日本イーライリリー株式会社の情報

“がんと生きる想い”を絵画・写真・絵手紙とエッセイで伝えるコンテスト『リリー・オンコロジー・オン・キャンバス　がんと生きる、わたしの物語。』第15回の受賞作品発表
日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下、日本イーライリリー）は本日、「リリー・オンコロジー・オン・キャンバス　がんと生きる、わたしの物語。」絵画・写真・絵手紙コンテストの受賞作品を発表しました。
本コンテストは、“がんと生きる想い”を、絵画・写真・絵手紙とエッセイで自由に表現するもので、104点の応募作品の中から、5名の審査員により、絵画、写真、絵手紙の3部門でそれぞれ最優秀賞1名、優秀賞1名、入選2名の、計12作品を選出しました。
●最優秀賞受賞作品　※受賞作品の詳細は別添の参考資料をご覧ください




絵画部門
中井 智子(なかい ともこ)さん (愛知県)
『来週の約束』
余命宣告を受けた父と交わす“来週の約束”。
日常の中で深まる家族の絆を表現した作品。




写真部門
轟 穂乃佳(とどろき ほのか)さん (岐阜県)
『父のレンズ』
治療で視野の一部を失った父。
父の様々な想いと強い生命力をシャッターに刻んだ作品。




絵手紙部門
齋藤 紘子(さいとう ひろこ)さん (神奈川県)
『伝える事で役に立つ』
辛い経験も誰かの知識になる。
自分の経験が役に立つことへの気づきと決意を表した作品。


参考資料


12の受賞作品の詳細です
●受賞者
※敬称略
賞
絵画部門
写真部門
絵手紙部門
最優秀賞
中井 智子
(なかい ともこ)
(愛知県)
轟 穂乃佳
(とどろき ほのか)
(岐阜県)
齋藤 紘子
(さいとう ひろこ)
(神奈川県)
優秀賞
黒田 順子
(くろだ よりこ)
(東京都)
北川 知彦
(きたがわ ともひこ)
(神奈川県)
久保谷 喜枝子
(くぼや きえこ)
(茨城県)
入選
伊藤 瑞穂
(いとう みずほ)
(東京都)
谷口 佳江
(たにぐち よしえ)
(千葉県)
長谷川 勝士
(はせがわ かつし)
(兵庫県)
山中 章平
(やまなか あきひら)
(石川県)
八木 宏昌
(やぎ ひろまさ)
(愛媛県)
福田 友里恵
(ふくだ ゆりえ)
(兵庫県)
●日本イーライリリー 執行役員 オンコロジー事業本部長 ステファン・クーレンコッタのコメント
「15周年という節目を迎えたリリー・オンコロジー・オン・キャンバスに、大きな誇りと感謝の気持ちでいっぱいです。このジャーニーを共に歩んでくださった受賞者、審査員、そしてすべての参加者と支援者の皆様に、心からお礼を申し上げます。このコンテストのアート作品やエッセイは、単なる創作物ではありません。がんと共に生きる人々の強さと勇気を深く表現した作品です。これらの作品は、私たちに深い感銘を与え、大きな励みとなっています。
日本イーライリリーは、患者さんを支援し、元気を与える“場”をつくり、患者さんとの有意義なつながりを育むことに尽力しています。私たちは、がんに関わる人々が自分らしい生活を続けられるよう、研究開発やその改善を行うことを使命としています。私たちは、この使命に全力を尽くし、患者さんの道のりの一歩一歩を支援してまいります。」
●受賞作品の公開について
リリー・オンコロジー・オン・キャンバスのウェブサイト（

https://www.lilly.com/jp/locj/

）に後日公開予定です。
●『リリー・オンコロジー・オン・キャンバス　がんと生きる、わたしの物語。』について
がん患者さんやそのご家族、ご友人を対象に、がんと告知された時の不安や、がんと共に生きる決意、がんの経験を通して変化した生き方などの「がんと生きる想い」を、絵画・写真・絵手紙（いずれかを選択）と、エッセイで表現するコンテストです。選考は作品の技術的・芸術的な評価ではなく、“想いの表現”を重視しています。日本イーライリリーが2010年に創設してから今回で第15回目となりました。
●募集・審査概要
募集期間
2024年8月27日（火）～2025年1月31日（金）
応募件数
104件（絵画部門42件、写真部門39件、絵手紙部門23件）
募集テーマ
「がんと生きる、わたしの物語。」（がんと生きるご自身の想い）
応募部門
絵画部門、写真部門、絵手紙部門のいずれか1つ
※作品を制作された背景について800文字以内のエッセイが必要
応募資格
下記1、2、3、4の全てに該当する方
1. 医療機関においてがんと診断された方。または、そのご家族、ご友人。
2. 日本国内にお住まいで応募時の年齢が満20歳以上の方。
3. 受賞の有無に関わらず、応募された作品がテレビやウェブサイトなどの各種媒体を通じて紹介されることに同意いただける方。
4. 応募作品を売買・譲渡等の対象としないことに同意いただける方。
選考基準
作品の技術的・芸術的な評価よりも募集テーマを的確にとらえた作品であるか
審査員
岸本 葉子(きしもと ようこ)　エッセイスト
森 香保里(もり かほり)　四国こどもとおとなの医療センター 臨床研究部 アートサイコセラピスト
亀山 哲郎(かめやま てつろう)　カメラマン
堀 均(ほり ひとし)　日本対がん協会
西村 詠子(にしむら えいこ)　NPO法人がんとむきあう会
日本イーライリリーについて
日本イーライリリー株式会社は、米国イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人です。日本の患者さんが健康で豊かな生活を送れるよう、日本で50年にわたり最先端の科学に思いやりを融合させ、世界水準の革新的な医薬品を開発し提供してきました。現在、がん、糖尿病、アルツハイマー病などの中枢神経系疾患や自己免疫疾患など、幅広い領域で日本の医療に貢献しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。

