株式会社ＳＨＩＦＴの情報

初の北信越拠点　UIJターンや移住希望者も積極採用。＜新潟に住みながら、東京の仕事、東京の給与＞を実現！お客様の売れるソフトウェアサービス／製品づくりを支援する株式会社SHIFT（本社：東京都港区、代表取締役社長：丹下 大、プライム市場：3697、以下 SHIFT）は、新潟県新潟市にSHIFTとしては初の北信越エリア拠点となる『新潟オフィス』を開設しました。新潟オフィスは、SHIFTが近年注力している戦略的拠点拡大の取り組みにおいて、3月に発表した仙台オフィス、4月に発表した広島オフィスに続く、新拠点となります。
この開設により、UIJターン希望者や移住を視野に入れた方々の採用にも積極的に取り組みます。また、地元新潟、さらには北信越エリアにおけるさまざまな企業のDX推進を支援し、地域経済の活性化にも貢献したいと考えています。
なお、新オフィス開設にともない、新潟市内および近郊にお住まいの方々を対象に、入社後100万円を提供する採用キャンペーンを開始しています。
■開設の背景
―新潟県新潟市にオフィスを開設する理由



新潟オフィス採用ページより
北信越エリア唯一の政令指定都市である新潟県新潟市は、IT・情報系の大学や専門学校が多数存在し、優秀なIT人材を育てる環境が整っています。その一方で、新潟県はじめとする北信越エリアはIT関連企業が関東エリアと比較して圧倒的に少なく、優秀な人材は首都圏へ出てしまい、慢性的なIT人材不足が進んでいると言われています。そのようななか、現在、新潟県、新潟市ともに、特定の業種に補助金（※）を準備するなど、雇用確保や移住促進を目的に、特にIT企業の誘致に積極的に取り組んでいます。しかし、優秀なIT人材を育てる環境がありつつも、働く環境が整っていない、そんな状況の改善を目指し、SHIFTは新たなオフィスとなる場所に新潟を選定しました。
今回の新潟オフィス開設により、働く場所などの雇用条件や待遇の地域差を取り除き、地元新潟で、さらにはUIJターンや移住も視野に働きたいと考える方々の一助となれれば幸いと考えています。
―SHIFTの戦略的拠点拡大の取り組み
SHIFTは、全国各地を対象とした優秀な人材の採用を目指す戦略的拠点拡大に取り組んでいます。この取り組みは、SHIFTがコロナ禍をきっかけに2020年から積極的な推進をはかってきたテレワーク勤務制度の実績を土台とし、構築されています。高いセキュリティレベルと生産性が求められるIT業務で、社内制度やフォロー体制、技術の確立により、在宅でも最大限のパフォーマンスが発揮できる環境、仕組みの提供が可能となりました。
本取り組みにより、SHIFTはUIJターンや移住も視野に働きたいと考える優秀なエンジニアの方々に、働き方の新たな選択肢を提案し、多様なライフスタイルの実現を目指します。
また、新潟県をはじめとする北信越エリア近郊の企業へのアプローチも行い、SHIFTのもつ技術とノウハウを活用した地域のDX推進にも貢献していきます。
（※）新潟県、新潟市の補助金の例
新潟県　IT企業立地イニシャルコストゼロ事業補助金
https://www.pref.niigata.lg.jp/sec/sangyoritchi/cost-zero.html
新潟市　デジタル・イノベーション企業立地促進補助金
https://www.city.niigata.lg.jp/shisei/gyoseiunei/hojyokin/gyoseikeihi/keizai/ichiran/digital.html
■新潟オフィス概要
名称：新潟オフィス
住所：新潟県新潟市中央区東大通2-60　日本生命新潟ビル
営業開始日：2022年12月22日
■SHIFT独自の採用キャンペーンについて
新潟市内および近郊にお住まいの方々を対象に、入社後100万円を提供する採用キャンペーンを開始しています。SHIFTの採用サイトから直接応募のうえ入社いただき、弊社の定める一定の条件を満たす方へ、入社後の在宅環境の整備などにも活用いただきたいという思いから、100万円を提供いたします。本キャンペーンが、より多くの方々にSHIFTを知っていただくきっかけとなればと考えています。
■関連サイト
新潟オフィス採用ページ　https://shift-engineer.jp/recruit/remote/?p=niigata
SHIFT採用サイト　https://recruit.shiftinc.jp/
■株式会社SHIFTについて
SHIFTは、ソフトウェアの品質保証・テストを軸として開発工程全般を支援するサービスを多岐にわたり提供しています。「無駄をなくしたスマートな社会の実現」を目指し、金融機関などのエンタープライズ領域におけるミッションクリティカルな基幹システムから、ECサイト、スマートフォン向けのアプリ・ゲーム検証まで幅広い分野のお客様に対するトータル品質保証サービスを手掛けています。
・名称：株式会社SHIFT
・代表：代表取締役社長　丹下 大
・住所：東京都港区麻布台2-4-5 メソニック39MTビル
・事業内容：ソフトウェアのテスト・品質保証
・コーポレートサイト　https://www.shiftinc.jp/
・サービスサイト　https://service.shiftinc.jp/

