株式会社みなと山口合同新聞社の情報

実は北海道から九州まで全国に生産地が広がっているサーモンの養殖　１１３のブランドや生産者名、生産量などを掲載したオリジナルマップ＋オリジナルデータの最新版をリリース
日刊水産専門紙のみなと新聞は６月１９日、サーモン（サケやマス）の日本国内における生産状況をまとめたデジタルコンテンツ「ご当地サーモン産地マップ」の２０２５年版をｎｏｔｅで発売しました。




日本全国で生産が盛んになっている海面養殖のニジマス（いわゆるトラウト）
一般に寄生虫による食中毒のリスクが低く、刺身や寿司で食べられるとして人気の高い養殖サーモン。かつてはノルウェーやチリからの輸入物が供給の大半を占めていましたが、今は日本各地でも盛んに養殖されています。しかも昔からギンザケ養殖が盛んな三陸だけでなく、瀬戸内海や九州沿岸などの温暖な海域でも海面養殖が行われています。
サーモンは大人から子どもまで男女を問わず人気があり、一年を通じて需要が比較的安定しています。このため、フグやブリなどを養殖してきた西日本の生産者が、新規事業としてサーモン養殖を手掛ける事例も増えています。また、海水温の異常な上昇で天然サケの漁獲量が激減した岩手県や北海道の漁業者が、養殖を始めるケースも出てきました。さらには水温や酸素濃度などを人工的にコントロールした内陸部の施設で効率的に魚を育てる近未来的な「陸上養殖」も各地でプロジェクトが始まっています。
みなと新聞では、専門記者が全国の産地に取材を行い、１１３のブランド名や生産者名、生産数量、出荷時期などを独自に調査しました。ギンザケ、トラウト（ニジマス）、サクラマスなど魚の種類や養殖方法まで網羅し、プロのニーズにお応えします。
ご当地サーモン産地マップはメディアプラットフォームｎｏｔｅにてご購入いただけます。

拡大するご当地サーモン市場　全国産地マップ2025


https://note.com/minatoshimbun/n/ncd0a17fa84ba





北海道から九州まで日本全国のサーモン養殖産地を網羅
こんな方におすすめです
▶ シーフードを扱うレストランや小売店
▶ 水産物の商社や卸会社
▶ 養殖機器資材のメーカーや商社
▶ 養殖産地の公官庁や金融機関
▶ 研究者や教育関係者、学生の方
▶ 日本サーモン養殖の最新情報を知りたいすべての方
主な掲載内容
・ブランド（銘柄）名
・生産グループ
・生産地（都道府県または市町村まで）
・種別・呼称（トラウト、ギンザケ、サクラマス、アトランティックサーモンなど）
・２０２４年の年間生産量
・２０２５年の年間生産量（予定）　※２５年４月現在
・出荷時期
・養殖方法（海面／内水面／陸上）
※養殖方法は海面、内水面、陸上（半循環）、陸上（閉鎖循環式）など




【イメ―ジ】ご当地サーモン産地マップの掲載データ
ご利用方法
メディアプラットフォームｎｏｔｅにアクセスして購入いただく形になります。購入に際しては、ｎｏｔｅへの会員登録が必要となります。
購入手続き終了後、ＰＤＦファイル形式の地図と一覧表がダウンロードできますので、パソコンやスマートフォンに保存したり、印刷したりしてお使いいただけます。
商品情報
名称：ご当地サーモン産地マップ２０２５
発売：２０２５年６月１９日
価格：３９８０円（消費税１０％込、手数料込）
注意事項
この商品はみなと新聞の紙面の一部として制作・刊行されております。みなと新聞電子版の読者の方は電子版へのログイン後に閲覧ができます。商品購入の必要はありませんので、ご注意ください。
みなと新聞について




みなと新聞は、みなと山口合同新聞社（本社・山口県下関市）が刊行する日刊水産専門紙です。
「水産業界をリードし、持続的発展に貢献する」を掲げ、ビジネスに役立つニュースやデータを中心に、漁業、養殖業、卸売市場流通、食品加工、小売、外食など、水産業界全般を報道。企業動向から政治・行政や科学技術まで幅広く網羅しています。
札幌、仙台、東京、大阪、下関、福岡の本支社局を拠点に、国内や海外の情報を発信しています。