https://www.lilly.com/jp

認知症をめぐるビジネスケアラー・ワーキングケアラーの実情を考えるシンポジウムを開催しました
～実態調査結果から、企業が認知症を「自分ごと化」してとらえる重要性が明らかに～
•
介護を受ける家族の認知機能障害が重度になるほど、介護に当たって「仕事に影響がある」と答えたビジネスケアラー・ワーキングケアラーの割合が高い
•
ビジネスケアラー・ワーキングケアラーの約4割もの人々が「正しく認知症を学ぶ機会」「家族の認知症を早期発見・診断するための支援」を企業に求めている
•
企業は、従業員が仕事と介護を両立できるよう、認知症の早期段階から準備・対策しておくことが重要である
日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下「日本イーライリリー」）と株式会社日本総合研究所（本社：東京都品川区、代表取締役社長：谷崎勝教、以下「日本総研」）は、2025年5月14日（水）、「認知症をめぐるビジネスケアラー・ワーキングケアラー（注1）の実情を考えるシンポジウム ～共生社会の実現に向けて、企業に求められる役割と取組み～ ビジネスケアラー・ワーキングケアラー向け調査結果を通じて」（以下「本シンポジウム」）を東京都内で開催しました。




本シンポジウムには、企業、政策、メディアの関係者など140名以上が参加しました。初めに株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 高齢社会イノベーショングループ 部長／プリンシパル 紀伊 信之（きい のぶゆき）氏が、基調講演として「認知症について企業に求められる役割～調査結果から見える実態と課題～」について発表しました。その後のパネルディスカッションでは、当事者団体、企業、そしてシンクタンクの方々が登壇し、「企業に求められる役割と必要な取り組み」をテーマに議論しました。
基調講演では、日本における認知症を取り巻く環境を紹介したうえで、企業が従業員の仕事と介護の両立を推進するためには、認知症、特に早期段階の認知症にフォーカスを当てることが重要であることを説明しました。併せて、「ビジネスケアラー・ワーキングケアラー、特に認知症家族介護者の実態・意識等調査」（以下「本調査」／別添資料参照）の結果を示しました。
本調査は、認知機能の低下を0～7の8段階（認知機能が低下するほどスコアが高い）で示すAD8-J（注2）スコア（以下「スコア」）を「0～1」「2～4」「5～7」のグループに分けて調査を実施し、介護が必要な家族の認知機能が低下しているほど、仕事への影響が大きいことが明らかとなりました。
例えば、「介護精神ストレスで仕事に集中できない」では、スコア0～1のグループでは42.4％、2～4のグループでは54.8％、5～7のグループでは76.4％との結果となり、スコアが高いほど仕事に集中できなくなる人が増加しました。また、「介護の肉体的な疲労が残ってしまい、仕事に身が入らない（35.2％、54.4％、68.1％）」（数字はスコア「0～1」「2～4」「5～7」のグループ順。以下同様）「介護のために仕事の業務を減らす（38.4％、46.8％、67.8％）」「介護のために仕事のスケジュールや労働時間の調整を勤め先に依頼する（40.8％、57.6％、67.8％）」においても同様に認知機能障害が重度であるほど仕事への影響が大きくなる結果となりました。
次に、ビジネスケアラー・ワーキングケアラーが企業に求める制度・支援では、「正しく認知症を学ぶ機会（46.2％）」や「家族の認知症を早期発見・診断するための支援（44.3％）」などが半数近くの割合に上る結果となっています。そして、認知症に関連した家族の介護に関して企業に求める制度としては、「家族介護を支援する制度の周知の機会（50.5％）」「正しく認知症を学ぶ機会（43.4％）」「家族の認知症を早期発見・診断するための支援（42.6％）」が上位となりました。
これらの結果に基づいて、基調講演では、企業が認知症を「自分ごと化」してとらえることの重要性について紹介されました。
