Ｍｅｌｔｗａｔｅｒ　Ｊａｐａｎ株式会社の情報

Meltwater、2025年の母の日に関するX（旧Twitter）の投稿をホットリンク社と共同調査
～2025年5月11日は「母の日」を含むクチコミが約17.6万件投稿～
ソーシャルリスニングツールを開発・提供するMeltwater　Japan株式会社（所在地：東京都渋谷区、執行役員社長：赤田将之、以下「Meltwater」）は、SNSマーケティング支援サービスを提供する株式会社ホットリンク（本社：東京都千代田区、証券コード：3680、代表取締役：檜野安弘、以下ホットリンク）とX（旧Twitter）のデータを分析し、Xに投稿された母の日に関する投稿を調査しました。
※本調査では、リポストや返信なども含めた全ての投稿を「言及数」、リポストや返信を除いたオーガニック投稿を「UGC数」と表します。Meltwaterのプラットフォームでは、引用元にキーワードを含む投稿も「言及数」として収集が可能です。
1. 「母の日」を含む投稿数の比較
2025年と2024年の母の日における「母の日」を含む言及数・UGC数を調査しました。




「母の日」を含む母の日当日の言及数は約109万件で、2024年よりも約9.8％増加しています。一方、当日のUGC数は約17.6万件で、2024年と比較して2.4％減少しました。また、直近1ヵ月の期間においても、言及数・UGC数ともに2024年よりも減少しました。
2. 「母の日」を含むUGC数の推移
2025年の「母の日」を含むUGC数の推移を調査しました。
■2025年1月1日～4月30日における「母の日」を含むUGC数の推移




（対象メディア：X　抽出キーワード：母の日　抽出期間：2025年1月1日～4月30日）
上記の結果から、「母の日」を含むUGC数は、4月の初旬から少しずつ増え始めていることが分かりました。つまり、消費者は4月に入った時点から母の日を意識し始めていることが伺えます。母の日に関連した施策を行う企業は、ゴールデンウィークや5月に入ってから訴求を始めても遅く、消費者が関心を向け始める4月の初旬から施策を行うべきと言えます。
■2025年5月1日～5月11日における「母の日」を含むUGC数の推移




（対象メディア：X　抽出キーワード：母の日　抽出期間：2025年5月1～11日）
上記の結果から、5月1日～5月11日の期間では、毎日5,000件以上のUGCが出ていることがわかりました。母の日の前日に当たる5月10日は約3.1万件、母の日当日は17.6万件となりました。
3. 「母の日」を含む投稿の傾向
続いて、2025年の母の日当日にXに投稿された「母の日」を含むUGC（175,926件）の傾向を調査しました。投稿の中に多く含まれていたキーワードや絵文字、投稿数の多かったハッシュタグをランキング化したところ、下記の結果となりました。




