ＮＯＮＥＮＴＲＯＰＹ　ＪＡＰＡＮ株式会社の情報

NONENTROPY JAPAN株式会社、DID技術を活用した情報処理に関する特許を取得
～物流トレーサビリティ分野での実証実験も進行中、Web3.0時代の信頼基盤構築へ～
Web3.0時代のインフラ構築に向けた技術革新
「STORE THE WORLD ～世界を保存する～」というスローガンのもと、Web3.0社会のインフラを担う分散型ストレージ事業を展開するNONENTROPY JAPAN株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：西村拓生）は、DID（分散型ID）技術を活用した情報処理に関する特許を取得したことをお知らせいたします。
本特許技術は、当社がこれまでに開発してきた分散型デジタル証明プラットフォーム「VeriCerts」の基盤技術を応用する中で発明したものです。DIDを活用した信頼性ある情報連携の仕組みを応用し、DID/VC技術の社会実装に向けて新たな形での情報処理モデルの実現を目指しました。
この特許は、モノの状態（例：温度変化など）をセンサーで検知し、それをトリガーにして対象物に対してDIDを付与・有効化する処理が中心です。この仕組みにより、環境の変化や重要なイベントの発生を、物体単位で確実に記録・識別することが可能になります。DIDが有効化されることで、その後の流通過程における識別や追跡が容易となり、トレーサビリティの向上につながります。
情報の正当性や改ざんの有無を確認する仕組みは、DIDにより担保されており、今後の技術展開次第では、DIDと組み合わせて検証可能な証明（VC）としての活用も視野に入れることができます。

実証実験と今後の展望
物流現場、特に生鮮品などの取り扱いにおいては、すべての物品に対して個別のデバイスやIDをあらかじめ設定し、常時追跡を行うことは、コスト・運用面の負担が大きく、現実的ではないという課題があります。たとえば、水揚げされた海産物のように、その日のうちに競りにかけられ出荷されるケースでは、流通のスピードと品目の多様性から、従来型のトレーサビリティ管理手法には限界がありました。
今回の特許技術は、センサーによる環境変化の検知をきっかけに、個々のモノに対して必要なときにだけDIDを有効化・割り当てるという仕組みによって、そうした現場の課題を解消することを目的としています。これにより、運用の手間やコストを抑えながら、必要十分なトレーサビリティ情報を確保することが可能になります。
現在、当社では、この特許技術を応用した情報処理モデルを活用し、物流分野における実証実験を進めています。実験の詳細は非公開ですが、DIDによって物品とその状態変化を紐づけ、透明性と信頼性を兼ね備えた記録管理を実現できるかどうかを検証中です。
本技術は、製品や物品の信頼性が求められるさまざまな領域、たとえば食品の産地証明や医薬品の温度管理、工業製品の履歴管理などにも、幅広く活用できる可能性があります。
今後は、本技術をベースとしつつ、VeriCertsとの連携も視野に入れ、より広範なユースケースへの展開を目指してまいります。

代表コメント
このたび、当社が出願していたDID技術を応用した情報処理に関する特許が正式に認められましたことを、心より嬉しく思います。本特許は、「必要なときに、必要なモノだけを確実かつ信頼性高く識別する」仕組みとして発明されたものであり、Web3.0時代にふさわしい持続可能なインフラの構築に向けた重要な一歩と捉えています。
DID/VC技術は、インターネットのグローバルな共通規格に準拠しており、この基盤の上にシステムを構築することで、企業間をまたいだ連携やデータ共有が低コストかつスムーズに実現可能となります。
今後もNONENTROPY JAPANは、Web3.0技術の社会実装を加速させ、透明性と信頼性を兼ね備えた情報基盤の構築に全力で取り組んでまいります。

特許の概要
特許番号
第7672181号
発明の名称
情報処理装置、情報処理方法および情報処理プログラム
出願人
ＮＯＮＥＮＴＲＯＰＹ　ＪＡＰＡＮ株式会社

NONENTROPY JAPAN株式会社について
NONENTROPY JAPAN株式会社は、世界中のすべての人にとって公平に扱えるインフラを提供し、DID/VC技術やブロックチェーンなどの分散型技術の社会実装を推進しています。
社名
NONENTROPY JAPAN株式会社
所在地
東京都千代田区大手町2-2-2
アーバンネット大手町ビル13階
代表取締役
西村 拓生
設立
2020年12月
事業内容
・IPFSクラウドストレージの開発・販売・運用
・IPFSサービスの開発・運用
・DID/VCサービスの開発・運用
・Web3.0サービスのインキュベーション
・システム開発およびコンサルティング
URL
https://nonentropy.jp/
https://nonentropy.jp/

※分散型デジタル証明プラットフォーム「VeriCerts」 プレスリリース

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000072230.html

※分散型デジタル証明プラットフォーム「VeriCerts」 公式ホームページ
https://vericerts.io/
https://vericerts.io/