各領域に精通した技術・業界エキスパートの専門的なノウハウを公開！業界の旬な情報を把握、事業推進や課題解決に役立つ一助にお客様の売れるソフトウェアサービス／製品づくりを支援する株式会社SHIFT（本社：東京都港区、代表取締役社長：丹下 大、プライム市場：3697、以下 SHIFT）は、12月21日より技術情報発信の一環として、「知の再分配白書 ～ITがよりよく世界に貢献するために～」の連載を開始しました。
本書は、IT業界のトレンドや時代のニーズに対応した旬な情報など、多岐にわたる業界やテクノロジーにおいて、それぞれの領域に精通したエキスパートが執筆する技術情報メディアです。企業の技術領域を管掌するCTOやCIOの方はもちろんのこと、エンジニアやマネージャー、すべてのビジネスパーソンの方を対象としています。
SHIFTは、これまでソフトウェアの品質保証をはじめ、セキュリティ検証、システム開発やコンサルティングなど、さまざまなサービスを展開してきたなかで、日々ノウハウを磨き、独自のデータを蓄積してきました。近年では、各業界、分野で活躍してきた優秀な人材のSHIFTへの参画も加速しています。SHIFTが蓄積する経験値、また業界を横断的かつ多種多様な領域に通ずる知見を自社の発展のみならず、1人でも多くの方にお役立ていただきたい、そのような想いで「知の再分配白書」と名付け、連載を決定しました。



知の再分配白書 ～ITがよりよく世界に貢献するために～ WEBサイト
https://service.shiftinc.jp/industry-trend/
本書の第１号は、ロシアによるウクライナ侵攻をめぐるサイバー領域での事象を事例に、今後の「備え」と「構え」に万全を期すための考慮すべき事項について取り上げています。今回の事象で得られた気づきをもとに、政府や民間企業が取り組む、日本のサイバー対策のさらなる強化に活かすことができればと考えます。
■知の再分配白書 第1号 特集 『ロシアによるウクライナ侵攻開始 8ヶ月の段階でのサイバー領域への示唆』
https://service.shiftinc.jp/industry-trend/7890/
※「ダウンロード」より必要情報をご記入のうえ、無料でダウンロードいただけます。
※冊子版をご要望の方は「冊子の郵送をご希望の方」より必要情報をご記入のうえ、お申込みください。
SHIFTは、今回の連載をきっかけに、これまで培ってきた知識を多くの方々と共有し、企業における日々のプロジェクト推進、または課題解決の一助となり、社会全体のさらなる発展に貢献することを目指します。
■株式会社SHIFTについて
SHIFTは、ソフトウェアの品質保証・テストを軸として開発工程全般を支援するサービスを多岐にわたり提供しています。「無駄をなくしたスマートな社会の実現」を目指し、金融機関などのエンタープライズ領域におけるミッションクリティカルな基幹システムから、ECサイト、スマートフォン向けのアプリ・ゲーム検証まで幅広い分野のお客様に対するトータル品質保証サービスを手掛けています。
・名称：株式会社SHIFT
・代表：代表取締役社長　丹下 大
・住所：東京都港区麻布台2-4-5 メソニック39MTビル
・事業内容：ソフトウェアのテスト・品質保証
・コーポレートサイト　https://www.shiftinc.jp/
・サービスサイト　https://service.shiftinc.jp/