パネルディスカッションでは、「自分ごと化」してとらえた企業にどのような取り組みが求められるかについて、当事者団体、企業とシンクタンクの方々による議論が行われました。企業に求められる取り組みとして、１.企業の状況に応じた仕事と介護の両立ができる制度設計、２.従業員に向けて、認知症に対する正しい知識や認知症の人に対する正しい理解を学ぶ機会の提供、３.認知症になった従業員が働き続けることができる職場環境整備、４.従業員とその家族・周囲の人たちの認知症の早期発見・早期診断・早期対応の支援が挙げられました。
＜登壇者コメント＞
〇公益社団法人 認知症の人と家族の会 下坂 厚（しもさか あつし）氏
認知症が軽度の段階からいろいろな人とつながることができれば、心理的負担の軽減に寄与する。また、軽度の段階で対応できれば、今後の生活設計や選択肢は広がる。自身は、若年性アルツハイマー型認知症と診断された際、仲間に迷惑をかけたくないという思いから会社を退職してしまった経験がある。「診断を受けると、仕事をやめなければならない」という思いになりがちだが、診断された当時に正しい知識があったとしたら、退職せずに働き続けるという選択肢もあったかもしれない。認知症になった本人やその家族に加えて、企業にとっても、早い段階で準備や対策を行うことが重要である。企業として何ができるかということを一緒に考えてほしい。
〇公益社団法人 認知症の人と家族の会 代表理事 鎌田 松代（かまだ まつよ）氏
従業員の認知症に対する正しい知識・認知症の人に対する正しい理解が進むことが重要である。認知症は誰でもなり得る病気であり、認知症を知っておくことは「備え」である。そのことで同僚や自分の家族の小さな変化に気付き、早い段階での相談や受診などへの対応ができる。認知症への備えがあることは、介護しながら仕事も継続する両立支援にとっても重要である。認知症基本法の理念である共生社会実現のため、企業にも社会的な責任が求められており、企業が認知症を自分ごと化し、自主的な取り組みを推進することを期待する。
〇大成建設株式会社 管理本部 人事部 人財いきいき推進室 室長 北迫 泰行（きたさこ やすゆき）氏
当社でも親が団塊の世代である「団塊ジュニア世代」の従業員が大変多く、社内で実態調査をしたところ、介護に関する悩みや不安を抱えている従業員は多い。特に、認知症への関心も高まっていると感じており、認知症関連のセミナーやイベント開催への従業員からのニーズは大きい。不安を抱える従業員や困っている従業員をサポートすることが仕事と介護両立には重要であり、企業として認知症にしっかりと向き合っていくことが必要である。
〇株式会社イトーヨーカ堂 サステナビリティ推進部 総括マネジャー 小山 遊子（こやま ゆうこ）氏
介護に直面している従業員が多いが、育児と比べて介護は周囲から見えにくいという特徴があり、困っている従業員が一人で抱え込んでしまう傾向にある。認知症を含めて、介護に直面する従業員が正しい知識を持ち、どういった支援や制度があるかを知っていれば、準備や対策が可能になる。従業員に認知症に関する正しい知識を持ってもらうということは、従業員本人やその家族が認知症当事者になった際に適切な対応ができるようになることに加えて、店舗に来店されるお客さんへの対応という観点でも重要である。
〇特定非営利活動法人 日本医療政策機構 シニアマネージャー 栗田 駿一郎（くりた しゅんいちろう）氏
一つは対顧客・社会への視点です。MCIと合わせた認知症の人の数は約1000万人を超えています。彼らも大切な自らの商品やサービスの消費者であると認識することで、商品・サービスの改善にもつながります。もう一つは対従業員・家族への視点です。人手不足が深刻な昨今、より長く働き続けてもらうための工夫は不可欠です。従業員やその家族が認知症になったとき、どのようにして共に歩めるかを考えることが求められています。
日本イーライリリーと日本総研は、これからも認知症を巡るステークホルダーと連携し、認知症に対するスティグマの解消や認知症の人を含めた共生社会の実現に向けて貢献してまいります。
以上