また、「母の日」は『あげる』側にフォーカスしがちですが、実は『もらう』側となる「母」からのUGCも多いことが分かりました。
■『あげる』の投稿例
・概要：母の日の象徴であるカーネーションや花束を贈り、感謝の言葉を添える投稿。ビジュアルと一緒に想いを伝える傾向が強く見られました。また、『あげる』対象は、子から母、夫から妻、妻から義母など、さまざまな「母」の捉え方があることも伺えました。
・文例：
「今年も無事に母の日にプレゼント渡せてよかった」
「母の日。カーネーションをプレゼントしたら喜んでくれた」
「母の日は色々考えてカーネーションではなく観葉植物にしてみた」
■『もらう』の投稿例
・概要：「母」目線での母の日に関するエピソードが多く投稿されました。カーネーションやスイーツなどの贈り物に限らず、家族で過ごす時間への喜びや、子の成長に関する投稿も見受けられました。
・文例：
「母の日は子供達から手作りの花束もらった」
「しっかり勉強している子供たち。これが、私にとって一番嬉しい母の日のプレゼント」
「お嫁さんからの母の日のプレゼント！今年もありがとう」
これらの投稿例も参考に、母の日に関連した施策を行う企業は、「”母”に対してほしいものを募るキャンペーン」も有効でしょう。
4. 本調査を担当したホットリンク社のアナリスト・辻元気氏より
定量分析の結果から、前年比でUGC数は減っているものの、依然として大きな影響力を持つモーメントであり、企業にとって取り組む価値は十分にあると考えられます。
また、消費者は4月に入る頃から母の日を意識し始めることがわかりました。母の日に施策を仕掛ける企業は、4月の頭の段階から繰り返し訴求すると、競合とのスタートダッシュに差をつけられるのではないでしょうか。
定性分析から、母の日と一緒に投稿されるキーワードや絵文字から、やはり定番の「カーネーション」や「スイーツ」などが贈り物として王道であることがわかります。
母の日にまつわる施策は「感謝を伝える側」を主語として呼びかけることが一般的になっていますが、「感謝を伝えられる側」となる「母」からのUGCも多く見られました。このような「母の意見」を取り入れたキャンペーンや取り組みなども、また違った切り口として活用できるのではないでしょうか。
辻 元気
株式会社ホットリンク　コンサルティング営業本部 コンサルティング推進部
データアナリスト。2018年に入社し、ソーシャルリスニングツールのセールス・カスタマーサクセスに従事。現在はSNSの分析を強みに、大手企業アカウントのコンサルティングを複数社経験。ホットリンク社内の分析スキル向上も推進。分析のなかでも、エンタメ業界のトレンド分析が得意。MarkeZineにて、「ソーシャルリスニング2.0 - TwitterからはじめるSNSのデータ活用」を連載。
【本件調査の狙い】
Meltwaterは、X（旧Twitter）の公式パートナーとして全量データを提供しており、その他主要SNSプラットフォームを含む、世界最大級のデータセットを提供可能なソーシャルリスニングプラットフォームを提供しています。高度なAI分析技術と多様なデータソースにより、精度の高い分析とインサイト取得が可能です。
今回の共同調査では、ビッグデータ分析と活用を強みとするホットリンク社と連携し、Meltwaterプラットフォームが提供するデータをもとに、SNS上の情報をリアルタイムに収集・蓄積・解析しました。これにより、生活者の本音や消費者インサイトを深く理解し、有益な情報として発信することを目指します。
今後も、季節イベントを始めとする様々な分野において、両社の強みを融合させたSNS上の発話量の調査を実施し、生活者や企業にとって価値の高い情報を提供してまいります。
※調査結果を引用・転載される際は、必ず「データ提供：Meltwater　分析：ホットリンク」と出典を明記いただくようお願いします。
※調査の内容の一部または全部を改変して引用・転載することはお控えください。
関連記事：
2025年のエイプリルフールに関するX（旧Twitter）の投稿をホットリンク社と共同調査

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◼️Meltwater Japan社について
Meltwaterは2001年にノルウェーで設立され、27,000社を超える企業に導入されているメディア、ソーシャル、そして消費者インテリジェンス分野におけるリーディングカンパニーです。日本支社は2009年に設立され、16年以上にわたり、さまざまな業界のお客さまがデータに基づいた意思決定を行えるよう支援してきました。
私たちは、世界中のソーシャルメディア、ニュースサイト、ブログなどの膨大なデータをリアルタイムで収集・分析し、企業がマーケティング、ブランド戦略、顧客サポートにおいて的確なインサイトを得られるようサポートします。多言語対応、カスタマイズ可能なダッシュボード、そして業界最先端のAI技術を活用した分析機能を提供し、多様なビジネスニーズに応えています。
代表者：
執行役員社長
赤田将之
日本現地法人：
東京都渋谷区恵比寿1-18-18 東急不動産恵比寿ビル5F
事業内容：
メディアインテリジェンスツールの開発・提供
URL：

https://www.meltwater.com/jp

2025年のマーケティングトレンドを徹底解説！Meltwater、SNSの専門家インタビューと独自ガイドを公開
SNS上での消費者行動の変化と、注目すべき最新トレンドをわかりやすく紹介
ソーシャルリスニングツールを開発・提供するMeltwater Japan株式会社（所在地：東京都渋谷区、執行役員社長：赤田将之、以下「Meltwater」）は、2025年のマーケティングトレンドに関する最新コンテンツを公開しました。今回公開したのは、以下の2つのコンテンツです。
1.　専門家へのインタビュー記事
【2025年版】SNS上での消費者行動はどう変化する？～3名の専門家が語る2025年のSNS～
URL：

https://www.meltwater.com/jp/blog/consumer-behavior-on-sns-2025





SNSマーケティングの最前線で活躍する3名の専門家、
大野 俊太郎氏（株式会社ホットリンク 執行役員 経営企画担当）、
田村 憲孝氏（株式会社ウェブタイガー 代表取締役／AI・ソーシャルメディアコンサルタント）、
沼田 早紀子氏（株式会社ガイアックス ソーシャルメディアマーケティング事業部 事業部長）
にインタビューを実施。
AI技術の進化、動画コンテンツの主流化、コミュニティ重視のトレンドなど、押さえておきたい最新動向をわかりやすく解説しています。
2. ガイド
2025年注目のマーケティングトレンドガイド
URL：

