PTCジャパン株式会社の情報

東京都新宿区西新宿6丁目8番1号

PTCジャパン株式会社についてですが、所在地は新宿区西新宿6丁目8番1号になり、近くの駅は西新宿駅。クォリティフーズ株式会社が近くにあります。厚生労働省より『両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表』を受けました。また、法人番号については「6011101016787」になります。
PTCジャパン株式会社に行くときに、お時間があれば「帝国データバンク史料館」に立ち寄るのもいいかもしれません。


法人名フリガナ
ピーティーシージャパン
住所
〒160-0023 東京都新宿区西新宿6丁目8番1号
google map
認定及び受賞
厚生労働省より『両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表』
周辺のお天気
周辺の駅
4駅
東京メトロ丸ノ内線の西新宿駅
都営大江戸線の都庁前駅
都営大江戸線の西新宿五丁目駅
都営大江戸線の新宿西口駅
地域の企業
3社
クォリティフーズ株式会社
新宿区西新宿3丁目2番11号
モバイルスタジオ株式会社
新宿区西新宿3丁目7番1号
合同会社ワイスタートアップ
新宿区西新宿1丁目20番3-8号
地域の観光施設
3箇所
帝国データバンク史料館
新宿区四谷本塩町14-3
東京おもちゃ美術館
新宿区四谷4-20 四谷ひろば内
東京消防庁消防防災資料センター消防博物館
新宿区四谷3-10
地域の図書館
1箇所
新宿区立角筈図書館
新宿区西新宿4丁目33-7
法人番号
6011101016787
法人処理区分
吸収合併
法人更新年月日
2019/01/24
法人変更事由の詳細
平成28年10月1日東京都千代田区丸の内一丁目11番1号ケプウェア・ジャパン株式会社(4010001169029)を合併

PTC、Creo 12をリリースし、設計、生産性、コラボレーションを加速
2025年06月09月 15時
PTC、Creo 12をリリースし、設計、生産性、コラボレーションを加速





生産性の向上で設計作業や連携が加速

高い精度と品質を維持しながら、複合材部品の設計・製造期間を短縮

高度なシミュレーションとAIを活用したジェネレーティブデザインの機能で設計の最適化をより早期に実現

ケーブルハーネス設計機能が大幅に拡充され、電動化設計のプロセスを改善
米 PTC(本社:米国マサチューセッツ州、CEO : ニール・バルア、NASDAQ : PTC、以下 PTC /日本法人: PTC ジャパン株式会社、本社:東京都新宿区、社長執行役員:神谷 知信)は、本日、コンピュータ支援設計(CAD)ソリューションであるCreo(R) の最新バージョンを発表しました。Creo 12は、設計、シミュレーション、製造の各機能に、数百もの強力な機能強化が施され、優れたデザインをより短期間で完成させることを支援し、チームの作業効率、生産性、コラボレーションの向上を推進します。

操作性と生産性の向上
: Creo 12は、フィーチャー・プリセット、マルチボディ部品を利用したアセンブリ等のユーザーからの要望が多い機能や、板金部品設計とアドバンスサーフェス作成モジュールの強化が実装されました。

高度な複合材部品設計・製造
:Creo 12は、 複合材部品の開発を品質に妥協することなく加速させる機能の拡張・改善がなされ、複合材による構造体の設計と製造において市場をリードする精度とパフォーマンスを実現しています。

AI駆動型ジェネレーティブデザイン機能の強化
:受賞歴のあるCreoのAI駆動型ジェネレーティブデザイン機能に熱解析が追加されました。Ansysのリアルタイムシミュレーションにおける自動接触生成により、チームは設計の反復と最適化をさらに迅速に行うことができます。

