声とともに進化を続ける現場向けビジネスチャット「direct」は、文字のやりとりだけでなく、現場で撮った写真や図面ファイルを使ったデータ共有や、緊急時の安否確認、タスク機能を活用した是正指示などを通じて、現場の迅速な情報共有とチーム連携を実現します。
サービスサイトURL：

https://direct4b.com/ja/

■会社概要
株式会社Arch
設立：2021年9月28日
所在地：大阪府大阪市北区曾根崎新地一丁目13番22号 御堂筋フロントタワー
代表者：代表取締役 松枝 直
事業内容：建機レンタル管理サービス「Arch」の開発・提供
資本金：100,000,000円
URL：

https://arch-dx.co.jp/

株式会社L is B
設立：2010年9月29日
所在地：東京都千代田区岩本町三丁目11番11号 プルータスビル2F
代表者：代表取締役社長CEO 横井 太輔
事業内容：ビジネスチャット「direct」の開発・提供
資本金：629,867,008円
URL：

https://l-is-b.com/ja/

■お問い合わせ先
・「Archレンタルプラットフォーム」について
株式会社Arch

https://arch-dx.co.jp/contact/index

・「ビジネスチャットdirect」について
株式会社L is B　PRマーケティング部

https://l-is-b.com/ja/contact/

※記載されている社名、製品名およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
※記載されている情報は、予告なしに変更する場合があります。