次世代分散型デジタル証明ソリューション「VeriCerts」が今春正式リリース
～5社のローンチパートナーとともに、新たな分散型デジタル証明の未来を創造～




今春、NONENTROPY JAPAN株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：西村拓生）は、分散型デジタル証明（DID/VC）技術を活用した「VeriCerts」を正式リリースします。
本ソリューションは、業界を超えた多様な証明・認証ニーズに対応し、信頼性の高い分散型デジタル証明を提供する新しいプラットフォームです。本リリースにあたり、5社のローンチパートナーと協業し、各業界における実用的な分散型デジタル証明ソリューションの実装を開始します。

┃VeriCertsとは？
VeriCertsは、分散型ID（DID）および検証可能な証明（VC）技術を活用した分散型デジタル証明プラットフォームです。
従来の紙ベースの証明書や、改ざんリスクのあるデジタルデータに代わり、ブロックチェーンの利用により安全かつ簡便に個人・企業の資格・取引・サプライチェーン情報などを証明できます 。
---
┃VeriCertsローンチパートナーと業界別の想定活用事例
今回、以下の5社がローンチパートナーとしてVeriCertsを導入し、各業界における活用事例を展開していきます。
1. 一般社団法人Web3人材マネジメント協会：代表理事　小宮 滉 （Web3業界）






一般社団法人Web3人材マネジメント協会


デジタル資格証明ソリューション
Web3業界の成長を支える専門資格証明のデジタル化を実現。業界標準の資格認定を分散型デジタル証明で発行し、企業やプロジェクトへのスムーズなスキル証明を可能にします。
2. steer株式会社：代表取締役　佐藤 広大 （建築業界）






steer株式会社


キャリア証明ソリューション
建築業界における専門技術者の資格・キャリア証明をデジタル化。これにより、分散型デジタル証明としてスキルの真正性を証明し、即戦力人材のマッチングを迅速化します 。
3. 池田製茶株式会社：代表取締役社長　池田 研太 （食品・サプライチェーン業界）






池田製茶株式会社


サプライチェーン透明化 & デジタル資格証明ソリューション
鹿児島産の高品質なお茶の産地証明・製茶資格証明を分散型デジタル証明にて発行。これにより、グローバル市場での信頼性向上と、サプライチェーンの透明化を実現します 。
4. 株式会社EverBloom：代表取締役　土屋 聡 （医療業界）






株式会社EverBloom


医療向け証明ソリューション
訪問診療時の自由診療承諾書を、改ざん不可の分散型デジタル証明として管理。患者と医療従事者の間でスムーズな合意形成を支援し、医療DXを推進します。
5. D株式会社：代表取締役CEO 堀田 航真 （Web3業界）






D株式会社


資格・役職・実績に応じたDiscordロール付与ソリューション
資格に合格したり、役職が決まったり、特定の実績を達成した時に、その証明を分散型デジタル証明で発行。それがDiscordに自動で連携し、面倒な手続きをせずとも本人に合ったロールがすぐに付与される仕組みを実現します。

┃VeriCertsの提供価値
VeriCertsは、企業・業界が直面する課題を解決するための分散型デジタル証明ソリューションを提供します。
改ざん不可の証明書発行：ブロックチェーン技術を活用し、安全性を確保
リアルタイム検証：分散型デジタル証明を即時確認可能
業務効率化 & コスト削減：書類提出・審査プロセスをデジタル化し、スピーディな手続きへ

┃今後の展開
VeriCertsは、今回のローンチパートナー5社をはじめとして多くのクライアント様への導入拡大を進め、さらなる業界適用を目指します。
また、今後は金融、教育、旅行、エンターテイメント、自治体など幅広い分野へも展開し、Web3社会における分散型デジタル証明のスタンダードを確立していきます。

┃分散型デジタル証明プラットフォーム「VeriCerts」 公式ホームページ


VeriCerts

分散型クラウドストレージ事業を展開するNONENTROPY JAPAN株式会社が、株式会社Samuraiを完全子会社化。
～ブロックチェーン技術とキャッシュレス決済技術の融合で次世代デジタル基盤を強化～