電動化設計支援:
Creo 12は、Creoの強みであるアセンブリ設計の手法をケーブルハーネス設計にも適用し、連携の単純化やハーネスアセンブリの複雑さの軽減を支援します。
Creo 12では、CreoモデルとPTCの製品ライフサイクル管理 (PLM) ソリューションであるWindchill(R) に存在する材料データとのリンクを新たに実装しました。これにより、材料の選択肢と、関連するカーボンフットプリント等の環境負荷が可視化され、サステナビリティの取り組みを支援できます。
また、CreoのSaaS版では、クラウド上でのコラボレーションや保有ライセンス確認の機能を提供するCreo+(R)の最新版もリリースされました。
Creo 12に関する詳細は、Creo事業ゼネラルマネージャーのブライアン・トンプソンのブログも併せて参照ください:

Creo 12 Helps Deliver Your Best Designs in Less Time(英語版)

.
*
本内容は米PTCが2025年 6 月 4日に発表した報道資料の翻訳です。
PTC (NASDAQ : PTC)  について
PTCは、世界で利用されている製品の設計、製造、サービスのデジタル変革で製造業を支援するソフトウェアのグローバルカンパニーです。PTCは米国マサチューセッツ州ボストンに本拠を置き、7,000名以上の従業員が世界30,000社以上の顧客企業をサポートしています。 詳細はwww.ptc.comをご覧ください。
PTC ジャパンについて
PTC Inc.の日本法人(本社:東京都新宿区)。主力製品として、拡張性と相互運用性に優れた三次元CAD の

Creo

、製品コンテンツと業務プロセスを一元管理する製品ライフサイクル管理(PLM)の

Windchill

、ソフトウェアの開発と管理を支援するアプリケーションライフサイクル管理(ALM)の
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Codebeamer

、保守やサービス、利用者の利便性を向上させるサービスライフサイクル管理(SLM)の

ServiceMax

などを提供しています。また、IoTアプリケーション開発プラットフォームの

ThingWorx

と拡張現実(AR)オーサリングソリューションの

Vuforia

などの、主要製品をサポートするテクノロジーは、PTCの顧客に継続的なイノベーションと付加価値を提供します。PTCは、これらのソリューションにより、設計から製造、運用、サービス、廃棄に至るライフサイクルを通じて製造業のデジタルスレッドを構築し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。1992年3月設立。国内4事業拠点。

https://www.ptc.com/ja

PTC のソーシャルメディアは、以下の URL よりフォロー、ご視聴いただけます。
YouTube:

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※   PTC の社名、ロゴマーク 、Creo ,Windchillおよびすべての PTC 製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

PTCとシェフラー社がPLMのWindchill+ 採用を通じて戦略的関係を強化
2025年05月12月 16時
PTCとシェフラー社がPLMのWindchill+ 採用を通じて戦略的関係を強化
・製品開発の改革を進める世界有数の自動車・産業機器サプライヤーがPLMを
クラウドベースのWindchill+へ移行
・Windchill+は、導入、バージョンアップ、コラボレーションを加速し、顧客の開発
期間を短縮
・PTCとシェフラー社は、AIを活用した製品開発において協業を予定




