株式会社ｚｅｒｏ　ｔｏ　ｏｎｅの情報

zero to oneとさくらインターネットが共同開発した「クラウドエンジニア養成講座」が、経済産業省の「第四次産業革命スキル習得講座」に認定
株式会社zero to oneとさくらインターネット株式会社が共同開発した「クラウドエンジニア養成講座」が、経済産業省の「第四次産業革命スキル習得講座（リスキル講座）認定制度」に認定されました。
株式会社zero to one（本社：宮城県仙台市、代表取締役CEO：竹川 隆司、以下「zero to one」）とさくらインターネット株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：田中 邦裕、以下「さくらインターネット」）が共同開発した「クラウドエンジニア養成講座」（以下「本講座」）が、経済産業省の「第四次産業革命スキル習得講座（リスキル講座）認定制度」において対象講座として認定されました。




本講座は、「さくらのクラウド」をはじめとしたクラウドサービスを題材にし、クラウドベンダー共通の汎用的な技術を身に付けることができる講座です。エンジニアリング経験がある方を主な受講対象者とし、クラウドを活用する上で必要となる知識を段階的に学び、自らクラウドインフラを活用しシステム開発や実行基盤を管理および運用できる人材を育成します。
また、本講座はIT・データ分野を中心とした専門的・実践的な教育訓練講座として、経済産業大臣の認定を受け「第四次産業革命スキル習得講座（リスキル講座）認定制度」の対象講座となりました。
今後も、zero to one とさくらインターネットは国内のデジタル競争力強化を目指し、DX人材の育成支援をはじめとする教育分野のDXに寄与してまいります。
「クラウドエンジニア養成講座」について
概要
エンジニアリング経験者を対象とした、「さくらのクラウド」を軸としてクラウドベンダーに共通する汎用的な用語、技術および活用方法を実践的に身に付けることができる講座です。さくらインターネットが設立したデジタル人材育成のための検定制度「さくらのクラウド検定」の出題範囲からさらに専門性を高め、より高度なクラウドエンジニアリングスキルを習得するための内容が盛り込まれています。
また、本講座はさくらインターネットがこれまで実施してきた社会人向けセミナーや高専支援プロジェクトによる実践教育の知見と、 zero to oneが手掛けてきたさまざまなオンライン教材開発の知見を組み合わせ、2社共同で開発および運用を行います。
講座形式
オンライン
開講時期
2025年4月予定
リスキル講座（第四次産業革命スキル習得講座）認定制度について
IT・データを中心とした将来の成長が強く見込まれ、雇用創出に貢献する分野において、社会人が高度な専門性を身に付けてキャリアアップを図る、専門的・実践的な教育訓練講座を経済産業大臣が認定する制度です。
各社によるコメント
株式会社zero to one　代表取締役CEO 　竹川 隆司
弊社ではこれまでに「JDLA『E資格』向け認定プログラム」や「自動運転システム構築完全講座」など4つの講座が「第四次産業革命スキル習得講座」に認定されておりますが、AI分野に限定されておりました。この度、さくらインターネットさまのクラウド分野やセキュリティ分野での強みを活かした「クラウドエンジニア養成講座」を5つ目の認定講座として加えることができて、より一層社会の教育ニーズに対応できるものと大変期待しています。
株式会社さくらインターネット　執行役員　高橋 隆行
zero to oneさまと弊社は、これまでも「さくらのクラウド検定」の設立をはじめ、DX人材の育成支援に積極的に取り組んでまいりました。このたび、zero to oneさまと共同開発し、「第四次産業革命スキル習得講座」に認定された「クラウドエンジニア養成講座」を通じて、より実践的なスキルを持つ人材の育成を一層推進し、未来の市場をより明るく、持続可能なものにしていきたいと考えております。また、国内のデジタル競争力を向上させることで、産業全体の発展を促し、社会にポジティブな影響を与えることができると信じております。
関連情報
経済産業省　第15回「第四次産業革命スキル習得講座」の認定に関するウェブサイト（2025年2月7日発表）