「STORE THE WORLD ～世界を保存する～」というスローガンのもと、Web3.0社会のインフラを担う分散型ストレージ事業を展開するNONENTROPY JAPAN株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：西村 拓生）は、株式会社Samurai（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：須永 啓太）の全株式を取得し、完全子会社化いたします。本件に関する株式譲渡契約は2024年12月13日に締結いたしました。
株式会社Samuraiは、キャッシュレス決済システム、ブロックチェーン技術、AIを活用したシステム開発を強みとする企業です。同社が展開する「Samurai Order」や「Samurai Pay」などの決済プラットフォームは、多くの企業のデジタル化を支援する重要なソリューションとして採用されています。
今回の完全子会社化により、NONENTROPY JAPAN株式会社は株式会社Samuraiの決済技術やブロックチェーン・AI開発のノウハウを活用し、分散型ストレージ技術と融合させることで、プロダクトのさらなる強化を図ります。DID/VCソリューションをはじめ、Web3.0社会に求められる信頼性の高いデジタルインフラの構築を加速し、より革新的なサービスを提供してまいります。
子会社化後も、両社の経営体制および事業運営に変更はなく、これまでの事業活動を継続いたします。両社の技術力を相互に活かすことで新たなシナジーを創出し、さらなる事業成長を目指します。

┃NONENTROPY JAPAN株式会社 代表取締役 西村拓生より
このたび、株式会社SamuraiをNONENTROPY JAPAN株式会社のグループに迎えられることを大変嬉しく思います。
株式会社Samuraiが持つ決済・非接触決済技術と、当社の分散ストレージおよびDID/VCソリューションを組み合わせることで、よりセキュアで効率的なサービスを創出し、より価値のあるサービスを提供してまいります。

┃株式会社Samurai 代表取締役社長 須永啓太より
株式会社Samuraiは、ブロックチェーン技術の黎明期より先駆けて研究・開発を重ねてまいりました。Web3の社会実装が加速するこの時期に、DID/VCソリューションを世に送り出すNONENTROPY JAPAN株式会社グループに参画できることを、大変意義深く感じております。
当社の決済・非接触技術分野で培った実績や技術力と、NONENTROPY JAPAN株式会社の先進的なDID/VCソリューションを組み合わせることで、両社のシナジーを最大化し、新時代のサービス創出に貢献してまいります。

┃株式会社Samuraiについて
株式会社Samuraiは、キャッシュレス決済や会員管理、販売促進機能を統合したスマートフォン向けアプリケーションサービス「Samurai Order from Air Beyond」、ノーコードで決済用フォームを作成できる「Samurai Pay」、さらにNFCを活用したO2O（Online to Offline）ソリューション「Actual Revolution」などを展開しています。また、ブロックチェーン技術を活用したシステム開発や、AIを組み込んだアプリケーションの受託開発も行っています。
企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を促進する最先端のソリューションを提供し、より便利で効率的なデジタル社会の実現を目指しています。
社名
株式会社Samurai
代表取締役社長
須永 啓太
事業内容
・事前決済ソリューション『Samurai Order』の販売
・O2O対応ECサイト構築プラットフォーム『Actual Revolution』の販売
・ノーコード決済フォーム生成サービス『Samurai Pay』の販売
・ブロックチェーンシステムの受託開発
・AIを活用したシステムの受託開発
ウェブサイト

https://www.samurai-net.co.jp/


┃NONENTROPY JAPAN株式会社について
NONENTROPY JAPAN株式会社は、Web3.0社会に必要なインフラとして、IPFSおよび分散ストレージ事業を展開しています。世界中のすべての人にとって公平に扱えるインフラを提供し、Web3.0社会に不可欠な事業の実現に取り組んでいます。
社名
NONENTROPY JAPAN株式会社
代表取締役社長
西村 拓生
事業内容
・IPFSクラウドストレージの開発・販売・運用
・IPFSサービスの開発・運用
・ブロックチェーンサービスの開発・運用
・AIサービスの開発・運用
・Web3.0サービスのインキュベーション
・システム開発およびコンサルティング
ウェブサイト

https://nonentropy.jp/

今後も、NONENTROPY JAPAN株式会社と株式会社Samuraiは、技術革新を推進し、Web3.0社会に貢献する新たなサービスの創出を目指してまいります。

「事業拡大に伴い、2024年1月1日にオフィスを「アーバンネット大手町」に移転しました。「世界のすべてをデジタル保存する」というスローガンのもと、Web3.0社会のインフラを担う分散型ストレージ事業を展開するNonEntropy Japan株式会社（ノンエントロピー ジャパン、本社：東京都千代田区、代表取締役 西村拓生、以下 当社）は、事業拡大に伴い、2024年1月1日にオフィスを「アーバンネット大手町」に移転いたしました。



