Ｓｎｏｗｆｌａｋｅ株式会社の情報

データ戦略こそが、生成AIやLLM利用の成功への鍵データクラウドを提供するSnowflake（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は9月8日、プライベートイベント「DATA CLOUD WORLD TOUR※」をANAインターコンチネンタルホテル東京（港区）で開催しました。スピーカーとして、今回初の来日となるCEO Frank Slootman（フランク スルートマン）を始めとする海外エグゼクティブや国内カスタマー、パートナー企業が登壇し、オンラインを含む述べ約1,800人が参加しました。
https://www.snowflake.com/events/data-cloud-world-tour-tokyo/#event_info
オープニングの基調講演で社長執行役員の東條 英俊は、「6月にラスベガスで行われたSnowflake Summitでは、Snowflakeの沢山のイノベーションが発表されました。日本のお客様にもこの内容を伝え、事例やパートナー様のソリューションも1日かけてご紹介していきたい」と挨拶しました。またラスベガスでの発表は、すでに日本でもスタートしている点も強調しました。



CEO Frank Slootmanは冒頭、海外事例を交えてグローバルの視点でビジネス進捗を報告しました。Frankは「世界は生成AIやLLMに向かっているが、そこに壁があってはならない。戦略的なサイロの解消を推進したい。データ戦略こそが、生成AIやLLM利用の成功への鍵である」と述べ、ワークロード対応などこれまでの投資分野について説明しました。また、ガバナンスやコンプライアンス、セキュリティ面では、Snowflake内で安全なアプリ開発を可能にするSnowparkを紹介し、「お客様の7割に使っていただいている」と明かしました。Frankは講演を通じ、“お客様の制約をなくすことが大切”と強調しました。



続いてプロダクト担当上級副社長 (SVP) 　Christian Kleinerman (クリスチャン・クレナマン)が技術に関する解説を行いました。Christianは、１.シングルプラットフォーム、２.デプロイ ディストリビュート マネタイズ、３.トレードオフのないAI/MLの提供の３つのポイントから技術トレンドを解説しました。さらに、Snowflakeのワークロードを評価する「Snowflakeパフォーマンス指数」について紹介し、2022年8月から2023年4月の期間で15％改善されたことを発表しました。



社長執行役員 東條 英俊とのエグゼクティブ対談では、NVIDIA 日本代表 兼 米国本社副社長 大崎 真孝氏、KDDI株式会社 執行役員常務 竹澤 浩氏がそれぞれ登壇しました。大崎氏は、6月に発表されたSnowflakeとNVIDIAの提携※について「技術者や研究者の方に生成AIをより簡単に使っていただき、スピード感のある開発が可能になるだろう」と構想を述べました。竹澤氏はグループ会社、関連会社を含む従業員5万人規模に対するSnowflakeを活用したデータコラボレーション構想について解説しました。






※スノーフレイクとNVIDIAチームが、企業がデータクラウド上で自社データに生成AIを適用するためのソリューションの開発に向けて提携
https://www.snowflake.com/news/k-snowflake-and-nvidia-team-to-help-businesses-harness-their-data-for-generative-ai-in-the-data-cloud/?lang=ja
基調講演後は、Snowflakeの顧客を表彰する「DATA DRIVERS AWARDS」受賞者が発表されました。詳細はこちらからご参照いただけます。SNOWFLAKE、日本の「DATA DRIVERS AWARDS」受賞者を発表
https://www.snowflake.com/news/snowflake-announces-winners-of-japans-data-drivers-awards/?lang=ja
DATA CLOUD WORLD TOUR 併催 記者説明会
DATA CLOUD WORLD TOUR開催に先駆け、9月7日には記者説明会を実施しました。説明会でプロダクト担当上級副社長 (SVP) 　Christian Kleinerman (クリスチャン・クレナマン)が技術面で解説を行ったほか、CEO Frank Slootmanが、「日本は米国に次いで世界第2位の市場」と話し、日本市場への期待を述べました。また、社長執行役の東條 英俊はデータコラボレーション戦略をテーマに顧客事例を中心に発表しました。
■主な発表内容（参考）
・野村ホールディングス、全社規模のデータ活用基盤にSNOWFLAKEを採用
https://www.snowflake.com/news/nomura-holdings-selects-snowflake-for-cross-functional-data-collaboration/?lang=ja
・みずほ第一フィナンシャルテクノロジー、SNOWFLAKE導入でデータソースを拡充
https://www.snowflake.com/news/mizuho-dl-financial-technology-selects-snowflake-to-expand-their-data-sources/?lang=ja
・三菱UFJトラスト投資工学研究所、SNOWFLAKE採用でデータ分析環境を整備
https://www.snowflake.com/news/mtec-selects-snowflake-to-improve-their-data-analysis-environment/?lang=ja
・TRUESTARの逆ジオコーディングアプリ、SNOWFLAKE マーケットプレイスで無償提供開始
https://www.snowflake.com/news/truestar-launches-new-native-app-reverse-geocoding-on-snowflake-marketplace/?lang=ja
なお顧客事例として、KDDI株式会社より執行役員常務 竹澤 浩氏と執行役員 藤井 彰人氏が登壇し、同社のデータコラボレーション構想について解説をしました。