https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/reskillprograms/kouzaichiran_dai15kaii.pdf

zero to one、さくらインターネットと連携、同社の「さくらのクラウド検定」向けオンライン教材をzero to oneプラットフォームにて4月末より提供開始（2024年4月24日発表）

https://zero2one.jp/news/sakuracloud/

※本内容は発表時点の情報です。その後、予告せず変更となる場合があります。
※記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
■株式会社zero to oneについて
代表者：代表取締役CEO　竹川 隆司
本　社：宮城県仙台市若林区卸町 2-9-1 INTILAQ東北イノベーションセンター内
設　立：2016年1月8日
URL　：

https://zero2one.jp/

■さくらインターネット株式会社について
代表者：代表取締役社長　田中 邦裕
本　社：大阪市北区大深町6番38号 グラングリーン大阪 北館 JAM BASE 3階
創　業：1996年12月23日
設　立：1999年8月17日
URL　：

https://www.sakura.ad.jp/corporate/

このたび、株式会社zero to one（以下「zero to one」）は、世界最大規模のオンライン教育プラットフォームを提供するCoursera Inc. （以下「Coursera」）との連携を強化し、仙台市をはじめとした行政向けの連携プログラムの提供に加えて、日本ディープラーニング協会（以下「JDLA」）認定プログラム「E資格 for Global AI Engineer」についても、2024年8月「E資格」（2024#2）より改訂される新シラバス に対応したプログラムを4月1日（月）より提供を開始させていただきます。
Courseraは、世界の300以上の主要大学やIBM、Googleといった主要企業が提供するコースを、世界ほぼ全ての国より1.2億人以上の学習者が学ぶ、世界最大規模のオンライン教育プラットフォームです。2022年12月末現在、Coursera上では6,000以上のコースと3,500以上のプロジェクト、20万以上のビデオチュートリアルが提供されており、毎月60～80の新しいコースも生まれています。ほぼ全てのコースが英語にて提供されているために「言語の壁」もあって日本での導入は限定的でしたが、本日3月14日の東京でのプレスカンファレンスにて新たに4,000以上のコースの日本語化が発表され、今後日本でのさらなる利用拡大も見込まれています。
zero to oneは、「社会とともにイキイキと生き続ける力を引き出す」をミッションに、東京大学大学院松尾豊教授、東北大学大学院岡谷貴之教授などの有識者を顧問に迎え、昨今社会に必要とされるAIやデジタル分野の教育コンテンツを中心に提供しています。これまでに日本ディープラーニング協会の「G検定」「E資格」向けの対策プログラム／認定プログラムを提供するなど、日本国内でのべ500社、20,000人以上のリスキリングを支援してまいりました。Courseraとは、米国本社のInternational Public Sectorチームやインド拠点のアジアチームを中心に以前より連携を行なっており、2023年に仙台市主催の「仙台グローバルスタートアップ・キャンパス」*　でのCoursera導入を主導するなどの実績も既に上げてきています。
この度、zero to oneはCourseraによる日本でのプレスカンファレンスにも協力し、新たにCourseraの日本展開を支援してまいります。仙台市の案件をモデルに、日本国内の行政機関におけるCourseraの導入に向けて無償でコンサルティングサービスを提供するほか、国内企業、教育機関におけるCoursera導入を企画、契約、導入の各段階でサポートさせていただきます。また、Coursera上でDeepLearning.AIによって提供されている「Machine Learning Specialization」と「Deep Learning Specialization」修了者向けにJDLA「E資格」取得を推進するプログラム「E資格 for Global AI Engineer」については、既に提供中のプログラムを「E資格」のシラバス改訂に合わせてバージョンアップし、4月1日より提供を開始する予定です。
zero to oneは、Courseraを中心としたグローバルな教育プレイヤーと連携し、日本国内の高等教育やリスキリングの支援を強化していくとともに、行政機関も含めたグローバルな教育コンテンツの活用をサポートしてまいります。特に、これまでzero to oneが強みとしているAI、データサイエンス領域を中心に、先端分野の教育コンテンツを、質、量ともに充実させて、世界における日本の産業競争力の強化にも貢献してまいりたいと考えております。
*仙台グローバルスタートアップ・キャンパス（SGSC）：https://sgsc.world/
【「E資格 for Global AI Engineer」について】
・概要：　世界で最も人気の高いAIエンジニア向けオンライン教材である、DeepLearning.AI／Courseraの「Machine Learning Specialization」と「Deep Learning Specialization」を修了の上、zero to oneが用意するプログラムを受講することで、JDLA「E資格」の修了要件を満たすことが可能になるプログラム
・提供開始（新シラバス対応）：　2024年4月1日
・価格：　71,500円（税込：ただしDeepLearning.AI／Courseraの修了に関わる費用は別）
・期間：　購入完了日～2024年8月31日
・URL：　https://zero2one.jp/product/eshikaku-for-global-ai-engineer-02/
【参考画像】
3月14日Courseraによるプレスカンファレンスより（Coursera CEOのJeff Maggioncaldaとzero to one経営陣）