みなと新聞電子版


https://www.minato-yamaguchi.co.jp/minato/

【会社概要】
名称
株式会社みなと山口合同新聞社
代表者
代表取締役社長　井上正明
本社所在地
山口県下関市東大和町1丁目1番7号
設立
1946年（昭和21年）2月11日

円安で輸入水産物の値上がり目立つ　輸出は不漁や中国禁輸で伸び悩み　主要商材の２０２４年貿易動向を水産専門記者が解説
水産専門紙みなと新聞は４月３０日、特集号「円安下の水産貿易をひもとく ～目立つ商材高騰～」をｎｏｔｅで発売しました。サケ、カニなど商材別の輸入・輸出動向を貿易統計データとともに専門記者が解説します。
ロシアによるウクライナ侵攻をきっかけとして、急激に進んだ円安。３年余りたった現在も為替相場は侵攻前の水準に戻らず、輸入水産物の調達コストを押し上げています。加えて、海外の水産物需要は拡大傾向をたどり、マダラ、タコなどさまざまな商材で、日本が国際的な買い付け競争に敗れる「買い負け」が起きています。かつて日本が生産量の大半を輸入できた養殖マグロでさえ、有力産地のスペインが欧米や中国向けの生鮮出荷を増やし、将来の調達が懸念されます。昨年、安価な白身魚であるベトナム産ナマズ（パンガシウス）の輸入が急増したのは、今の日本の経済状況を象徴しています。




水産物輸入大国の日本も、為替の影響を色濃く受けている
円安によって輸出は有利になるかと思いきや、そう単純でもありません。中国が日本産水産物の輸入停止を続ける影響で、スケソウダラなど多くの品目で輸出量が落ち込みました。サバは長引く不漁が響き、海外へ売る物がない状態。米国などを中心に旺盛な需要がある養殖ブリは、海水温の上昇や赤潮によって、今後の生産が懸念されます。
日本の水産物貿易で今、何が起きているのか。商社や卸、食品メーカーや小売・外食をはじめ、水産物を扱うすべての方にお読みいただきたい企画です。




タコは欧米で需要が高まり、思うように輸入できなくなった




養殖マグロでさえ、産地のスペインから中国へ輸出される時代になった
メディアプラットフォームｎｏｔｅにてご購入いただけます
「円安下の水産貿易をひもとく ～目立つ商材高騰～」
｜ みなと新聞ｎｏｔｅ
【1/2】

https://note.com/minatoshimbun/n/n20422b5ab7f2

【2/2】

https://note.com/minatoshimbun/n/nb44bbc1b56ef

こんな方におすすめです
▶ 加工原料になる水産物の輸入動向を知りたい方
▶ 自社で扱っていない魚介類の輸入・輸出状況を知りたい方
▶ ２０２４年水産物貿易の概況を把握したい方
主な掲載内容
日本における水産物の２０２４年の輸入概況、輸出概況に加え、
下記の商材の個別の動向を記載しています（表・グラフ付）。
〈輸入〉１６品目
１．サケ・マス
２．サケ・マス卵
３．エビ
４．マグロ
５．カニ
６．底魚（マダラ、ギンダラ、アカウオ、メロ）
７．サバ
８．アジ
９．カズノコ・ニシン
１０．シシャモ
１１．タラコ
１２．すり身
１３．パンガシウス（ナマズ）
１４．タコ
１５．イカ
１６．加工ウナギ（かば焼き主体）
〈輸出〉７品目
１．ホタテ
２．秋サケ
３．ブリフィレー（養殖）
４．サバ
５．スケソウ
６．カツオ
７．イワシ・サンマ
ご利用方法
メディアプラットフォームｎｏｔｅにアクセスして購入いただく形になります。購入に際しては、ｎｏｔｅへの会員登録が必要となります。
商品情報
名称：円安下の水産貿易をひもとく
発売：２０２５年４月３０日
価格：１５００円（消費税１０％込、手数料込）
注意事項
この特集は日刊みなと新聞の２５年３月３１日付紙面および同年３月２８日配信に掲載した「水産貿易特集」の一部を抜粋して掲載したものです。みなと新聞電子版読者の方は、電子版へのログイン後に閲覧できますので、購入の必要はありません。
なお、ｎｏｔｅ版は便宜上、本特集を２部に分けて掲載しています。２部をまとめてご購入いただく形になっており、１部ずつの購入はできません。
みなと新聞について