下坂 厚氏
公益社団法人 認知症の人と家族の会




鎌田 松代氏
公益社団法人 認知症の人と家族の会




北迫 泰行氏
大成建設株式会社




小山 遊子氏
株式会社イトーヨーカ堂




栗田 駿一郎氏
特定営利法人 日本医療政策機構




紀伊 信之氏
株式会社日本総合研究所




小森 美華
株式会社日本イーライリリー

実施概要
日時
2025年5月14日（水）14:00～15:30
形式
会場（日本総研・社会価値共創スタジオ）およびオンライン
―プログラム―
開会の挨拶
株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 高齢社会イノベーショングループ 部長／プリンシパル 紀伊 信之（きい のぶゆき）氏
基調講演
「認知症について企業に求められる役割～調査結果から見える実態と課題～」
株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 高齢社会イノベーショングループ 部長／プリンシパル 紀伊 信之氏
パネルディスカッション
「企業に求められる役割と必要な取組み」
パネリスト：
公益社団法人認知症の人と家族の会 下坂 厚 （しもさか あつし）氏
公益社団法人認知症の人と家族の会 代表理事 鎌田 松代 （かまだ まつよ）氏
大成建設株式会社 管理本部 人事部 人財いきいき推進室 室長 北迫 泰行（きたさこ やすゆき）氏
株式会社イトーヨーカ堂 サステナビリティ推進部 総括マネジャー 小山 遊子 （こやま ゆうこ）氏
特定非営利活動法人日本医療政策機構 シニアマネージャー 栗田 駿一郎（くりた しゅんいちろう）氏
モデレーター：
株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 部長／プリンシパル 紀伊 信之氏
閉会の挨拶
日本イーライリリー株式会社 研究開発・メディカルアフェアーズ統括本部 ニューロサイエンス領域本部 医学部長 小森 美華（こもり みか）
※本シンポジウムの企画・運営およびビジネスケアラー・ワーキングケアラー、特に認知症家族介護者の実態・意識等調査、については日本イーライリリーの委託を受けて日本総研が実施しました。
(注1) 仕事をしながら家族介護を行う方（経済産業省「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」より参照）
(注2) 家族・介護者の情報に基づく軽度認知障害および認知症の簡易的・初期的な評価法。2点以上はMCI（軽度認知障害）もしくは認知症の可能性がある。得点が高いほど認知機能障害は重度。

「新世代エイジョカレッジ サミット2024」で審査員特別賞を受賞　日本イーライリリー 女性特有の健康課題にカードで挑む 「女性営業社員を辞めさせない！」上司・部下間のコミュニケーション
・女性営業社員5名が、女性社員が辞めない強い組織づくりを目的に、女性特有の体調不良に関する上司と部下の間のコミュニケーションに焦点を当てた施策を提言
・オリジナルの「体調スコアカード」を用いた実証実験を通じて、上司と女性社員が体調に関して互いに話しやすくなる傾向が確認され、健康で効率的な働き方によるパフォーマンス改善が期待される
・「新世代エイジョカレッジ サミット2024」で実証実験の成果と提言が評価され、審査員特別賞を受賞
日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下、日本イーライリリー）は、異業種で営業変革と女性営業職のリーダー育成を目指すプロジェクト「新世代エイジョカレッジ※」に参加し、審査員特別賞を受賞しました。2月21日に開催された「新世代エイジョカレッジ サミット2024」で、プロジェクトに参加した女性営業社員のチームが考案した「体調スコアカード」を用いた実証実験の成果を発表し、評価されたものです。




＜女性営業社員チームの発表の様子＞




＜体調スコアカード＞
日本イーライリリーのチームは女性社員が辞めない強い組織づくりを目的とし、女性特有の休むほどではない体調不良に関する上司と部下の間のコミュニケーションに着目しました。実証実験の社内アンケートでは5人に4人が体調不良を上司に相談したことがなく、一方で上司の3人に2人が女性社員に体調について聞きづらいと感じていることが分かりました。また、女性社員は体調不良によるパフォーマンスの低下も実感していました。そこで、社内医師監修のもと、日本イーライリリー社オリジナルの「体調スコアカード」を作成し、カードを用いて上司と部下の間で体調に関するコミュニケーションを促す実験を行いました。
期間中に93名がカードを活用し、その6割以上の上司と女性社員が体調に関して話しやすくなったという結果が出ました。また、コミュニケーションが円滑になり、体調に合わせた働き方について上司からの具体的な提案も見られました。チームはこれらの結果から、カードを用いて女性社員の健康で効率的な働き方を実現することで、パフォーマンス改善および営業女性が辞めにくい組織づくりが期待できることを提言しました。
日本イーライリリーは「新世代エイジョカレッジ」に7回参加し、毎回ファイナリストに選ばれています。また、今回を含め3度審査員特別賞を受賞しています。これまでの提言の一部は、形を変えながら実装され、社内の働き方変革などにつながっています。今回審査員特別賞を受賞した「体調スコアカード」については、全社展開が予定されています。
今後も、日本イーライリリーは社員が最大限に能力を発揮できる職場環境づくりを進め、社員と会社の成長を通じて、患者さんのより豊かな人生に貢献できるよう努力してまいります。
※「新世代エイジョカレッジ」は、株式会社チェンジウェーブグループが企画運営する営業職女性「エイジョ」の異業種「変革体験型」リーダー育成研修です。今年度は「今こそ私たちが、営業のアタリマエをアップデートする」をテーマに、全11チームが実証実験を通じて課題解決への提言を行いました。詳細は公式ホームページをご覧ください。

https://eijyo.com/index.html

日本イーライリリーについて
日本イーライリリー株式会社は、米国イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人です。日本の患者さんが健康で豊かな生活を送れるよう、日本で50年にわたり最先端の科学に思いやりを融合させ、世界水準の革新的な医薬品を開発し提供してきました。現在、がん、糖尿病、アルツハイマー病などの中枢神経系疾患や自己免疫疾患など、幅広い領域で日本の医療に貢献しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。

https://www.lilly.com/jp

大阪の「レインボーフェスタ！」へ初協賛、120名以上でパレード日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下、日本イーライリリー）は、LGBT+（*1）などの性的マイノリティへの取り組みを評価する「PRIDE指標2024」で5年連続となる「ゴールド」を受賞しました。また、10月26日（土）、27日（日）に大阪で開催された「レインボーフェスタ！」へ初の協賛を行い、27日には社員や家族、パートナー、友人、そして製薬企業7社の社員リソースグループ（*2）で構成される団体「Pharma Ally Japan」などの賛同する企業とともに120名以上でパレードに参加し「性の多様性」を尊重し、多種多様な個性があることを喜び合いました。