自社のデータコラボレーションについて解説する（左から）竹澤氏、藤井氏
SnowflakeについてSnowflakeは、あらゆる組織がSnowflakeデータクラウドを用いて自らのデータを最大限に活用するのを支援します。多くのユーザー企業がデータクラウドを利用して、サイロ化されたデータの統合、データの発見と安全な共有、データアプリケーションの推進、さらには多様なAI/MLや分析ワークロードの実行を進めています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界の何千社もの企業（2023年7月31日時点で、2023年Forbes Global 2000社（G2K）のうち639社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています詳しくは、snowflake.comをご覧ください。

改正電気通信事業法で必要なアクションを解説データクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は6月6日、「Snowflake データクリーンルーム説明会」をオンライン形式で開催しました。Snowflakeデータクリーンルームはスノーフレイクが提供する、セキュアでかつプライバシーに配慮したデータ共有・活用を実現する仕組みです。本説明会では、2023年6月16日より施行される改正電気通信事業法で求められるアクションや顧客事例を踏まえて解説しました。
説明会に先駆け、シニアプロダクトマーケティングマネージャー 兼 エヴァンジェリストのKTは、プライバシーに関する大局的な動きとして、全世界における規制の厳格化、消費者の期待の高まり、信号消失とアドレス指定能力の低下を挙げました。その上で、「今までの技術が根本的に使えなくなる可能性がある。一方、データに対する期待値は高まっている。そこに対し、どのように乗り越えるか考えなければならない」と喚起しました。



顧客事例として、まずは株式会社unerry プロダクトマネージャー　島田崇史氏が登壇しました。島田氏は、改正電気通信事業法について、電気通信役務を他人の需要に応ずるために提供する事業者も対象に含まれることを強調し、「後追いで法整備が進んでいる。法整備を超えてプライバシー全体を考える体制・配慮を見直すべき分岐点にきている」と述べました。そして島田氏はSnowflakeデータクリーンルームに言及しつつ、「単純にツールを提供するだけでなく、プライバシー規制を理解したパートナーの存在がより重要になってくる」と総括しました。



続いて、KDDI株式会社経営戦略本部 データマネジメント部データガバナンス室 室長の木村塁氏と、同社パーソナル事業本部マーケティング統括本部DXデザイン部エキスパート 山口求氏が、「KDDIが描くデータクリーンルームを活用したデータコラボレーション」をテーマに登壇しました。両者は、データクリーンルームを用いたグループを横断したデータ活用や、社外データの活用について解説しました。木村氏は、同社におけるSnowflakeデータクリーンルームの定義づけを中心に、利用する提供者・事業者に応じた同意取得などについて説明しました。



最後に、KTは「新しい規制や技術を恐れるのではなく、相互に理解し、データを活用して未来に向かって進んでいきたい。新しいプライバシーのあり様について、皆様とポジティブに考えていければ」と展望を述べました。



スノーフレイクについてSnowflakeは、Snowflakeのデータクラウドを用い、あらゆる組織が自らのデータを活用できるようにします。顧客企業はデータクラウドを利用してサイロ化されたデータを統合し、データを検索して安全に共有しながら、さまざまな分析ワークロードを実行しています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2023年4月30日時点で、2022年のForbes Global 2000社（G2K）のうち590社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳しくは、snowflake.comをご覧ください。