米PTC(本社:米国マサチューセッツ州、 CEO:ニール・バルア、NASDAQ:PTC、以下 PTC /日本法人:PTC ジャパン株式会社、本社:東京都新宿区、社長 執行役員:神谷 知信)は、本日、モーション技術の先進企業であるシェフラー社が、製品開発手法の改革推進および市場投入期間の短縮を目指して、PTCの製品ライフサイクル管理(PLM)ソリューションWindchill+(R) を採用することを発表しました。シェフラーは、クラウド活用を中心とした幅広いトランスフォーメーションの一環として、オンプレミス型のWindchill(R)からクラウドベースのWindchill+へと移行し、クラウドソリューションならではの利点である、導入、バージョンアップ、コラボレーションの加速に向けて取り組みます。
PTC社長兼CEOのニール・バルア(Neil Barua)は以下のように述べています。
「シェフラーによるWindchill+の採用は、同社との過去10年にわたる戦略的関係が次のステップへと進むことを象徴するものです。Windchill+のコラボレーションや使いやすさ、常に最新バージョンで各機能を利用できるなどの利点は、シェフラーの製品開発プロセスの加速や、業界のリーダーとしての地位のさらなる強化につながると確信しています。」
シェフラーは過去10年にわたり、PTCの製品開発支援ソリューションを活用し、エンジン、トランスミッション、シャシー、電動ドライブ等の、自動車業界で最も先進的かつ差別化された製品を開発してきました。同社とPTCの関係は、2024年10月のシェフラーとヴィテスコ・テクノロジーズ社の合併が成功し、さらに拡大していく見込みです。シェフラーはPTCのソリューションを活用し、アプリケーションライフサイクル管理(ALM)で製品のハードウェアおよびソフトウェアの要件定義や、コンピュータ支援設計(CAD)での製品設計、PLMで製品構成情報の管理などを行っています。また、これらのデータをWindchill Navigate(TM) 等のPLMベースのソリューションで製造工程にも展開しています。
PTCとシェフラーは、シェフラーの製品開発プロセスをさらに加速すべく、PTCの製品開発支援ソリューション全体で管理する製品データを利用した、AI主導の製品開発において協業する予定です。
シェフラー社で開発のデジタル化とITを統括するシニアバイスプレジデントのライナー・アイドロス(Rainer Eidloth)氏は次のように述べています。
「シェフラーは75年以上にわたり業界をリードしており、世界の顧客に最高峰クラスの製品を提供するためには、デジタル化への継続的な変革が重要であると認識しています。製品開発プロセスの加速とクラウドファースト戦略の推進は最優先事項であり、長年にわたるPTCとの関係は、この取り組みにおいて重要な役割を果たしています。Windchill+への移行を進め、製品ポートフォリオを進化させる中で、今後も緊密な連携を継続していきたいと考えています。」
*本内容は米PTCが
2025年4月30日に発表した報道資料
の翻訳です。
PTC (NASDAQ:PTC) について
PTCは、世界で利用されている製品の設計、製造、サービスのデジタル変革で製造業を支援するソフトウェアのグローバルカンパニーです。PTCは米国マサチューセッツ州ボストンに本拠を置き、7,000名以上の従業員が世界30,000社以上の顧客企業をサポートしています。詳細は

www.ptc.com

をご覧ください。
PTC ジャパン株式会社について
米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。主力製品として、拡張性と相互運用性に優れた三次元CADのCreo、製品コンテンツと業務プロセスを一元管理する製品ライフサイクル管理(PLM)のWindchill 、ソフトウェアの開発と管理を支援するアプリケーションライフサイクル管理(ALM)のCodebeamer、保守やメンテナンス、利用者の利便性を向上させるサービスライフサイクル管理(SLM)の
ServiceMaxなどを提供しています。また、IoTアプリケーション開発プラットフォームのThingWorxと拡張現実(AR)オーサリングソリューションのVuforiaなどの、主要製品をサポートするテクノロジーは、PTCの顧客に継続的なイノベーションと付加価値を提供します。PTCは、これらのソリューションにより、設計から製造、運用、サービス、廃棄に至るライフサイクルを通じて製造業のデジタルスレッドを構築し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。1992年3月設立。国内4事業拠点。

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※PTCの社名、ロゴマーク Windchill、Windchill+、Navigate、およびすべてのPTC製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上

PTC、「防衛力整備計画」を見据えた海上自衛隊サプライチェーンのDXを支援
2025年03月06月 16時
PTC、「防衛力整備計画」を見据えた海上自衛隊サプライチェーンのDXを支援
輸送補給基盤の整備、装備品や部品の確保など防衛力の抜本的強化を支援
PTCジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、社長 執行役員:神谷 知信 以下、PTC)は、海上自衛隊にPTCのサービスパーツ管理ツールであるServigistics(R)(サービジスティクス)を導入し、防衛省が掲げる「防衛力整備計画」遂行にむけた、防衛力の抜本的強化につながるDXを支援すると発表しました。PTC のServigisticsは、デジタルデータを活用し、海上自衛隊の護衛艦や航空機、潜水艦、武器などの装備品に必要な補修部品の最適な配備や調達が行えます。海上自衛隊は、生産性の優れたサプライチェーンのDX構築により、防衛装備品の稼働率を高い水準で維持できるよう取り組みます。




