株式会社トレジャープロモートの情報

プロトレーダー窪田剛氏の新しいオンライン学習教材 「突き抜け銘柄ストラテジー」の一般販売を開始しました
株式会社トレジャープロモート独自の脳科学の視点を取り入れた学習システムにて提供




【商品概要】
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名　　称：「突き抜け銘柄ストラテジー」
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価　　格：108,790円（税込）
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内　　容：オンライン学習システム（講義映像、テキスト、トレードツール）
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提供形式：インターネット上の購入者専用サイト（テキストは配送）
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企画・制作：カブケーションズ株式会社
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制作・販売：株式会社トレジャープロモート
本教材は、20年以上にわたりプロトレーダーとして第一線で活躍している窪田氏のトレード手法を学ぶことのできるオンライン学習システムです。窪田氏が提唱する「突き抜け銘柄」を活用し、日本株を対象に、数日から数週間で売買を行うスイングトレードについて、基礎から実践までを学ぶことができます。
学んだことを効果的な実践につなげられるようにと、脳科学の視点を取り入れた当社独自の学習システムを採用しており、5時間32分に及ぶ講義映像をベースに、復習にも活用しやすいブックレット、専用のトレードツールまでがセットになっています。
「突き抜け銘柄」とは
「突き抜け銘柄」とは、市場平均よりも大きく上昇し、数日から数週間という短期間でも株価が２倍以上になっていくような銘柄を指す言葉として、窪田氏が提唱しています。この「突き抜け銘柄」に注目することで、株式市場のお金の流れを把握し、いち早くチャンスを掴むだけでなく、相場の転換（下落）を見極めるヒントにすることも可能になります。
本教材は、この「突き抜け銘柄」について窪田氏みずからが体系的に解説する初の教材となります。
窪田剛氏について
トレーダー、投資家。「株の学校ドットコム」「カブケーションズオンラインスクール」講師。数日から数週間保有するスイングトレードをメインに手がける。アルバイトで貯めた30万円を元手に株を始め、億を超える資産を築くことに成功。2005年、トレーダー仲間とともにカブケーションズを設立。トレーダーとして日々相場と向き合うかたわら、トレード講師としても活躍し、テレビなどのメディアにも出演多数。エンジェル投資家としてベンチャー企業への出資や、社会貢献活動にも力を入れる。スキーとサウナ、温泉とゲームが好き。著書『株の学校』シリーズ（高橋書店）は累計34万部を突破。
購入者アンケートの結果
本商品は、「株の学校ドットコム」の受講生、「カブケーションズオンラインスクール」の受講生に先行販売を実施しました。購入理由として最も多かったのは「内容に興味を持ったから」で342件(90.2%)でした。




その他の意見としては、以下のような声がありました。
「窪田さんの売買ルールが知りたかったから」
「勢い良く上がっていく銘柄と止まってしまう銘柄の違いが知りたかった」
「30日間の返金保証がついていたから」
「カブケーションズで学習している内容をもっと深く多面的に知りたかったから」
「勝てるトレーダーになりたいから」
「現在学んでいるが期待値が少ないので、何とか自分の実力をつけたい。
「株のドットコムに参加して、信じて学び続けたいと思っていたから」
次に、講師の窪田剛氏に対する評価については、「トレードに対する考え方」を評価する人が293（77.3%）で最も多く、僅差で「トレーダーとしての実績」が292名（77.0%）となりました。