3社のエキスパートユーザーがデータ活用の最前線を解説データクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は3月24日、Snowflakeのエキスパートユーザーが自社のデータ活用の最前線を披露する「Snowflake Data Superheroes 事例説明会」を都内で開催いたしました。Snowflake Data Superherosは、Snowflakeのユーザーコミュニティのメンバーに向けて知見やベストプラクティスを共有し、コミュニティに貢献したメンバーを選出するプログラムです。2023年は、18カ国から72名のData Superheroesが選出されました。日本からは10名が選ばれ、本説明会ではその中から株式会社GENDA、株式会社truestar、ノバセル株式会社より3名が登壇しました。






開会に先立ち、スノーフレイク社長執行役員・東條英俊は、「苦労した点も踏まえ、最前線のユーザーに実体験をご紹介いただくことで、同じような課題を抱えていらっしゃる企業の課題解決のヒントにしていただきたい」と挨拶しました。



進行はシニアプロダクトマーケティングマネージャー兼エヴァンジェリストのKTが務めました。KTは「Snowflake Data Superherosのコミュニティは内々な活動ではなく、実際にあらゆる場所に革新を起こし、具体的にリアル世界を変えようとしている」と説明しました。
■株式会社GENDA（東京都港区） 登壇：データエンジニア 小宮山 紘平氏



GENDAはアミューズメント施設運営など複数の事業をグループで展開しています。小宮山氏は、１.景品発注最適化のためのデータ分析、２.アミューズメント施設運営のDX推進、３.オンラインクレーンへのマシンラーニングの導入の３つの観点から活用事例を解説しました。Snowflakeの導入結果として、運用工数がほぼゼロになった点、集計処理が２分から５秒へ効率化を図った点を挙げ、「今後はアミューズメント施設運営とは別の事業にSnowflakeを横展開し、１つのサービスで得たデータや知見をグループ全体で活かせる基盤を作っていきたい」と展望を述べました。
■ノバセル株式会社（東京都品川区） 登壇：データエンジニア 山中 雄生氏



ノバセルはテレビCMをウェブ広告のように分析する「運用型テレビCM」の制作、運用、分析をコアビジネスとしています。同社は当初、全てのデータをデータベースに一元化し、コストやパフォーマンスの面で課題を抱えていました。山中氏は、Snowflakeの導入効果として、ストレージコストが1/8になり、分析パフォーマンスが向上した点を評価しました。また、2022年にリリースされた競合他社のテレビCM分析サービス「ノバセルトレンド」におけるデータ集計にもSnowflakeが寄与したことを説明しました。終盤、山中氏はデータ基盤の変化の速さに触れ、「いかに素早く要件に対応するためのアジリティ（機動性）が大切」と強調しました。
■株式会社truestar（東京都渋谷区） 登壇：代表取締役社長 藤 俊久仁氏



truestarはデータ分析のコンサルティングやエンジニアリングを手掛けています。藤氏は、収集・加工を必要としないオープンデータ「Prepper Open Data bank」を中心に解説しました。Prepper Open Data bankは、Snowflakeマーケットプレイス上に無料で公開され、人口や天気などのオープンデータが含まれています。同社では法人番号に紐づく従業員数情報の無料共有データセットをパートナーと連携して提供しており、当日はパートナーである株式会社TSUIDEとのデモンストレーションも企画されました。
藤氏は「Prepper Open Data bankは、あくまでもデータ活用の手段。実際にどう使っていくかが重要」と述べ、同様の取り組みを行う他社との連携を広げる構想を伝えました。
また、オープンデータの活用に関連して経済産業省内閣官房DX室 総括係長の柳澤直孝氏が登壇し、府省との契約情報など政府の保有する法人情報を法人番号と紐づけて検索できるサービス「gBizINFO」を紹介されました。
スノーフレイクでは、今後もデータ分析者が抱える課題解決に資する取り組みを継続してまいります。
【参考】2023年　Data Superhero受賞者 一覧（順不同）



スノーフレイクについて



Snowflakeは、Snowflakeのデータクラウドを用い、あらゆる組織が自らのデータを活用できるようにします。顧客企業はデータクラウドを利用してサイロ化されたデータを統合し、データを検索して安全に共有しながら、さまざまな分析ワークロードを実行しています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2023年1月31日時点で、2022年のForbes Global 2000社（G2K）のうち573社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳細については、snowflake.comをご覧ください。