みなと新聞は、みなと山口合同新聞社（本社・山口県下関市）が刊行する日刊水産専門紙です。
「水産業界をリードし、持続的発展に貢献する」を掲げ、ビジネスに役立つニュースやデータを中心に、漁業、養殖業、卸売市場流通、食品加工、小売、外食など、水産業界全般を報道。企業動向から政治・行政や科学技術まで幅広く網羅しています。
札幌、仙台、東京、大阪、下関、福岡の本支社局を拠点に、国内や海外の情報を発信しています。
みなと新聞電子版

https://www.minato-yamaguchi.co.jp/minato/

【会社概要】
名称
株式会社みなと山口合同新聞社
代表者
代表取締役社長　井上正明
本社所在地
山口県下関市東大和町1丁目1番7号
設立
1946年（昭和21年）2月11日

事業承継や経営基盤強化のヒントに　水産・食品業界のＭ＆Ａとは？　みなと新聞の連載をｎｏｔｅで発売
水産紙みなと新聞は６日、連載企画「相性が決め手　食品企業のＭ＆Ａ」をメディアプラットフォームｎｏｔｅでリリースしました。水産・食品業界の買収事例、成約に至らなかった業界ならではの理由も解説します。
執筆者は、Ｍ＆Ａ仲介業を営むＭ＆Ａ総合研究所（本社・東京）の森淳基企業情報第五本部第二部部長。水産業、製造業、不動産業、医療法人を中心にＭ＆Ａ（合併・買収）仲介業の第一線で活躍する著者が、昨年１０～１２月にみなと新聞に連載したオリジナル記事（全９回）をまとめてお読みいただけます。
【全９回セット】食品企業のＭ＆Ａ ご紹介｜みなと新聞ｎｏｔｅ

https://note.com/minatoshimbun/n/n340c900a7cbf









森淳基部長
こんな方におすすめです
▶ 企業や事業の譲渡に関心のある中小企業の経営者
▶ 特に後継者不在などの課題を抱える経営者
▶ 特に水産業界ならではのＭ＆Ａ事情を知りたい方
▶ 検討から契約成立まで、Ｍ＆Ａの流れを把握したい方
<連載の内容・目次>
1. はじめに
2. 合併と買収の違い
3. 成約までの流れ ～検討・準備段階～
4. 成約までの流れ ～打診・交渉段階～
5. 成約までの流れ ～最終契約段階～
6. 水産業の成約事例
7. 食品製造業の成約事例
8. 成約に至らなかった理由
9. 失敗しないために
この連載の特長
専門紙ならではの水産・食品業界に特化した内容。主として企業や事業の譲渡を検討したい中小企業の経営者に向け、Ｍ＆Ａのメリットとデメリット、検討開始から契約成立までの流れ、水産業や食品製造業の成約事例などをご紹介します（社名は伏せています）。さらには、成約に至らなかった水産業界ならではの理由、失敗の主な要因と助言も掲載します。
この連載は、一般的には法人格が残る場合の多い「買収」、その中でも中小企業のＭ＆Ａで多く用いられる「株式譲渡」「事業譲渡」などについても、解説しています。手塩にかけて育てた会社を存続させ、社員への影響をできるだけ少なくしながら事業承継をしたいと考えている水産・食品企業の経営者の方にお読みいただきたい内容です。
また、引退まで時間があるにもかかわらず、大手卸傘下入りを決断した５０歳代漁業会社オーナーの事例も紹介します。Ｍ＆Ａを活用して会社をさらに成長させたい、と願っている方にもご一読をお薦めします。
Ｍ＆Ａの一連の流れや実務上のポイントも取り上げます。「デューデリジェンス（買収監査）の際、
水産企業ならではの調査内容
にはどのようなものがあるのか」「残業代や社会保険の未払いといった
簿外債務
（貸借対照表に計上されていない債務）が発覚したらどうなるのか」「Ｍ＆Ａが成約に至らなかった
養殖会社や水産加工会社ならではの理由
にはどのようなものがあるか」なども解説します。