「教えてもらったことを実践したら、うまくいった」
「基礎的なところから地道に教えてくれる。」
「他のトレーダーの宣伝などを比べて段違いに信頼できる内容を提供してくれる」
「優しすぎるほど丁寧に詳しく教えてくれるところ」
「プレゼンが上手である。スピーチが論理的である。聴衆の反応をみて相手の立場に立った解説をしている。」
「トレードを学びたいと思っている人達に、退場せずに頑張り続けて欲しいという気持ちが誠実に伝わってくるものがあるから」
「売買日記のエントリーとエグジットのタイミングが素晴らしいのでぜひ学びたいと思ったから。」
また、この「突き抜け銘柄ストラテジー」でトレードを学んで、どんな成果や夢を実現したいかという質問には、以下のような回答がありました。
「突き抜け銘柄でトレードをして勝率2割なのに資金が増えていくという体験をしたい！家族と旅行に行ったり、気に入った家に住んだり、起業の夢を叶えたい！「突き抜け銘柄ストラテジー」の内容が凄すぎて、窪田さんの優しさに感謝しています！ありがとうございます！」
「当面の目標として、安定して月10万円の利益を上げられるようになりたい。定年(8年後)までに1億円稼ぎたい。家族と世界一周旅行をしたい。」
「これを機に実践を開始したいと思い購入しました。今後の人生でまだまだやりたいことがあるので、必ず実現するための一番現実的な手段だと思っています。」
「老後の備えは充分に出来ました。トレードを勉強してその成果で社会貢献が出来たら幸せです。」
「子供の進学で、お金のせいで行きたい学校を諦めなくていいように。」
「旅行に行きたいときに行けるような経済的にも時間的にも余裕のある生活。」
「今、年に２０万円ほどしか寄付できていないところに、１００万円くらい寄付できるようになりたい。」
「盲導犬協会への支援の資金を作る。老後の為の資金を作る。」
カブケーションズ株式会社との協同プロジェクトについて
弊社とカブケーションズ株式会社は、株式トレードに関するセミナーの開催や学習教材の開発など、様々な協働プロジェクトを長年手がけてきました。あわせて、「カブケーションズオンラインスクール」などのシステム開発においても弊社は技術サポートを提供しています。
双方のオンラインスクールで講師を務める窪田剛氏は、ネパールへの学校寄付や福島県における雇用創出支援など、様々な社会貢献を積極的に行っています。そうした価値観やライフスタイルを発信することで、ただお金を稼ぐだけでなく、ひとりでも多くの個人投資家・トレーダーの人生そのものが豊かになるとともに、より良い社会の実現につながるよう、引き続き様々な場面での協働を進めてまいります。
株式会社トレジャープロモートについて
2002年創業。2009年6月、オンライン株式スクール「株の学校」（現・株の学校ドットコム）を開設。2025年5月までの累計受講者数は91万人を超える。投資教育事業のほか、マーケティングやコンサルティング、システム開発、メディア運営なども手がける。金融商品仲介業者（関東財務局長(金仲)第581号）。
［会社概要］
社　　　名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代　表　者：代表取締役社長　瀬川 丈
設　　　立：2005年12月26日
電話番号　：03-3216-7354（代）
資　本　金：5,000,000円
従業員数　：23名（業務委託スタッフを含む）
事業内容　：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
登録番号　：金融商品仲介業者　関東財務局長（金仲）第581号
所属金融商品取引業者：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業
ホームページ：

https://www.tpromote.com

カブケーションズ株式会社について
2005年創業。2006年8月、株式トレードに特化したオンラインスクール（現・カブケーションズオンラインスクール）を開設。同年12月に投資助言業のライセンスを取得し、2007年9月より投資顧問サービス（現・カブケーションズ特別会員）の提供を開始する。2025年5月末までの累計会員数は約4万人。
［会社概要］
社　　　名：カブケーションズ株式会社
本社所在地：東京都府中市府中町2丁目13番地9
代　表　者：代表取締役　中山 康
設　　　立：2005年9月9日
電話番号　：03-5456-5114（代）
資　本　金：1000万円
従業員数　：10名（業務委託スタッフを含む）
事業内容　：投資教育業務、投資顧問業務など
登録番号　：金融商品取引業者　関東財務局長（金商）754号
加入協会　：一般社団法人日本投資顧問業協会
ホームページ：