インボイス制度による法人番号データの管理の必須化を支援データクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は本日、株式会社truestar（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 藤 俊久仁、以下truestar）が、スノーフレイクが提供するSnowflake マーケットプレイスにて、法人番号に紐づく従業員数情報の無料共有データセットの提供を開始したことをお知らせいたします。
現在、多くの企業ではバックオフィスを中心に手作業で調査・データの保守・更新を実施しているケースも多く、今回の法人の従業員数データの利用することによって大幅なコスト削減が見込まれます。そのため、以下のようなシーンにおける活用が想定されます。
１.BtoBマーケティングにおける、意思決定
BtoBビジネスでは顧客の選定において、顧客の属性データは極めて重要です。中でも従業員数データは企業規模やポテンシャルを測る上で非常に重要な指標となります。
２.与信調査を代表とする、企業の実態調査
取引前の企業に対する与信調査は、極めて重要なステップです。会社名だけでなく、直近の従業員数を把握することにより、その企業の実態を把握できます。
また、2023年10月に適用開始が予定されているインボイス制度(https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/zeimokubetsu/shohi/keigenzeiritsu/invoice.htm)によって、国内全ての企業において法人番号データの管理が必須となり、今後は法人番号をキーとしたデータ連携を行うことが予想されます。
truestarがSnowflakeマーケットプレイスと連携させるデータ
今回Snowflake マーケットプレイスでは、truestarが独自に収集加工したオープンデータに、株式会社TSUIDEと法人番号株式会社が共同で収集・加工した法人番号関連のオープンデータである日本年金機構の従業員数データを一元的に集約してSnowflake マーケットプレイス上のPrepper Open Data Bank内に公開しています。これによりユーザーの利便性を高め、オープンデータの利活用がよりいっそう推進されるものと期待しています。
スノーフレイクが提供するSnowflake マーケットプレイス(https://www.snowflake.com/ja/data-cloud/marketplace/)は、Snowflakeのクロスクラウドテクノロジー「Snowgrid」により、データやアプリケーションを迅速に検索、試用、購入しデータ活用を可能にします。また、データ、データサービス、アプリケーションの共有、コラボレーション、商品化の簡素化を通じて、顧客がデータクラウドでこれまでになかった新しい収益化と拡張されたインサイトを引き出すことができます。
truestar 代表取締役社長 藤 俊久仁 氏は、次のように述べています。
「2023年10月に適用開始が予定されているインボイス制度によって、国内全ての企業において法人番号データの管理が必須となり、今後多くの方々が法人番号をキーとしたデータ連携を行うことが予想されます。しかし、現在、多くの企業ではバックオフィスを中心に手作業で調査・データの保守・更新を実施しています。我々の法人番号データを連携・利用することにより、関連業務の大幅なコスト削減につながるものと見込んでいます。」
スノーフレイク 社長執行役員 東條 英俊は次のように述べています。
「このたび、株式会社truestar様がSnowflakeマーケットプレイスに法人番号に紐づく従業員数情報のデータセットを無料で公開いただきましたこと心より歓迎いたします。Snowflakeマーケットプレイスで取得したtruestarの法人番号に紐づく従業員数情報データは、ビジネスの効率性の向上だけではなく、顧客の実態調査、顧客選定などにおいて経営判断に重要なインサイトをもたらすと確認しております」



スノーフレイクについて
Snowflakeは、Snowflakeのデータクラウドを用い、あらゆる組織が自らのデータを活用できるようにします。顧客企業はデータクラウドを利用してサイロ化されたデータを統合し、データを検索して安全に共有しながら、さまざまな分析ワークロードを実行しています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2023年1月31日時点で、2022年のForbes Global 2000社（G2K）のうち573社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳細については、snowflake.comをご覧ください。