Ｍ＆Ａ成立までの流れ（第３回連載より引用）
水産物の製造業、漁業・養殖業者、水産卸、水産商社、水産以外の食品製造業者、金融機関、農林水産系のシンクタンクやコンサルティング会社
などの方々にお読みいただきたい内容です。

ご利用方法
メディアプラットフォームｎｏｔｅにアクセスして購入いただく形になります。購入に際しては、ｎｏｔｅへの会員登録が必要となります。
商品情報
名称：相性が決め手 食品企業のＭ＆Ａ
発売：２０２５年２月６日
価格：５５００円（消費税１０％込、手数料込）
注意事項
この連載は２０２４年１０月２８日～１２月２３日配信のみなと新聞電子版に掲載したものです。みなと新聞電子版読者の方は購入しなくても記事をお読みいただけます。
連載各回の冒頭部分はみなと新聞電子版の記事から、無料でお読みいただけます。

https://www.minato-yamaguchi.co.jp/minato/e-minato/articles/tag/s/食品企業のＭ＆Ａ

　日刊水産専門紙「みなと新聞」は８月２１日、規模拡大が続く世界の魚介類貿易、養殖物が天然物を上回るようになった世界の魚介類生産について、解説記事と統計データをメディアプラットフォームｎｏｔｅで発売しました。



日本の魚介類輸出額は世界ランキングで２０位にも入っていない
　国連の食糧農業機関（ＦＡＯ）はこのほど、世界の漁業と養殖の現状に関する隔年リポート（２０２４年版）を刊行しました。みなと新聞は英語で書かれたこのリポートから、
１.世界の魚介類貿易額の推移
２.世界の魚介類生産量の推移
という２つのトピックを取り上げ、６月のみなと新聞に記事を掲載しました。今回はこれらの記事にＦＡＯの最新統計データ（国別の魚介類貿易額、国別の魚介類生産量＜天然／養殖＞など）を加え、みなと新聞の読者以外も利用できるようｎｏｔｅで発売しました。
　英語で公表されているＦＡＯのリポートや統計のうち、魚介類の貿易や生産に関するコンテンツが日本語で読めます。世界の魚介類貿易がどのように拡大しているか、漁業・養殖生産がどのように変化しているか、各国の中で日本は何位にランクインしているか、といった情報が日本語で入手できます。
【商品と販売価格】
２０２２年世界の魚介類貿易　：７００円（消費税込、手数料込）
https://note.com/minatoshimbun/n/nde334882aaf7
２０２２年世界の魚介類生産量：７００円（消費税込、手数料込）
https://note.com/minatoshimbun/n/n062f3235f3a4
【こんな方におすすめです】
▶英語で公表されているＦＡＯの水産統計を日本語で読みたい方
▶データを探してまとめる時間を節約したい方
▶データをエクセルファイルで入手したい方
※ＦＡＯの各統計データはエクセルファイルで提供しています。
【たとえば、こんな用途にお使いいただけます】
▶貿易関係のお客さま：「魚介類をたくさん輸入している国を知りたい」
▶　　　　〃　　　：「魚介類をたくさん輸出している国を知りたい」
▶シンクタンクなどのお客さま：「世界の漁業・養殖生産量、日本の順位を知りたい」
※２次利用の場合、別途料金が発生する場合があります。ｎｏｔｅ上の「注意事項および免責事項」をご確認の上、購入願います。
【商品１.：２０２２年世界の魚介類貿易】
　輸出額で見た魚介類の世界貿易額（米ドル）がどのように拡大してきたか、上位国はどこか、日本は何位にランクインしているのか、といった情報が入手できます。
　近年は日本政府が官民を挙げて農林水産物・食品の輸出を推し進め、水産物の輸出額は増加傾向にあります。しかしながら、ＦＡＯ統計を見れば、世界の魚介類輸出における日本のシェアはまだまだ小さいことが分かります。
　一方、日本の魚介類輸入額は２０２２年現在で世界３位。水産物の国際マーケットにおいて、日本はまだまだ主要な地位を占めていると言えそうです。
[この記事には次のエクセルデータが付きます]
・世界の水産貿易額推移（輸出高ベース、１９７６～２０２２年）・２０２２年国別水産輸出額ＴＯＰ３０（上位３０カ国の１９７６～２０２２年実績）・２０２２年魚種別水産輸出額ＴＯＰ１０（上位１０魚種の１９７６～２０２２年実績）
・２０２２年国別水産輸入額ＴＯＰ３０（上位３０カ国の１９７６～２０２２年実績）