7割の学校がデジタル化やDXを推進／システム、ソフトウェアの品質が大きな課題お客様の売れるソフトウェアサービス／製品づくりを支援する株式会社SHIFT（本社：東京都港区、代表取締役社長：丹下 大、プライム市場：3697、以下 SHIFT）は、2022年1月に学校教育機関および教育サービス提供企業に所属する正社員を対象として、DX推進の取り組み状況に関する調査を実施しました。その調査結果を、調査レポート「教育業界におけるDXの実態調査（教育DXの推進状況と課題）」にまとめましたのでお知らせします。
本リリースでは、調査の一部抜粋データを掲載します。全資料は、以下URLに必要情報をご記入のうえ、無料でダウンロードいただけます。
「教育業界におけるDXの実態調査（教育DXの推進状況と課題）」
https://service.shiftinc.jp/resources/7568/
■調査結果サマリ
― DXを推進している国公立学校・私立学校が多数
GIGAスクール構想（※1）やコロナ禍を背景に、タブレット端末の配布やWi-Fiの整備などのインフラを構築してきた国公立学校・私立学校が多数を占めました。一方で、学習塾を含めた教育サービスを提供する企業では、「費用対効果が見えにくい」あるいは「予算が足りない」といった理由から、DX推進が遅れている状況が多く見られました。
― インフラ整備にとどまり、教育の質を高めるDXは遅れている可能性がある
DX推進やデジタル化の内容については、インフラ整備や既存授業のオンライン化が中心となっています。しかし、競争の激しい教育業界で生き残るためには、教育の質を高めるDX、またその実現の基盤となるデジタル化が求められています。
― 開発・使用しているシステム、ソフトウェアの品質が大きな課題
開発、もしくは使用しているシステム、ソフトウェアの使い勝手が悪い、あるいは不具合が多いといった課題が多く、DXを推進する妨げになる可能性があります。製品品質やUXなどの魅力的品質を向上させるシステム開発や、使用するソフトウェアの目的に合った選定、およびそれらを推進できる人材が必要とされています。
■調査背景
SHIFTは、各業界の特性を理解し、すべてのお客様に的確、かつ最適なソリューションを提供するべく、調査活動を行っています。今日、教育業界は少子化を始め、さまざまな課題を抱えています。2021年に行われた調査（※2）では、46.4％の私立大学が定員割れとなっています。また、子供ひとり当たりの教育費は増加し、学習塾市場は拡大傾向にありますが、大手による寡占化が進んでおり（※3）、競争優位性を確保するためには、学生に対し新たな価値を提供する必要があると考えられます。
こうした背景からも、学校教育の在り方や教育サービスを刷新するため、教育業界のデジタル化、およびDX（デジタルトランスフォーメーション）に期待が高まっています。また、文部科学省が2020年に公開した「デジタル化推進プラン」 （※4）でも、デジタル化施策を早急に推進する必要性が指摘されています。
その一方で、日本の教育現場はデジタル化が進んでいないという指摘もあります。OECDの調査（※5）によると、日本は学校の授業におけるデジタル機器の利用時間がOECD加盟国中最下位となり、デジタル機器を「利用しない」と答えた学生は約80％に上りました。
これらの背景から、SHIFTは教育DXのボトルネックとなる課題を明らかにし、今後DX推進に取り組まれる企業や開発者の方にとって有用なデータを提供したいと考え、この度の調査を実施し、その結果を調査レポートとしてとりまとめました。
■調査結果（一部抜粋）
1.7割の学校ではデジタル化やDXが進んでいる
73％の学校ではデジタル化やDXが進んでいる傾向にあります。文部科学省が推進するGIGAスクール構想（※1）では、小中高などの教育現場で学生へ1人1台の端末を用意し、ICT端末を活用した教育環境を整備する方針を掲げ、インフラ整備にとどまらず、デジタル教科書などソフト面の充実や指導体制の強化なども推進しています。また、コロナ禍によってオンライン授業へのニーズが急激に高まり、インフラ整備が加速してきたことが本調査でもうかがえます。