日本イーライリリーは、社員リソースグループ「LGBT+ Ally Japan」とともに、性的マイノリティの社員を尊重する社内規定の変更や社内啓発の実施、また製薬業界や社会への働きかけなどを組織全体で推進してきました。2024年は当事者のストーリーに耳を傾ける講演会や協働する製薬各社の人事担当者による意見交換会を実施し、東京や大阪でのレインボーパレードにも多数の社員が参加しました。社員への理解が広がり、社内のAlly（*3）は約370名と全社員の1割を超えています。また、「LGBT+ Ally Japan」のメンバーが社内の当事者と会社をつなぎ、実際の相談をうけたり、社内制度の転換となるきっかけを作り、スムーズな運用を促しました。こうした活動や実績の積み重ねにより、今回の受賞に至ったと考えています。
今後も日本イーライリリーは、人々の健康に寄与するリーディングカンパニーとして、社員一人ひとりがその能力を最大限に発揮できるよう努めるとともに、より多くの患者さんや当事者の方々に貢献するため、豊かでインクルーシブな職場環境や社会の醸成を進めてまいります。
【社員リソースグループ「LGBT+ Ally Japan」について】



2020年に発足し、社内のAllyは約370名と全社員の1割を超え、年々その活動を広げています（2024年10月末時点）。社内の性的マイノリティや周囲からの相談受付や社内へのニュースレター発行、外部講師による講演会開催などの啓発活動、また下記の通り社外にも影響を与えうる活動などをAllyの社員が　リードしています。
・製薬企業7社の連合「Pharma Ally Japan」への参画
日本イーライリリー、グラクソ・スミスクライン株式会社、武田薬品工業株式会社、ノバルティス ファーマ株式会社、ヴィーブヘルスケア株式会社、ブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社、ファイザー株式会社の7社の社員リソースグループで形成された「Pharma Ally Japan」は、共通のビジョンを掲げて、情報交換や合同での講演会の開催、また、社外イベントへの参加などを通じてメッセージの発信などを行っています。
「Pharma Ally Japan」共通ビジョン
「私たちは、製薬企業として患者さんや医療関係者に貢献しつつ、すべての人がありのままに生きることを尊重するとともに、その環境醸成に取り組んでまいります」
・アジア最大級のLGBT+関連イベント「東京レインボープライド」に4年連続で協賛
2024年4月に開催された本イベントの主旨に共感し、社外イベントへの参加を通じて社員のLGBT+の理解の促進や、互いに働きやすい職場づくりを目指して協賛を続けています。Allyのメンバーとともに30名以上の社員がパレードに参加し、社外の方々との交流から得た新たな知見や現地での学びを社内で共有しています。
・大阪で開催された「レインボーフェスタ！」へ初協賛し、１２０名以上を集めてパレードを先導