２０２２年に養殖魚介類の世界生産量が初めて天然魚介類を抜いた
【商品２.：２０２２年世界の魚介類生産量】
　日本では近年、イカ、サケ、サンマなど、さまざまな天然魚の不漁が報道されています。天然物に養殖物を加えても、魚介類の生産量は減少傾向が続いています。世界のトレンドはどうでしょうか。
　地球規模でみても、天然魚介類の生産量は伸び悩んでいます。藻類などを含めた水産物の生産量は、既に２０１３年には養殖物が天然物を追い抜きました。そして２０２２年、ついに藻類などを除く魚介類の生産量で、養殖が天然を抜きました。
　このコンテンツを購入すると、世界の魚介類生産量の推移、天然漁獲と養殖生産の上位国はどこか、日本は何位に入っているのか、といった情報が分かります。
　併せて世界人口１人当たりの魚介類消費量、近年の世界水産業の主要数値（生産量、用途別（食用／非食用）の使用量、貿易、雇用、漁船数といったデータ）も入手できます。
[この記事には次のエクセルデータが付きます]
・世界の魚介類生産：総生産量推移（１９５０～２０２２年）
・世界の魚介類生産：天然漁業 国別生産量（上位３０カ国の１９５０～２０２２年実績）
・世界の魚介類生産：養殖生産 国別生産量（上位３０カ国の１９５０～２０２２年実績）
・世界の魚介類生産：天然・養殖合計 国別生産量（上位３０カ国の１９５０～２０２２年実績）
・世界の漁業・養殖トレンド（生産量、用途別使用量、貿易、雇用、漁船数）
注１：上記の魚介類の輸出額、輸入額、天然漁獲量、養殖生産量は、藻類、海洋ほ乳類、ワニ類、サンゴ、真珠などを除いた数値です。輸出金額、輸入金額は米ドル建てです。
注２：商品１.は６月２４日、商品２.は６月１４日配信のみなと新聞電子版に掲載。電子版読者は購入しなくても記事をお読みいただけますが、電子版の記事に詳細な統計データはありません。
【ご利用方法】
　メディアプラットフォームのｎｏｔｅにアクセスして購入いただきます。購入に際しては、ｎｏｔｅへの会員登録が必要となります。ご利用の方はこちらからみなと新聞のｎｏｔｅにアクセスをお願いします。
https://note.com/minatoshimbun/
みなと新聞について



　みなと新聞は、みなと山口合同新聞社（本社・山口県下関市）が刊行する日刊水産専門紙です。
「水産業界をリードし、持続的発展に貢献する」を掲げ、ビジネスに役立つニュースやデータを中心に、漁業、養殖業、卸売市場流通、食品加工、小売、外食など、水産業界全般を報道。企業動向から政治・行政や科学技術まで幅広く網羅しています。
　札幌、仙台、東京、大阪、下関、福岡の本支社局を拠点に、国内や海外の情報を発信しています。
みなと新聞電子版（https://www.minato-yamaguchi.co.jp/minato/）
【会社概要】