2.施策の多くは既存授業のオンライン化や環境整備
現在取り組んでいる施策については、「授業のオンライン化」に関する回答が38％で最多となり、「学生のインフラ整備」「管理者の作業効率化」に関する回答が、それぞれ25％と続きました。タブレット端末の配布を含めた環境整備や、既存授業のオンライン化を進めている組織が目立ちます。また、教師や管理者が校務のペーパーレス化を進める、業務効率化の回答も多く集まっています。一方で、教育DXの中心となるべき教育の質を高めるような施策を行っているという回答は少なく、いくつかの組織で、個別指導プログラムや、学習状況管理システムの導入といった回答があるにとどまっています。



3.最大の課題はDX人材の不足
DX推進の課題として、「DX推進のノウハウをもった人材がいない／もしくは少ない」という回答が最も多く、33％を占めています。続いて「既存の業務で手一杯」という回答も多く、人材や業務環境面における課題があることもわかりました。また、「予算が足りない」あるいは「取っていない」という組織が多いこともわかりました。競争が激化する教育業界において、DX推進が競争優位性につながる施策として求められていますが、そこに経営資源が割り当てられていないことが推進の妨げとなっている可能性があります。



※詳細は、以下URLに必要情報をご記入のうえ、無料でダウンロードいただけます。
https://service.shiftinc.jp/resources/7568/
■調査概要
調査主体：SHIFT
調査手法：インターネット調査
調査対象：学校教育機関および教育サービス提供企業に所属する正社員
有効回答数：740名
調査実施時期：2022年1月上旬
■関連サイト
DXサービスサイト： https://service.shiftinc.jp/service/dx/dx-consulting/
※1：文部科学省「GIGAスクール構想について」
https://www.mext.go.jp/a_menu/other/index_0001111.htm
※2：日本私立学校振興・共催事業団「令和３（2021）年度 私立大学・短期大学等 入学志願動向」
https://www.shigaku.go.jp/files/nyuugakusiganndoukoudaitan0928.pdf
※3：三井住友銀行「学習塾業界を取り巻く事業環境と今後の方向性」
https://www.smbc.co.jp/hojin/report/investigationlecture/resources/pdf/3_00_CRSDReport089.pdf
※4：文部科学省「文部科学省におけるデジタル化推進プラン」
https://www.mext.go.jp/content/20210412-mxt_jyohoka01-000014099_13.pdf
※5：文部科学省・国立教育政策研究所「OECD 生徒の学習到達度調査2018年調査（PISA2018）のポイント」https://www.mext.go.jp/content/000021454.pdf
■株式会社SHIFTについて
SHIFTは、ソフトウェアの品質保証・テストを軸として開発工程全般を支援するサービスを多岐にわたり提供しています。「無駄をなくしたスマートな社会の実現」を目指し、金融機関などのエンタープライズ領域におけるミッションクリティカルな基幹システムから、ECサイト、スマートフォン向けのアプリ・ゲーム検証まで幅広い分野のお客様に対するトータル品質保証サービスを手掛けています。
・名称：株式会社SHIFT
・代表：代表取締役社長　丹下 大
・住所：東京都港区麻布台2-4-5 メソニック39MTビル
・事業内容：ソフトウェアのテスト・品質保証
・コーポレートサイト　https://www.shiftinc.jp/
・サービスサイト　https://service.shiftinc.jp/