「LGBT+ Ally Japan」が中心となり、大阪で開催された「レインボーフェスタ！」に初めて協賛しました。社員や家族、パートナー、友人、また「Pharma Ally Japan」など賛同する企業に声をかけ、120名以上で2024年10月27日（日）開催のパレードを先導しました。代表取締役社長 シモーネ・トムセンをはじめ多くの経営幹部も参加し、関西からも性的マイノリティに関する取り組みが社会でも広がるよう、声をあげながら大阪の町を歩きました。
・臨床試験参加者の同意説明文書テンプレートにおける性的マイノリティに配慮した改訂
同意説明文書とは、臨床試験参加者全員が知っておくべき試験の目的、期間、手順、リスクと利益、その他詳細が記載されている、臨床試験責任医師が作成する文書であり、参加者がこの文書を読んだうえで試験への参加に同意する文書です。同意説明文書では、性別に関する項目もあります。社外専門家による講演会などにより、性的マイノリティの医療アクセスに関する課題を把握した「LGBT+ Ally Japan」は社内のLGBT+当事者や担当部署と議論を重ね、臨床試験責任医師に提示する同意説明文書テンプレートへの、参加者の性自認を尊重する旨の文言追加を行いました。
（*1）LGBT+（エルジービーティ―プラス）：Lesbian（レズビアン）、Gay（ゲイ）、Bisexual（バイセクシャル）、Transgender（トランスジェンダー）に加え、様々な性的指向、性自認を意味する。
（*2）社員リソースグループ（Employee Resource Group、ERG）：社員が主導の、豊かでインクルーシブな職場環境の醸成サポートに向けた取り組みを行うグループのこと。日本イーライリリーでは、性別、ライフイベントの状況に関わらず、社員が活躍できる環境整備やジェンダーに関連して生じるチャレンジの是正をリードする「Gender Equity Network（GEN）」、LGBT+など性的マイノリティをサポートする「LGBT+ Ally Japan」、病気・障がい・長期的な健康上の問題を抱えながら働く社員に対する認識を高めバリアを取り除くための活動をリードする「enAble Japan」、若手社員がつながり、キャリア環境を整え、世代の理解を深めるとともに、若手の声を将来の活動に反映し、新たな多様性を促進する「Generation」の4つのERGが活動。
（*3）Ally（アライ）：味方や同盟を意味し、LGBT+を自発的に支援する人のこと。
以上
PRIDE指標について
PRIDE指標とは、「一般社団法人work with Pride」が「企業・団体等の枠組みを超えてLGBTQ+が働きやすい職場づくりを日本で実現する」ために活用する指標です。その各文字に合わせた「Policy（行動宣言）」、「Representation（当事者コミュニティ）」、「Inspiration（啓発活動）」、「Development（人事制度・プログラム）」、「Engagement/Empowerment（社会貢献・渉外活動）」の5つを評価指標にしています。
詳細は https://workwithpride.jp/pride-i/ をご覧ください。
レインボーフェスタ！について
性的マイノリティ、地域、Allyが集い、「性の多様性」を祝い分かち合う場として関西最大級のイベントです。2013年に初開催され、2024年は第10回目となりました。2024年10月26日（土）、27日（日）に扇町公園（大阪市北区）で、「十人十色～これからも＋（プラス）の虹をつなげよう」のテーマのもと開催されました。
詳細は https://rainbowfesta.org/wp2024/ をご覧ください。
ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン（DE&I）への取り組みについて
社員一人ひとりが多様な価値観を互いに尊重し、幅広い多様性を受け入れ活かす「ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン（DE&I）」を促進しています。DE&Iの促進が、社員一人ひとりの成長ならびにその能力の最大限の活用を促して会社を成長させ、Our Purpose（使命）である「世界中の人々のより豊かな人生のため、革新的医薬品に思いやりを込めて」の実現につながると考えています。日本イーライリリーのDE&Iへの取り組みについては、ウェブサイトをご覧ください。
https://www.lilly.com/jp/operating-responsibly/diversity-inclusion
日本イーライリリーについて
日本イーライリリー株式会社は、米国イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人です。日本の患者さんがより健康で充実した生活を実現できるよう、50年にわたり、科学に思いやりを込めて、世界レベルの革新的な医薬品の開発と供給を行っています。現在、がん、糖尿病、アルツハイマー病などの中枢神経系疾患、自己免疫疾患など、複数の領域にわたり日本の医療に貢献しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。 https://www.lilly.com/jp
【プレスリリースはこちらのPDF版でもご覧になれます。】
https://prtimes.jp/a/?f=d5823-152-f519ac315438ef2842b5991be8ece62a.pdf

医療、介護、教育などの功労者6名を表彰・10月10日（木）に「第20回ヘルシー・ソサエティ賞」の授賞式を開催
・医療、介護、教育に携わり、人々の生活の質（QOL）の向上に貢献した6名を表彰
・新たに設立された時事部門では、認知症と高齢社会という喫緊の課題に取り組む功労者を表彰