データプロバイダーが提供する本物のビジネスデータで、新時代を担うデータサイエンティスト育成コンテストデータクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は本日、「Rising 未来のデータサイエンティスト コンテスト」を開催することをお知らせいたします。
過去の経験や直感でビジネスをしない
本コンテストでは、Snowflake マーケットプレイスのデータプロバイダーが提供するデータを参加者に実際に使っていただきます。本物のビジネスデータに触れることで、データがモビライズされた世界で活躍する新たなデータサイエンティストの育成を目指します。また、参加者はこれらのビジネスデータを使って、新たな顧客体験の提供や、事業の革新的な加速に必要とされる経営の資源であるデータの利活用のアイデアやビジネスプランを提案していただきます。
「Rising 未来のデータサイエンティスト コンテスト」を通じて、データの価値をより多くの人へ届け、コラボレーションの必要性を広く伝えていくことを学ぶことができます。
開催概要
イベント名：Rising 未来のデータサイエンティスト コンテスト
コンテスト応募ページ：https://www.snowflake.com/snowflake-japan-contest/　
募集期間：2023年3月13日(月)～3月31(金)
コンテスト開催概要の説明：Snowflake YouTubeチャネルSnowVillage(https://www.youtube.com/@DATACLOUD/featured)にてコンテスト実施概要および参加者向けの説明動画を公開いたします。参加を検討されている方も含めどなたでもご覧いただけます。（参加者は必ずご覧ください）
● Rising 未来のデータサイエンスコンテスト開催概要説明
　○取組課題の説明
　○エントリー部門
　○審査基準ご説明
　○ プライズ(受賞特典)ご紹介
　○オンライン勉強会(任意)
●コンテスト期間中にご利用いただくデータセットと分析ツールのご紹介
●コンテストエントリー
コンテスト開催期間：2023年4月1日～5月31日 (ファイナリスト発表予定：5月31日)
オンライン勉強会開催：開催時期は参加者に告知、任意参加
参加対象：学生および、社会人5年目までの若手社員 また、データを活用したい人
　　　　　※データ分析やデータサイエンスの知識や経験がなくても参加可能　
　　　　　※チーム（最大5名）または個人での参加が可能
エントリーカテゴリ：
●アイデア部門：データサイエンス未経験者、及び学生が対象
●データサイエンス部門：データサイエンス経験を有する方、及び学生が対象
コンテスト課題：
　　　●少子高齢化が引き起こす2030年問題
　　　●生産年齢人口の減少にともなうGDPの低下
　　　●日本の国際競争力の低下
データ提供協力会社 (五十音順)：
●インテージ：SRI＋（全国小売店パネル調査）、SCI（全国消費者パネル調査）
●ウェザーニューズ：業務データの分析・解析に最適「過去天気データ」
●エム・データ：TV番組とTV-CMの放送内容を独自にサマライズしたテキストデータ「TVメタデータ」
●QUICK：独自にメンテナンスした金融市場および企業開示情報データ
●truestar：加工済みオープンデータ（国勢調査や国土数値情報など）
●マインディア：フードデリバリーの注文推計データ
●メディカル・データ・ビジョン：病院から収集した都道府県別の患者データ（外来、入院含む）
データアクセスプロダクト提供協力会社（五十音順） ：
●Qlik
●Snowflake 　他
エデュケーション関連協力会社（五十音順） ：
●ナノベーション
●VillageAI
提出物：
●提案資料（書類審査後、選定された方は、審査委員へのプレゼンテーションを実施）
●分析過程の動画またはスクリーンショット
審査基準：両エントリーカテゴリ共通
●2種類以上のデータセットを活用していること
●提供されたテクノロジーを活用した分析がされていること
●データ分析のプロセスが理論立てて説明されていること
●アイデアのビジネスと、データとテクノロジーの総合評価
　　○ビジネス：革新性、社会的ニーズ適合度、ロジカルな組み立て力
　　○データとテクノロジー：可視化のわかりやすさ、データ活用の理論確立精度
審査員 (五十音順)：
●石井 龍夫 氏 （審査委員長）　
早稲田大学大学院経営管理研究科（早稲田ビジネススクール）非常勤講師
●石戸 亮 氏
小林製薬株式会社 CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）
●奥谷 孝司 氏　
オイシックス・ラ・大地 執行役員/エンゲージメントコマースラボ 代表
●志賀 智之 氏　
株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン 執行役員 CMO/CIO
プライズ(受賞特典)：
各部門の最優秀賞の受賞者は、Snowflakeが主催するデータに特化した日本最大級のイベント「DATA CLOUD WORLD TOUR JAPAN」で発表する機会が与えられます。また、ホームページ、SNSをはじめSnowflakeのさまざまなイベントで広く周知されます。
●アイデア部門最優秀賞
●データサイエンス部門最優秀賞



スノーフレイクについて
Snowflakeは、Snowflakeのデータクラウドを用い、あらゆる組織が自らのデータを活用できるようにします。顧客企業はデータクラウドを利用してサイロ化されたデータを統合し、データを検索して安全に共有しながら、さまざまな分析ワークロードを実行しています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2023年1月31日時点で、2022年のForbes Global 2000社（G2K）のうち573社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳細については、snowflake.comをご覧ください。