https://www.meltwater.com/jp/resources/marketing-trends-2025





Meltwater独自の視点で選定した、2025年に注目すべきマーケティングトレンドをまとめたガイドです。
生成AI、パーソナライズドマーケティング、エコシステム型プラットフォーム戦略など、実務に直結するトピックを網羅。マーケティング戦略を考えるすべての方に必携の内容となっています。
3. 背景
近年、SNSやデジタルプラットフォームをめぐる環境変化は加速しており、マーケティング戦略においても迅速なトレンド把握がますます重要となっています。
特に、AIの発展、消費者心理の変化、新たなテクノロジーの登場により、従来のアプローチを見直す企業が増えています。
こうした状況をふまえ、Meltwaterでは国内外の専門家の知見と、自社の豊富なデータ分析から、2025年に注目すべきトレンドを抽出・整理しました。
本コンテンツを通じて、より多くのマーケターや広報担当者が時代の変化を捉え、戦略に活かしていただくことを目指しています。
【コンテンツの特徴】
•
SNS専門家3名によるリアルなインサイト
•
生成AI、オーディエンスファースト戦略など最新テーマを網羅
•
実務にすぐ役立つ具体的なアクション例を紹介
•
無料でダウンロード可能なガイドでさらに深掘り
4. 無料ウェビナーのお知らせ




2025年6月5日(木)に無料のオンラインセミナー「2025年後半に向けて備える！今年注目のマーケティングトレンド総まとめ ～SNS活用からデータ分析まで戦略を最適化～」を開催します。
本ウェビナーでは、Meltwaterが公開した「2025年マーケティングトレンドガイド」や「2025年ソーシャルメディアの最新状況」、さらに世界中のデジタル行動に関する大規模統計データ「Digital 2025」をもとに、今押さえておきたいSNSやデジタルマーケティングの最新トレンドを解説します。
ご参加を希望される方は、以下のフォームよりお申し込みください。

https://meltwater.zoom.us/webinar/register/8017460764660/WN_-feReruEQwaPBP5y0VBp_w

◼️Meltwater Japan社について
Meltwaterは2001年にノルウェーで設立され、27,000社を超える企業に導入されているメディア、ソーシャル、そして消費者インテリジェンス分野におけるリーディングカンパニーです。日本支社は2009年に設立され、16年以上にわたり、さまざまな業界のお客さまがデータに基づいた意思決定を行えるよう支援してきました。
私たちは、世界中のソーシャルメディア、ニュースサイト、ブログなどの膨大なデータをリアルタイムで収集・分析し、企業がマーケティング、ブランド戦略、顧客サポートにおいて的確なインサイトを得られるようサポートします。多言語対応、カスタマイズ可能なダッシュボード、そして業界最先端のAI技術を活用した分析機能を提供し、多様なビジネスニーズに応えています。
代表者：
執行役員社長
赤田将之
日本現地法人：
東京都渋谷区恵比寿1-18-18 東急不動産恵比寿ビル5F
事業内容：
メディアインテリジェンスツールの開発・提供
URL：

https://www.meltwater.com/jp

2025年のSNSマーケティングはどう変わる？Meltwater、日本のSNS担当者を対象にした最新調査記事を公開、グローバルレポートも同時リリース
～注目はTikTok、課題はリソース不足と成果測定。1000名以上のマーケターを対象とした調査をまとめた『2025年ソーシャルメディアの最新状況』も無料公開中～
ソーシャルリスニングツールを開発・提供するMeltwater Japan株式会社（所在地：東京都渋谷区、執行役員社長：赤田将之、以下「Meltwater」）は、日本のSNSマーケティング担当者を対象とした独自アンケート結果をまとめた記事『