有名企業のDX・デジタル戦略を紐解くセッションが集結！SHIFT主催参加無料イベント、お申込み受付中お客様の売れるソフトウェアサービス／製品づくりを支援する株式会社SHIFT（本社：東京都港区、代表取締役社長：丹下 大、プライム市場：3697、以下 SHIFT）は、ソフトウェア“バグ”の日にちなんだ2022年8月9日（火）にSHIFTグループとして最大規模のオンラインイベント「89（バグ）祭2022」を開催いたします。
本開催で6回目となる今年は、各業界を代表する21もの企業・団体（SHIFTグループ含む）にご登壇いただきます。ここでしか聞けないサービス開発プロジェクトの成功／失敗事例から、「品質」「ビジネス」を軸とした各種取り組みまで、さまざまな学びを得られる一日です。企業のDXやデジタル戦略に携わる方はもちろんのこと、開発現場にかかわるすべての方々のご参加をお待ちしております。現在、公式サイトにて参加登録のお申込みを受付けております。
詳しくは「89祭2022」公式サイト（ https://topics.shiftinc.jp/bugfes2022/ ）をご覧ください。



本イベントは、ソフトウェア開発者が頭を悩ますソフトウェアの不具合（バグ）にちなんで名づけられた、SHIFTが主催するお客様感謝祭です。8月9日を「ソフトウェアバグの日」として一般社団法人 日本記念日協会に記念日登録し、2017年から毎年開催しています。
ソフトウェアの品質保証・テストの専門企業としてはじまったSHIFTは、現在30社を超えるグループ会社とともに、ITサービス／製品づくりにおけるトータルソリューションを提供しています。SHIFTは、本イベントを通じてソフトウェア開発現場やエンジニアの働く環境の向上を支える存在になることを目指しています。
今回は、「安心安全なソフトウェア製品であふれる、スマートな世界が現実となるように」という想いを込め、「本当に明日から使える開発プロジェクト推進におけるノウハウ」はもちろん、多岐にわたる業界から、第一線で活躍する多くの企業・団体にご登壇いただき、普段なかなか知る機会の少ない他業界や他社でのサービス開発プロジェクトに関する成功／失敗事例から、「品質」「ビジネス」を軸とした取り組みまで余すところなくお届けいたします。
SHIFTは、日々変化する社会環境や事業環境において、本当に明日から使えるノウハウをIT業界をはじめとしたさまざまな業界のDXを支える開発現場にお届けし、企業や各産業のさらなる発展に貢献します。
【開催概要】
・イベント名称：「89祭2022 〜開発現場を進化させる1日〜」
・日時：2022年8月9日（火）10：00〜18：50
・開催方法：オンライン
・参加費：無料
・主催：株式会社SHIFT
・「89祭2022」公式サイト：https://topics.shiftinc.jp/bugfes2022/
　※イベント参加・セッション視聴には、事前の参加登録が必要です。詳しくは公式サイトをご確認ください。
・お問い合わせ先：89祭2022運営事務局（89matsuri@shiftinc.jp）
【参加企業一覧】
株式会社セブン＆アイ・ネットメディア、デジタル庁、株式会社ぐるなび、Contrast Security Japan合同会社、クオールホールディングス株式会社、リコージャパン株式会社、環境省、ヤフー株式会社、株式会社EARTHBRAIN、AvePoint Japan株式会社、アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社、株式会社ユーザーローカル、NPO法人GIFT、日本シノプシス合同会社、ほかSHIFTグループ（株式会社SHIFT、株式会社SHIFT PLUS、株式会社さうなし、株式会社ナディア、ALH株式会社、株式会社サーベイジシステム、VISH株式会社）　　※順不同
※参加企業およびプログラム内容は現時点での情報であり、変更が生じる可能性があります。
※詳細なタイムスケジュールおよび追加情報は、公式サイトにて随時公開します。
■株式会社SHIFTについて
SHIFTは、ソフトウェアの品質保証・テストを軸として開発工程全般を支援するサービスを多岐にわたり提供しています。「無駄をなくしたスマートな社会の実現」を目指し、金融機関などのエンタープライズ領域におけるミッションクリティカルな基幹システムから、ECサイト、スマートフォン向けのアプリ・ゲーム検証まで幅広い分野のお客様に対するトータル品質保証サービスを手掛けています。
・名称：株式会社SHIFT
・代表：代表取締役社長　丹下 大
・住所：東京都港区麻布台2-4-5 メソニック39MTビル
・事業内容：ソフトウェアのテスト・品質保証
・コーポレートサイト　https://www.shiftinc.jp/
・サービスサイト　https://service.shiftinc.jp/