仙台グローバルスタートアップ・キャンパス用にカスタマイズされたCoursera画面



【会社／法人概要】
・ 正式名称：　株式会社zero to one（ゼロ・トゥ・ワン）
・ URL：　https://zero2one.jp/
・ 代表取締役：　竹川　隆司
・ 設立日：　　2016年1月8日
・ 本社：　　　宮城県仙台市若林区卸町2-9-1　

このたび、株式会社zero to one（以下「zero to one」）は、一橋大学大学院経営管理研究科国際企業戦略専攻（以下「一橋ICS」）主催の「デジタル・トランスフォーメーション・フォーラム」（以下「DXF」）に、パートナー企業として参画し、同期・非同期ブレンド型の新たな開催方式を実現するためのオンデマンド教材の開発・提供を行います。また、Institute for a Global Society株式会社（以下「IGS」）が開発する、ブロックチェーン技術を活用した学習履歴管理アプリ「STAR」とも連携する予定です。
DXFは、デジタル・トランスフォーメーション（DX）を経営現場で率いる様々なリーダーが産業や企業の枠を超えて集う場として、2018年より開催されている、短期集中型プログラムです。同プログラムでは、「DX = CX x EX x SX」をコンセプトとし、DXを「新たな顧客体験を実現するためにデジタル技術を活用し（CX: Customer Experience）、その実現のために必要となる企業改革を推進する（EX: Enterprise Transformation）、そして、その実行を通じて、産業や地域の社会変革を目指す（SX: Social Transformation）」ダイナミック・プロセスとして捉えます。6つの構成要素（＊１）から成るカリキュラムに基づき、一橋ICSの教授陣や海外提携校の講師陣、ゲストスピーカーや参加者間の直接対話を通じて、DXに精通した次世代経営者の育成と、その実行
において重要となる産業や企業の枠を超えたネットワークの構築を目指します。2022年のDXF（DXF2022）は、「ポスト・パンデミック」時代の新たな教育形態として、同期・非同期ブレンド型の反転学習フォーマットを採用、2022年10月から12月までの日程で開催予定です。