（写真左から）シモーネ・トムセン、デイビッド・A・リックス、堀内成子氏、山口育子氏、神野正博氏、森山美知子氏、岩坪威氏、藤田和子氏、高橋弘枝氏（*受賞者の肩書は授賞式概要をご覧ください）
日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下「日本イーライリリー」）と公益社団法人日本看護協会（事業局：東京都渋谷区、会長：高橋弘枝、以下「日本看護協会」）は、10月10日（木）、「第20回ヘルシー・ソサエティ賞」の授賞式を都内で開催しました。当日は、健全な社会と地域社会、そして人々の生活の質（QOL）の向上に貢献した6名の受賞者を発表しました。授賞式では、天皇皇后両陛下に御臨席を賜り、多くの医療機関等の代表者や国会議員を含めた各界からの参加者と共に受賞者の功績を称えました。
ヘルシー・ソサエティ賞は、より明るい今日とより良い明日に向けて、健全な社会と地域社会、そして人々のQOLの向上に貢献した人々を称える目的で2004年に創設されました。ヘルシー・ソサエティ賞を通じて、意義深い活動に光が当たり周知されることにより、1人でも多くの助けを必要とする方に救いの手が差し伸べられる社会作りを目指しています。第20回は、日本イーライリリーが共催として参画しました。
今回は創設20年目の節目として、時事部門が設立され、日本における喫緊の課題である認知症と高齢社会の対応に貢献している方々の功績にスポットライトを当てました。
授賞式に伴い、日本看護協会会長の高橋弘枝氏は次のように述べました。「『第20回ヘルシー・ソサエティ賞』6名の受賞者の皆様、この度は誠におめでとうございます。社会における様々な場面で人々の生活の質（QOL）の向上に貢献し、より明るい今日とより良い明日を築くことに貢献してこられた皆様に、約75万の日本看護協会会員を代表して深い敬意を表し、心よりお祝い申し上げます。」
また、日本イーライリリー株式会社代表取締役社長シモーネ・トムセンは次のように述べました。「第20回を迎える『ヘルシー・ソサエティ賞』の共催ができることを非常に光栄に思います。受賞者の皆様が医療、看護、介護、そして教育分野において国内外で社会的な課題の解決や改善に尽力してこられたことに、深い敬意と心からのお祝いを申し上げます。」
＜「第20回ヘルシー・ソサエティ賞」受賞者紹介＞
【教育部門】
聖路加国際大学学長　堀内成子氏
堀内氏は、助産師の知識と技術の向上と、助産師が包括的に出産や産後ケアを提供するクリニックの開業に多大な貢献をしてきました。出産難民が増加している中、堀内氏は、2010年に、助産師が中心となって運営し、自然分娩に特化した「愛といのちの家 聖路加産科クリニック」の設立に発起人として携わりました。また、助産教育の大学院化を10年間かけて実現させるなど、看護基礎教育と助産教育の強化に尽力してきました。さらに、助産師の生涯教育のための認証評価制度（アドバンス助産師）の創設に関与し、日本の技術をアジア・アフリカ諸国に移転する研究にも取り組んでいます。
【ボランティア部門】
認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOML理事長　山口育子氏
山口氏は、患者が自立・成熟して主体的に医療に参加し、患者と医療者が協働する医療の実現に向けて多大な貢献をしてきました。自身ががん治療を経験した30年ほど前には、インフォームド・コンセントや共同意思決定という概念がなく、深刻な病状の場合は患者本人に病名は伝えられませんでした。このような状況に疑問を持つ中で、「医師との関係は、対立でもお任せでもいけない」というCOMLの考え方に共感し、COMLへ入職しました。COMLには、今まで7万件以上の電話相談が患者さんから寄せられ、その約2万5,000件を山口氏が担当しました。また山口氏は、患者さん向けの勉強会や病院への改善提案なども行い、患者目線から医療の質向上に寄与しています。
【医師部門】
社会医療法人財団董仙会理事長　神野正博氏
神野氏は、能登半島地震の被災地における医療現場で卓越した功績を上げています。東日本大震災で被災した病院にヒアリングし、その教訓を活かして、2012年から石川県七尾市にある恵寿総合病院の地震や津波対策を行い、デジタル化にも力を入れてきました。それらの対策が身を結び、2024年1月1日の能登半島地震発生から4時間後には入院患者113名全員を安全な建物に移動させ、2日未明には分娩に対応し、4日には外来再開、6日には1日70名の血液透析を再開しました。また、被災した職員のケアも行い、託児所・学童保育の設置、公認心理士による相談室の開設など、多面的な対応で地域医療の維持・強化に貢献しました。
【医療・看護・介護従事者部門】
広島大学大学院医系科学研究科成人看護開発学教授　森山美知子氏
森山氏は、医療保険者が有するレセプト等のデータからリスク者を抽出し、疾病管理やケアマネジメントを行う手法を日本に導入した先駆者です。広島県呉市と取り組んだ、人工透析導入者の低減を目指した「糖尿病性腎症重症化予防事業」は日本再興戦略として全国に横展開され、企業と取り組んだ健康経営と共に、国のデータヘルス計画へとつながりました。慢性疾患管理を行う専門看護師の育成にも力を入れ、2010年広島大学発ベンチャー企業 株式会社DPPヘルスパートナーズを設立し、遠隔看護の手法を用いて全国に疾病管理サービスを届ける先駆的な取り組みを行いました。現在は、これらの技術をアジアやアフリカの国々に移転する研究プロジェクトに取り組んでいます。
【第20回時事部門　認知症・高齢社会への対応】
東京大学大学院医学系研究科神経病理学分野教授、国立精神・神経医療研究センター 理事・神経研究所長　岩坪威氏
岩坪氏は、アルツハイマー病の治療法確立に向けた病態解明と治療薬の臨床実用における第一人者です。岩坪氏がアルツハイマー病を引き起こす原因物質とその働きを解明したことにより、治療薬の開発が加速しました。その後も岩坪氏は、日米での軽度認知障害の進行過程の違いの有無の研究をし、薬の実用化に向けた臨床試験などにも携わり、さらなる治療法の進展に貢献しています。
一般社団法人日本認知症本人ワーキンググループ（JDWG）代表理事　藤田和子氏
藤田氏は、若年性認知症の本人当事者として、自分らしく生きることの大切さを広める活動を行っています。2010年に「若年性認知症問題にとりくむ会・クローバー」を設立し、2014年には国内初の本人当事者の活動団体「日本認知症ワーキンググループ（JDWG）」の設立に参加しました。2018年に厚生労働省で記者会見を行い「認知症とともに生きる希望宣言」を表明し、2020年には厚生労働省より認知症本人「希望大使」に任命されました。JDWGは、継続的に政策や社会に対する提言などを行なっており、2024年には当事者の声が反映された「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が施行されました。
以上
ヘルシー・ソサエティ賞について
ヘルシー・ソサエティ賞は、より明るい今日とより良い明日に向けて、健全な社会と地域社会、そして国民のクオリティ・オブ・ライフの向上に貢献した方々を称える目的で、2004年に創設されました。ヘルシー・ソサエティ賞を通じて尊い活動がさらに注目を集め、活動を広く奨励することによって、一人でも多くの助けを必要とする方に救いの手が差し伸べられる社会づくりを目指しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。
https://www.healthysociety-sho.com/
＜「第20回ヘルシー・ソサエティ賞」授賞式概要＞