「世界のすべてをデジタル保存する」というスローガンのもと、Web3.0社会のインフラを担う分散型ストレージ事業を展開するNonEntropy Japan株式会社（ノンエントロピー ジャパン、本社：東京都千代田区、代表取締役 西村拓生、以下 当社）は、事業拡大に伴い、2024年1月1日にオフィスを「アーバンネット大手町」に移転いたしました。
当社は、Web3.0※社会に必要なインフラとなるIPFS※および分散ストレージ事業を主事業とし、Matterportを活用したデジタルツイン制作、NFT※を活用したアプリ開発・コンサルティング、Web3.0を実現していくにあたって不可欠となる技術およびツール群の開発提供、Web3.0ビジネスのインキュベーションに取り組んでいます。
2023年1月に世界最大手のHDDメーカーであるSeagate Technology社と業務提携を行い、2023年11月には北海道・更別村より分散ストレージ環境に関する調査研究実証業務を受託するなど、分散ストレージの社会実装が進む中で、今後さらに当社の分散ストレージ技術への需要は増加し、サービス提供や事業拡大が見込まれるため、この度の移転を決定しました。
当社は、来るWeb3.0時代のインフラを担う企業となるべく、より一層の努力を続けてまいります。
新オフィス概要



NonEntropy Japan株式会社について



※Web3.0とは、ブロックチェーン技術による非中央集権的な分散ネットワークの構築により、不正アクセスや情報漏えい、データ改ざんのリスクなどが解消され、ユーザー間で自由に情報と価値の交換が可能となる世界です。
※IPFS（Interplanetary File System）とは、米国Protocol Labs（https://protocol.ai/）が提唱する分散型のインターネットファイルシステムです。HTTPではプロトコルではファイルのロケーションを指定し、それを複数のサーバーを経由して閲覧するのに対して、IPFSでは、コンテンツ・アドレッシング方式といい、世界中のストレージに分散化されたコンテンツを直接収集して閲覧します。IPFSには耐障害性、負荷分散、耐検閲性、耐改ざん性といったメリットがあり、HTTPを補完する技術として注目を集めています。
※NFTとは、Non Fungible Tokenの略称で、代替性がないトークンを表します。デジタルは複製が容易である特徴がありますが、そのウェブ上において代替性がない、唯一性を証明するための技術がNFTとなります。
写真クレジット：三輪晃久写真研究所

「世界のすべてをデジタル保存する」というスローガンのもと、Web3社会のインフラを担う分散型ストレージ事業を展開するNonEntropy Japan株式会社（ノンエントロピー ジャパン、本社：東京都千代田区、代表取締役 西村拓生、以下 当社）は、大容量データ・ストレージ・インフラストラクチャ・ソリューションの世界的リーダーであるSeagate Technology Holdings plc (NASDAQ: STX)以下　Seagate社）とWeb3分野における協業の業務提携に合意したことをお知らせいたします。



■ 業務提携の内容
Seagate社は、40年以上にわたって企業に革新的なサービスを提供してきた経験を結集し、総所有コスト（TCO）が低く高性能な、簡単に統合できるストレージを提供してきました。同社は現在、3ゼタバイトを超えるストレージ容量を出荷しています。ペタバイトからエクサバイトまで、Seagateはパワフルかつシンプルな最高のデータ・ストレージ・システムおよびエンタープライズ・ハードディスク・ドライブを提供します。
当社は、Web3ビジネス向けのインタープラネタリー・ファイル・システム（IPFS）とFilecoin 技術による分散型データセンターを運営しております。今後、Seagateの自己修復機能を備えた高密度Exos(R) CORVAULT(TM)に高性能なSeagate Exos(R) X20ハードディスク・ドライブを採用することで、当社はデータドリブンかつ分散型のWeb3向けに設計されたSeagateの包括的なストレージ・システム群を使用した分散型データセンターを構築を推進していきます。
当社はSeagate社との取り組みにより、長期的な稼働率とTCOの優位性を持つ業界最高水準のストレージ・ソリューションを導入して効率的に設備投資することが可能になります。両社は、日本市場において、堅牢なWeb3分散型データ・ストレージ・サービスを提供する予定です。
IPFSやFilecoin技術とは、データをネットワーク上の複数のデータストレージに分散保管することにより、改竄不可能な状態で長期間のデータ保存が可能とする分散型ストレージ技術です。すでに報道データ、気象データなどの保存においては実用化されており、Web3分野においては、NFTのコンテンツデータの保存ではデファクトスタンダードとなっています。
今後、Web3の進展とともにニーズが高まってくることが予想されており、当社では、Seagate社の協力を得て、企業向けのアーカイブデータの保存や、分散ストレージのデータ保存容量の提供など、新たなソリューションの開発に取り組んでまいります。
■ Seagate社について
Seagate Technologyは、データ環境（データスフィア）を創造し、持続可能なパートナーシップを重視しながら、世界クラスの精巧なデータ管理ソリューションのイノベーションを構築することにより、人類の可能性を最大限に高められるよう支援しています。40年以上にわたり世界のテクノロジー業界をリードしてきた同社は、これまでにデータ容量にして3ゼタバイト超えるストレージ容量出荷してきた実績があります。Seagate社の詳細については、www.seagate.comをご覧いただくか、Twitter、Facebook、LinkedIn、YouTube、またはSeagate社のブログをフォローしてください。