防衛省は、日本防衛力の指針となる「防衛力整備計画」に6兆円以上の予算を計上し、5年以内の防衛力の抜本的な強化に取り組んでいます。本計画には、強化すべき複数の分野がしめされており、その中でも、海上自衛隊の機動展開能力向上につながる基盤整備の一部にはPTCのソリューションが採用されました。海上自衛隊は、PTCのような、民間企業が提供する高い実績を有したソフトウェアデータシステムを活用し、部隊の機動展開と連携をスムーズ行う基盤整備を完成させます。これにより、船舶、輸送機、武器等の装備品における輸送力を強化するとしています。また、それら整備品の保有数や稼働数を最適化するために、装備品やその部品の確保、正確な管理体制構築にも努める予定です。
今回採用されたソフトウェアのServigisticsは、その豊富な機能や性能の高さが認められ、米国の沿岸警備隊や、ボーイングに導入されているほか、米国空軍でも活用されています。PTCは、米国空軍で、装備品の可用性向上をめざす、世界の中でも最も精巧で複雑なサービスパーツサプライチェーンを運営したDXを支えています。
また、PTCジャパン株式会社、社長 執行役員の神谷 知信は次のようにのべています。
「PTCのサービスパーツ管理ツールである、Servigisticsは、海上自衛隊が保有するあらゆる備品がいつ、どこで、どれだけ必要になるか、などを継続的に調整し、補修部品などの在庫の最適化を実現します。日本の有事に備えた、健全なサプライチェーンの構築と、ひいては日本の安全管理につながる運用に、PTCが協力できることを大変うれしく思います。」
PTCジャパンについて
米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。CAD、製品ライフサイクル管理(PLM)、IoTアプリケーション開発プラットフォーム、拡張現実(AR)オーサリングソリューションの各テクノロジー
ソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。拡張性と相互運用性に優れた製品設計ソフトウェア群のCreo、製品とサービスのライフサイクル全体にわたる製品コンテンツと業務プロセス一元管理のWindchill、工学技術計算の設計と文書化を同時に行えるMathcad、IoTアプリケーション開発プラットフォームのThingWorx、拡張現実(AR)オーサリングソリューションのVuforia、産業用接続プラットフォームのKepwareといった革新的なソフトウェア製品と、製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。1992年3月設立。国内4事業拠点。Webサイト:

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※PTCの社名、ロゴマーク、Servigisticsおよびすべての PTC 製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

PTC、京セラベトナムの工場従業員の教育や安全管理をARソリューションで支援
2025年01月30月 16時
PTC、京セラベトナムの工場従業員の教育や安全管理をARソリューションで支援
的確なノウハウの伝承で海外工場の品質や生産性の向上をめざす
PTC ジャパン株式会社(日本法人:東京都新宿区、社長 執行役員:神谷 知信、以下 PTC)は、京セラ株式会社(以下 京セラ)の海外製造拠点・KYOCERA Vietnam Company Limited(以下 京セラベトナム)における製造DXを支援すると発表しました。京セラの機械工具事業本部は、京セラベトナムの現地従業員向け教育ツールとして、PTCが提供するARデータを活用した作業指示用パッケージのVuforia(R)Expert Captureを導入しました。京セラは、業務ノウハウの伝承を目的としたARソリューションの導入により、複雑なオペレーションをより正確に伝授し、品質面の向上や従業員の安全管理の徹底を目指します。PTCは、京セラの作業環境の整備や、工場現場の作業効率と生産性の向上につながる業務改革をPTCのソリューションで支えます。