統合型ソフトウェアテスト管理ツール「CAT（キャット）」に、小規模な開発チームや長期でトライアルしたい方向けの新プランお客様の売れるソフトウェアサービス／製品づくりを支援する株式会社SHIFT（本社：東京都港区、代表取締役社長：丹下 大、プライム市場：3697、以下 SHIFT）は、自社製品の統合型ソフトウェアテスト管理ツール「CAT（COMPUTER AIDED TEST、以下CAT）」に、10ユーザーまで無料でご利用可能な「フリープラン」を新設しました。これに伴い、月額1,000円でCATの基本機能がご利用いただける「スターターライセンス（クラウド版）」は廃止し、現在お使いのユーザー様には、2022年8月以降、「フリープラン」への自動切り替えをご案内します。
SHIFTは、本プランの新設により、より迅速な対応が求められるスタートアップ企業や小規模なプロジェクトの効率化、プロジェクト品質向上に向けた支援に取り組みます。
※CAT Webサイト https://www.catcloud.net/
■新プラン設定の背景
昨今のソフトウェア開発現場では、社会やビジネス環境の著しい変化、ニーズの多様化に対応するため、これまで以上にスピードが求められ、小規模なチームによるクイックな対応が必要なシーンも増加しています。 SHIFTは開発現場のこのような現状をうけ、CATの小規模チームに適したライセンス数、機能を無料でご利用いただける「フリープラン」を新設しました。ノーマルプランとの併用も可能なため、他のツールとの連携やさまざまな運用方法について、時間をかけて検討したい方にもご活用いただけます。必要最低限の情報を入力いただくだけで、最短5分程度でご利用を開始いただけます。
また、既存の「スターターライセンス（クラウド版）」をご利用の方は、ご利用いただけるユーザー数、機能、さらには過去に蓄積したデータなどはそのままに、2022年8月より自動的に「フリープラン」に切り替えとなります。
■「ノーマルプラン（クラウド版）」との比較
「フリープラン」は10名以下の小規模なチームや、ツールの選定・運用方法の検討に時間をかけたい方に適したプランです。



※料金および機能の詳細は、CAT Webサイトにてご確認ください　https://www.catcloud.net/price.html
※現在「スターターライセンス（クラウド版）」をお使いの方は、2022年8月以降、順次「フリープラン」への自動切り替えを予定しております。詳しいスケジュールは、別途ご登録のメールアドレスへご連絡差し上げます。
■関連サイト
CAT Webサイト フリープラン紹介ページ　https://www.catcloud.net/freelicense-release.html
■「CAT」について
CATは、SHIFTにおけるソフトウェアテスト（以下、テスト）の業務効率化と、不具合データの蓄積によるナレッジ化を目的とした社内業務管理ツールとして開発され、2015年6月に製品化されました。CATの特徴であるテストケースと障害情報の紐づけによる一括自動管理は、Excelなどによる手動のテスト管理では難しいテスト課題のリアルタイム分析を可能にしました。また、データインポート、エクスポートの操作性の高さが、プロジェクトチーム内でのデータ共有時にかかる手間やストレスの軽減を実現し、お客様の業務効率化をご支援しています。
CAT Webサイト https://www.catcloud.net/
CATは、今後もお客様の要望や開発環境の変化に柔軟に対応し、より多くのユーザーに、より便利に活用いただけるサービスの提供に努めていきます。
■株式会社SHIFTについて
SHIFTは、ソフトウェアの品質保証・テストを軸として開発工程全般を支援するサービスを多岐にわたり提供しています。「無駄をなくしたスマートな社会の実現」を目指し、金融機関などのエンタープライズ領域におけるミッションクリティカルな基幹システムから、ECサイト、スマートフォン向けのアプリ・ゲーム検証まで幅広い分野のお客様に対するトータル品質保証サービスを手掛けています。
・名称：株式会社SHIFT
・代表：代表取締役社長　丹下 大
・住所：東京都港区麻布台2-4-5 メソニック39MTビル
・事業内容：ソフトウェアのテスト・品質保証
・コーポレートサイト　https://www.shiftinc.jp/
・サービスサイト　https://service.shiftinc.jp/