2025年のSNSマーケティング最前線！企業の活用の実態と今年のトレンドを解説

』を公開しました。
あわせてグローバルの1000名以上のマーケティング担当者を対象に実施した調査をまとめたレポート『

2025年ソーシャルメディアの最新状況

』も無料公開中しています。




記事URL：

https://www.meltwater.com/jp/blog/state-of-social-media-2025

レポートURL：

https://www.meltwater.com/jp/resources/2025-state-of-social-media

◼️ 調査結果サマリー（一部抜粋）
【日本のSNS担当者への調査から見えた3つの傾向】
・
SNSは「ブランディング」だけでなく「売上」も担うチャネルへ
「SNS運用の目的」として最も多く挙げられたのは「自社ブランドの認知向上」ですが、「新規顧客の獲得」「自社ECサイトへの送客」といった売上寄与も重要な目的として上位に。
・
最もよく使われるプラットフォームはInstagram、注目はTikTok
現在最も活用されているSNSはInstagram（47.8%）で、次いでX（44.2%）、Facebook（28.3%）という結果となった。今後注力したいプラットフォームとしてはInstagram（52.2%）が最多、続いてTikTok（39.1%）が多くの関心を集めている。（Meltwater調べ）
【グローバルのマーケティング担当者への調査からの注目データ】
・
80%の企業がSNSを「収益に直接つながるチャネル」と認識
・
担当者の半数以上が「AIツールをSNS運用に導入している」と回答
・
SNSマーケティング最大の課題は「リソースの不足(53.6%)
まずは日本国内の傾向を紹介した記事をご覧いただき、さらに詳細かつグローバルな動向に興味のある方は、レポート『2025年ソーシャルメディアの最新状況』をぜひダウンロードしてご覧ください。
■ 調査概要
【日本での調査】
・ 対象者：SNSマーケティングを担当している企業担当者（国内）
・ 回答数：113件
・ 調査方法：オンラインアンケート
・ 調査時期：2024年12月
【グローバルでの調査】
・ 対象者：13カ国のマーケティング担当者1,768名（うちSNS専任担当者1,057名）
・ 調査方法：オンライン調査（Meltwater実施）
※調査結果を引用・転載される際は、必ず「データ提供：Meltwater」と出典を明記いただくようお願いします。
※調査の内容の一部または全部を改変して引用・転載することはお控えください。
◼️Meltwater Japan社について
Meltwaterは2001年にノルウェーで設立され、27,000社を超える企業に導入されているメディア、ソーシャル、そして消費者インテリジェンス分野におけるリーディングカンパニーです。日本支社は2009年に設立され、16年以上にわたり、さまざまな業界のお客さまがデータに基づいた意思決定を行えるよう支援してきました。
私たちは、世界中のソーシャルメディア、ニュースサイト、ブログなどの膨大なデータをリアルタイムで収集・分析し、企業がマーケティング、ブランド戦略、顧客サポートにおいて的確なインサイトを得られるようサポートします。多言語対応、カスタマイズ可能なダッシュボード、そして業界最先端のAI技術を活用した分析機能を提供し、多様なビジネスニーズに応えています。
代表者：
執行役員社長
赤田将之
日本現地法人：
東京都渋谷区恵比寿1-18-18 東急不動産恵比寿ビル5F
事業内容：
メディアインテリジェンスツールの開発・提供
URL：

https://www.meltwater.com/jp

Meltwater Japan執行役員社長に赤田 将之が就任
～日本市場におけるサービスの最適化・企業支援をさらに強化～
Meltwater Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：赤田 将之）は、赤田 将之（あかだ まさゆき）が日本法人の執行役員社長に就任したことをお知らせいたします。




Meltwater Japan執行役員社長 赤田 将之
赤田は、26年間の外資系企業でのキャリアにおいてテクノロジー、エンタープライズセールス、ビジネス戦略の分野で確固たる実績を積んできました。この度の就任により、Meltwater Japanは日本市場におけるエンタープライズ企業への支援を一層強化し、日本のお客様のニーズに合わせたサービス提供と課題解決の伴走支援に、これまで以上に積極的に取り組んでまいります。
◼️ Meltwater Japan執行役員社長 赤田 将之プロフィール
日本マイクロソフト株式会社にて、22年間にわたり多岐にわたる要職を歴任。その後、レッドハット株式会社にて常務執行役員エンタープライズ事業本部長を務め、エンタープライズ市場におけるビジネス拡大に貢献。
◼️ Meltwater APAC エグゼクティブディレクターDavid Hickeyコメント
「この度、Meltwater Japanの執行役員社長として赤田 将之氏を迎えることができ、大変嬉しく思います。赤田氏は、日本市場における深い知見と卓越したリーダーシップを兼ね備えており、これまで培ってきた豊富な経験を活かし、Meltwater Japanのさらなる成長を力強く牽引してくれると確信しています。日本市場はMeltwaterにとって極めて重要であり、今後もお客様やパートナーさまとの信頼関係を一層強化しながら、より高度なデータ活用とインサイトの提供を推進してまいります。赤田氏のリーダーシップのもと、私たちはお客様のビジネスの成功に貢献できることを楽しみにしています。」
◼️ Meltwater Japan執行役員社長 赤田 将之コメント
Meltwaterの一員になれたことを大変嬉しく思います。デジタル技術の進展、消費者行動の変化、そして社会的な価値観の重要性が増す中で、革新的で包括的なテクノロジーとソリューションを活用し、お客様のデータとインサイトに基づく意思決定を全力でサポートしてまいります。
◼️ Meltwaterについて
Meltwaterは2001年にノルウェーで設立され、27,000社に導入されているメディア＆ソーシャルインテリジェンスにおいての先駆者的存在です。日本支社は2009年に設立され、16年の間、あらゆる業界のお客さまへデータに基づいた意思決定をサポートしています。
Meltwaterのプラットフォームは、世界中のソーシャルメディア、ニュースサイト、ブログなどのインターネット上の膨大なデータをリアルタイムで収集・分析し、企業のマーケティング、ブランド戦略、顧客サポートに活用可能な価値あるインサイトを提供します。
◼️ Meltwater Japan株式会社 会社概要
会社名：Meltwater Japan株式会社
所在地：〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿1-18-18 東急不動産恵比寿ビル5階
URL：