＜「第20回ヘルシー・ソサエティ賞」審査委員・諮問委員＞（五十音順、敬称略）
審査委員
・蒲原基道　日本社会事業大学専門職大学院客員教授、元厚生労働事務次官
・川口順子　武蔵野大学国際総合研究所名誉顧問、元外務大臣、元環境大臣、元参議院議員
・堂本暁子　男女共同参画と災害・復興ネットワーク代表、元千葉県知事、元参議院議員
・中釜斉　国立研究開発法人国立がん研究センター理事長
・永井良三　自治医科大学学長
・坂東眞理子　昭和女子大学総長
・松本吉郎　公益社団法人日本医師会会長
・村嶋幸代　湘南医療大学大学院教授、東京大学名誉教授
諮問委員
・安達知子　母子愛育会総合母子保健センター愛育病院名誉院長、東京女子医科大学産婦人科客員教授
・後信　公益財団法人日本医療機能評価機構理事、九州大学病院医療安全管理部教授・部長
・加藤勝信　衆議院議員
・加藤良太朗　板橋中央総合病院院長
・門脇孝　国家公務員共済組合連合会虎の門病院院長
・木寺昌人　元駐フランス大使、元駐中国大使
・日下一正　一般財団法人国際貿易投資研究所理事長、元経済産業審議官
・玄葉光一郎　衆議院議員、元外務大臣
・小林秀明　元駐タイ王国大使、元迎賓館長、元東宮侍従長、株式会社電算社外取締役、帝京大学冲永総合研究所名誉教授
・坂本すが　東京医療保健大学副学長
・佐々江賢一郎　日本国際問題研究所理事長
・清水嘉与子　公益財団法人日本訪問看護財団特別顧問、元参議院議員
・下村満子　ジャーナリスト、元「朝日ジャーナル」編集長
・末松広行　東京農業大学教授、元農林水産事務次官
・中林美恵子　早稲田大学教授、元衆議院議員
・丹羽雄哉　元衆議院議員、元自由民主党総務会長、元厚生大臣
・半田宏　東京工業大学名誉教授、東京医科大学兼任教授
・久常節子　元社団法人日本看護協会会長
・平井裕秀　株式会社日立製作所執行役常務、元経済産業審議官
・平林博　公益財団法人日印協会理事・副会長
・福井トシ子　国際医療福祉大学大学院副大学院長、前公益社団法人日本看護協会会長
・藤原誠　東京国立博物館館長
・堀江重郎　順天堂大学大学院医学研究科泌尿器科学教授
・松岡かおり　公益社団法人日本医師会常任理事
・松谷有希雄　日本公衆衛生協会理事長
・南裕子　神戸市看護大学名誉教授
・矢崎義雄　学校法人東京医科大学理事長、独立行政法人国立病院機構名誉理事長、国立国際医療センター名誉総長
・山本信夫　前公益社団法人日本薬剤師会会長
＊審査委員・諮問委員は標記の所属先の代表としてヘルシー・ソサエティ賞の委員を務める訳ではありません。
日本看護協会について
公益社団法人日本看護協会は、看護職（保健師・助産師・看護師・准看護師）の資格を持つ個人が自主的に加入し運営する、日本最大の看護職能団体です。47都道府県看護協会（法人会員）と連携して活動する全国組織で、現在約75万人の看護職が入会しています。個人の力だけでは解決できない看護を取り巻く課題を、組織の力で解決し、看護を発展させ、社会に貢献します。詳細はウェブサイトをご覧ください。
https://www.nurse.or.jp/
日本イーライリリーについて
日本イーライリリー株式会社は、米国イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人です。日本の患者さんがより健康で充実した生活を実現できるよう、50年にわたり、科学に思いやりを込めて、世界レベルの革新的な医薬品の開発と供給を行っています。現在、がん、糖尿病、アルツハイマー病などの中枢神経系疾患、自己免疫疾患など、複数の領域にわたり日本の医療に貢献しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。
https://www.lilly.com/jp
【プレスリリースはこちらのPDF版でもご覧になれます。】
https://prtimes.jp/a/?f=d5823-149-40ed8ca0d9b7340ca6997496c86806ac.pdf