京セラの海外製造拠点・KYOCERA Vietnam Company Limited
京セラベトナムは、ベトナムフンイェン省イェンミー県に位置し、京セラグループにおける主要な製造拠点の一つです。京セラは、現地従業員にとって業務を学びやすく、安心・安全な環境を整えることが、従業員のモチベーション向上、継続的な勤務、そして作業の生産性向上につながると考え、京セラベトナムで切削工具を生産する機械工具部門にVuforia Expert Captureを導入しました。Vuforia Expert
Captureは、高精細な画像、高品質な画像合成を強みとするARソリューションです。実操作を録画して操作手順を読み込ませ、動画とAR データを統合させた案内を表示することにより、作業を分かりやすく解説することができます。そのため、経験の浅い従業員であっても、動画データを iPad へ表示させて作業手順の一つ一つを確認することで、正確でスピーディな業務対応が可能です。京セラベトナムでは、事故防止に重点を置いた砥石の交換方法などの段取り替えのコンテンツ制作を皮切りに、今後は検査工程での検査手順や、最適な加工条件を算出する手順など、各工程に適したコンテンツをおおよそ20本制作する計画です。
グローバルに製造DXを加速させている京セラの機械工具事業本部では、京セラベトナムでのARソリューションをはじめとした先端テクノロジーの活用効果が認められれば、他の国内外拠点の工場現場での利用も検討していく予定です。
Vuforia Expert Captureの導入を主導した、京セラ 鹿児島川内工場 機械工具事業本部 機械工具製造部の久徳 友和氏は以下のように述べています。
「現在の従業員の中心はデジタルネイティブ世代であり、動画による操作教育に違和感や抵抗感はなく、精度の高い技術伝承が可能だと思います。今後も働く従業員の安全と製品品質を第一に考え、コンテンツの拡充と継続的なメンテナンスで現場力の向上に取り組みます。」
PTCジャパン株式会社 社長 執行役員の神谷知信は「この度、京セラに活用いただいた、PTCのVuforia は、高精細および高品質な画像でシームレスなAR 体験を実現します。PTCが、PTCのソリューションの利用により、遠隔にいる人々をデータでつなぎ、動画での作業手順作成の支援をとおして、安心・安全な現場環境づくりに関われることを大変嬉しく思います。」と述べています。
・PTC ジャパンについて
PTC Inc.の日本法人(本社:東京都新宿区)。主力製品として、拡張性と相互運用性に優れた三次元CAD のCreo、製品コンテンツと業務プロセスを一元管理する製品ライフサイクル管理(PLM)のWindchill、ソフトウェアの開発と管理を支援するアプリケーションライフサイクル管理(ALM)のCodebeamer、保守やサービス、利用者の利便性を向上させるサービスライフサイクル管理(SLM)の
ServiceMaxなどを提供しています。また、IoTアプリケーション開発プラットフォームのThingWorxと拡張現実(AR)オーサリングソリューションのVuforiaなどの、主要製品をサポートするテクノロジーは、PTCの顧客に継続的なイノベーションと付加価値を提供します。PTCは、これらのソリューションにより、設計から製造、運用、サービス、廃棄に至るライフサイクルを通じて製造業のデジタルスレッドを構築し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。1992年3月設立。国内4事業拠点。

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※PTC の社名、ロゴマーク、Vuforiaおよびすべての PTC 製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

PTC、リコーにおけるグローバルな業務改革の実現に向け、IoT プラットフォームの導入を支援
2023年04月04月 15時
~システムの統合や設計と生産のデータ連携に取り組むリコーの DX を加速~PTCジャパン株式会社(日本法人:東京都新宿区、代表取締役:桑原 宏昭、以下 PTC)は、株式会社リコー(本社所在地:東京都大田区、社長執行役員:大山 晃、以下リコー)がグローバルに取り組む業務改革の実現にむけて、PTCのIoTプラットフォームであるThingWorx(R)を国内外の拠点に導入し、リコーにおける DX の加速を支援すると発表しました。今後リコーでは ThingWorxを活用し、すでに導入済の製品ライフサイクル管理製品 (PLM) であるWindchill(R)で一元管理されていた 3D データや各種設計データを、各業務領域のニーズに適したデータ形式に加工して提供することにより、生産性の向上につなげていきます。