zero to oneでは、この新たな同期・非同期ブレンド型の学習形式の実現に向け、一橋ICS教授陣や海外提携校の教授陣による各セッションの講義部分を収録・編集の上、オンデマンド型のオンライン教材（以下「本教材」）として開発・提供を行います。本教材は、本年10月より開催される「DXF2022」において受講生の反転学習に活用されるほか、来年1月以降、「DXFオンライン」（「DXF2022」の非同期型オンデマンドコンテンツと、３回の同期型ライブセッションを組み合わせたオンライン・ショートプログラム）、および、「DXFオンデマンド」（非同期型コンテンツを受講者のペースに合わせて学習することができるセルフラーニング・プログラム）を開発し、zero to oneプラットフォーム上で提供する予定です（＊２）。また、「DXF2022」、「DXFオンライン」、「DXFオンデマンド」、いずれのプログラムにお
いても、修了証をデジタルバッジ形式にて発行いたします。
デジタル技術の急速な進展と、新型コロナウィルスの危機に直面し人々の生活様式や経済社会の構造が大きく変化する中、DXの推進は企業にとって以前にも増し必須、かつ急務になってきています。同時に、感染症対策等で仕事や教育のオンライン対応が進む中で、zoom等を用いた同期型のオンライン教育と、いつでもどこでもアクセス可能なオンデマンド教材を用いた非同期型のオンライン教育を適切に組み合わせて、ブレンド型の新たな教育形態を実現することも可能になってまいりました。zero to oneでは、「機械学習」「ディープラーニング」「デジタルマーケティング」など、特に非同期型のオンライン教材を開発・提供してきた経験と実績や、効果的な学びの実現に向けたインストラクショナル・デザイン分野の知見等を活かして、ブレンド型の「学びの未来」実現と、日本企業のDX推進人材育成に向けて、引き続き取り組んでまいります。
＊１：DXFは、「インタラクティブ・セッション」「グローバル・ネットワーク・セッション」「ゲスト・スピーカー・セッション」「グループプロジェクト・個人課題」「DXリーダーシップセッション」「DXシミュレーション・セッション」の6つの構成要素からなるカリキュラムを提供しています。詳細は、DXF2022ホームページ（https://info.ics.hub.hit-u.ac.jp/dx-forum-2022）をご参照ください。
＊２：「DXFオンライン」「DXFオンデマンド」は、2022年10月以降に順次リリースしてまいる予定です。詳細は、zero to oneホームページ（https://zero2one.jp/)にて発表します。
【オンデマンド教材のカリキュラム（予定）】
MODULE１：　グローバル・パースペクティブズ
0. DX = CX x EX x SX　（藤川佳則）
1. CX顧客経験：価値づくりのレンズ　（藤川佳則）
2. EX企業改革：DX x ３P経営　（福原正大）
3. SX社会変革：パーパス経営とDX　（名和高司）
4. DX実行過程　（高津尚志）
5. DESIGN FOR ALL　（遠藤大輔）
6. Web3とDX　（福原正大）
MODULE２：　マネジメント・エッセンシャルズ
1. 競争戦略　（楠木健）
2. オペレーション・マネジメント　（住山アラン）
3. フィンテック　（野間幹晴）
4. コミュニケーション・デザイン　（遠藤大輔）
5. データ・マネジメント　（大上慎吾）
6. ものづくり　（藤本隆宏）
7. デジタル・マーケティング　（藤川佳則）
8. 人材のマネジメント　（小野浩）
9. 戦略と組織　（大薗恵美）
10. リーダーシップ　行動変容設定（高岡明日香）
MODULE３：　リーダーシップ・チャレンジ
1. DXシミュレーション　ディブリーフ　（土本晃世）
2. リーダーシップ　社長指名の現場から　（高岡明日香）



【DXF 2022オンライン説明会について】
開催日時：　　　2022年8月23日（火）　16:00〜17:00
形式：　　　　　　zoomウェビナー形式
モデレーター： 一橋ビジネススクール　国際企業戦略専攻　准教授　藤川佳則氏
申込URL：　https://dxf2022.peatix.com



【会社／法人概要】
正式名称：　株式会社zero to one（ゼロ・トゥ・ワン）
URL：　https://zero2one.jp/
代表取締役：　竹川　隆司
設立日：　　2016年1月8日
本社：　　　宮城県仙台市若林区卸町2-9-1　
事業内容：　インターネットをベースとする電子教育サービス業務