https://www.meltwater.com/jp

Meltwater、TikTokのマーケティングパートナーに認定
MeltwaterプラットフォームでTikTokのインサイトが利用可能に
ソーシャルリスニングプラットフォームを開発・提供するMeltwater Japan株式会社（所在地：東京都渋谷区、本社CEO：ジョン・ボックス、以下「Meltwater」）は、TikTokのマーケティングパートナーに認定されました。
◼️TikTokマーケティングパートナーとは
TikTokマーケティングパートナーとは、以下7つのカテゴリーにおいて、各業界の専門的な知見を持ち、TikTokでの活動や実績が認められたパートナーをグローバルで認定するプログラムです。
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広告代理店（Agency）
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クリエイティブ（Creative）
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コマース（Commerce）
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キャンペーンマネージメント（Campaign Management）
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音（Sound）
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エフェクト（Effects）
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効果測定（Measurement）
TIkTokマーケティングパートナーは企業がTikTokの多様な広告ソリューションを活用し、ブランド認知度の向上やビジネス成果の達成を支援することを目的としています。
Meltwaterがこのプログラムに参加することで、ユーザーの皆さまは最新のTikTokマーケティングツールやリソースにアクセスし、効果的なキャンペーンの展開が可能となります。
Meltwaterのパートナーページは
https://partners.tiktok.com/partner-details/7465024211103252497/pc/en?rid=450ghbpkh8v
こちら

◼️TikTokマーケティングパートナープログラムへの参加により、Meltwaterでできること
当社のプラットフォームにてTikTokのインサイトが利用可能となり、TikTokでの効果的なマーケティング戦略の構築が可能となります。
Meltwaterは、ソーシャルメディアのモニタリングと分析における専門知識を活かし、ユーザーの皆さまがTikTok上での自社ブランドのプレゼンスを強化し、ターゲットからのエンゲージメントを高めるサポートを提供してまいります。
◼️Meltwater本社CEO、ジョン・ボックスのコメント
「TikTokのマーケティングパートナープログラムに参加できることを大変嬉しく思います。このパートナーシップにより、ユーザーの皆さまはTikTok上でのマーケティング活動を強化し、より深いインサイトを得ることができるでしょう。私たちは、ユーザーの皆さまがTikTokを活用し、より成功を収めるためのサポートを提供していきます」
◼️Meltwater Japan社について
Meltwaterは2001年にノルウェーで設立され、27,000社を超える企業に導入されているメディア、ソーシャル、そして消費者インテリジェンス分野におけるリーディングカンパニーです。日本支社は2009年に設立され、16年以上にわたり、さまざまな業界のお客さまがデータに基づいた意思決定を行えるよう支援してきました。
私たちは、世界中のソーシャルメディア、ニュースサイト、ブログなどの膨大なデータをリアルタイムで収集・分析し、企業がマーケティング、ブランド戦略、顧客サポートにおいて的確なインサイトを得られるようサポートします。多言語対応、カスタマイズ可能なダッシュボード、そして業界最先端のAI技術を活用した分析機能を提供し、多様なビジネスニーズに応えています。
代表者：
CEO ジョン・ボックス
日本現地法人：
東京都渋谷区恵比寿1-18-18 東急不動産恵比寿ビル5F
事業内容：
メディアインテリジェンスツールの開発・提供
URL：
https://www.meltwater.com/jp
https://www.meltwater.com/jp