システムの統合設計

(左:PTCジャパン株式会社 代表取締役 桑原宏昭 右:株式会社リコー デジタル戦略部コーポレートIT統括センター所長 浜中啓恒氏)
リコーは、デジタルサービスを提供する先進性の高いものづくり企業として、働く場を変革し、働き手の生産性を向上させる DXの推進に注力しています。この業務改革の一環として、技術情報の分野において、PLMであるWindchillの活用範囲を拡大させるとともに、その情報をよりわかりやすく見える化するPTCのThingWorxを導入しました。リコーグループでは、これまでに国内、国外の拠点で PTC のWindchillを技術情報基盤として活用しており、ものづくりに関わる9,500人以上のユーザーが3D CADデータや部品表、技術ドキュメントなどの技術情報を、リアルタイムに閲覧、共有、生成できるように管理しています。
そして、このたび、PTCは、Windchillとの接続性が高い ThingWorxを活用し、リコーグループがWindchillのみならず、複数の基幹システムの情報を統合させ、Windchillで一元管理されたデータと紐づけて閲覧できるよう支援します。統合されたデータは、それぞれの現場での業務要件やニーズに適したフォーマットに置き換えられるため、あらゆるシステムユーザーにとって簡単に情報把握や伝達が行える環境を整えることができます。たとえば、Windchillに格納されている部品表の情報と、資材、仕入先に関わる情報を、ThingWorxにより、部品に紐づいた一連の情報として容易に業務活用できるようにします。さらに、ユーザーが必要な様々な業務観点からの過去、現在、予測情報を表示し、分析・活用業務の容易化に役立てます。
PTCは、リコーにおいて2023年度からThingWorxのクラウド上での利用を順次展開します。そして 2024 年度には生産現場とも連携を図り、ユーザーの業務効率や生産性の大幅な向上を目指します。また、PTCは、このたびのシステム導入における効果や評価結果をPTC の製品開発の参考にするなど、DX推進に向けた両社の協力関係をさらに強化させていく予定です。
今回の取り組みについて株式会社リコー デジタル戦略部コーポレートIT統括センター 所長 浜中啓恒氏は以下のようにコメントしています。
「PTC様のソリューションを最大限活用することで、弊社の働き方改革・業務改革を加速するだけでなく、弊社で培ったノウハウをお客様にお届けすることで『“はたらく”に歓びを』を体現する。その活動が確実に前進していることを実感している。」
また、PTCジャパン株式会社 代表取締役の桑原 宏昭は次のように述べています。
「PTCはPLM製品であるWindchillをリコーの皆様にグローバルで活用いただき、共にDXの推進に取り組んでまいりました。この度ThingWorxの導入により製品ライフサイクルでのデジタル情報活用を促進させ、あらたな価値提供とリコーのデジタルサービス企業への変革にパートナーとしてご支援できることを大変うれしく思います。」
PTCジャパンについて
米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。CAD、製品ライフサイクル管理 (PLM)、IoTアプリケーション開発プラットフォーム、拡張現実 (AR) オーサリングソリューションの各テクノロジーソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。拡張性と相互運用性に優れた製品設計ソフトウェア群のCreo、製品とサービスのライフサイクル全体にわたる製品コンテンツと業務プロセス一元管理のWindchill、工学技術計算の設計と文書化を同時に行えるMathcad、IoT アプリケーション開発プラットフォームのThingWorx、拡張現実 (AR) オーサリングソリューションのVuforia、産業用接続プラットフォームのKepwareといった革新的なソフトウェア製品と、製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。
1992年3月設立。国内 4 事業拠点。Web サイト: https://www.ptc.com/ja
Twitter: http://twitter.com/ptchttp://twitter.com/PTC_Japan
YouTube: http://www.youtube.com/ptcstudio
LinkedIn: http://www.linkedin.com/company/ptc
Facebook: http://www.facebook.com/PTC.Inchttps://www.facebook.com/PTC.JPN
※PTCの社名、ロゴマーク、Windchill、ThingWorx およびすべてのPTC製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。