https://kabucations.jp

氷河期世代はどれくらい株式投資をやっているのか？資産額や目標から団塊・Ｚ世代との違いを分析
昨今話題にのぼることの多い「就職氷河期世代」は株式投資にどう向き合っているのか
オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、氷河期世代の株式投資への取り組みについて過去のアンケートをもとに分析調査を行いました。
株の学校ドットコム金融教育研究所では、2022年以来、全国の個人投資家などを対象に計40回以上のアンケート調査を実施し、これまでに集めた声はのべ7万人分以上になります。
これらの調査結果から、1970～1984年に生まれた「就職氷河期世代」（2025年に41～55歳になる人）のデータを抽出。特に、氷河期よりも上の世代（1969年以前生まれ／56歳以上）と下の世代（1985年以降生まれ／40歳未満）との比較によって、株式投資への取り組みや傾向に違いがあるのかについて分析しました。
その結果、経済的に苦しいと言われる氷河期世代ですが、株式投資に取り組んでいる人の割合や株式投資における資産額については他の世代と変わらないことがわかりました。その一方で、株式投資に取り組む理由や目指す目標、興味のある株取引などでは、この世代ならではの特徴も見えてきました。




※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。

https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/

※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」（https://www.kabunogakkou.com/）へのリンクを設定いただけますと幸いです。
氷河期世代で株式投資に取り組んでいるのは３割弱
まずは、全国１万人を対象にした大規模調査（2024年７月実施）から、株式投資に取り組んでいる人の割合を見てみます。全世代で見た場合、株式投資をやっていると回答したのは28.0％ですが、氷河期世代でもそれとほぼ同じ28.2％の人が株式投資に取り組んでいると回答しています。それに対して、いわゆる「団塊の世代」を含むシニア層にあたる上の世代では30.5％、「Ｚ世代」を含む下の世代は24.0％となっています。




氷河期世代の株式資産、５人に１人は1000万円超え
そんな氷河期世代は、株式投資でどれくらいの資産を保有しているのでしょうか。同じ１万人を対象としたアンケート調査（2024年７月実施）では、株式投資に取り組んでいると回答した氷河期世代（802人）のうち、63.5％にあたる509人が「500万円未満」と回答しました。これは、他の世代と比べて見ても大きな違いはありません。
次に多かったのは「1000万円以上～5000万円未満」の16.1％（129人）、そして、「500万円以上～1000万円未満」の14.6％（117人）と続きます。一般的に株式投資のひとつの目標とされる「1000万円」の大台を超えている人は21.9％（176人）で、５人に１人は株式投資である程度の資産形成に成功しているようです。




氷河期世代が株式投資の取り組む理由は「老後資金」
続いて、株式投資に取り組む理由について見てみましょう。新NISAが始まった2024年１月に実施したアンケート調査（計800人対象／複数回答）によれば、全世代で最も多かったのは「生活に使えるお金を増やすため」と「人生100年時代を見すえた老後資金を準備するため」の２つで、30.1％の人がこれらを選んでいます。
これに対して氷河期世代では、「人生100年時代を見すえた老後資金を準備するため」が37.3％と最も多くの回答を集め、「生活に使えるお金を増やすため」の31.3％がそれに続きます。




全体で３番目だった「趣味や旅行など自分のやりたいことに使うお金を増やすため」は氷河期世代でも３位に入りましたが、その割合は、全体が17.5％だったのに対して氷河期世代では11.6％に留まり、上世代の20.7％、下世代の18.8％と比較しても少なさが際立ちます。
氷河期世代は他の世代よりも短期の視点が少ない
株式投資で達成したい目標については、特に「新NISAを使っていつまでに資産形成を目指したいのか」という視点で調査しています（2024年１月実施・計800人対象）。これによると、氷河期世代は他の世代と比べて「５年後」と回答した人の割合が明らかに少なく、10年以上の期間を答えた割合が合計で73.8％にのぼりました。




「５年後」という短い期間を回答した人は、氷河期世代より上の世代では５割を超える54.5％にのぼり、下の世代でも42.7％と高い数値を出しています（全世代では42.1％）。これらと比較すると、氷河期世代では短期での資産形成を狙っている人は少なく、なかでも「20年後」という回答が31.9％と他の世代よりも多くなっています。
氷河期世代はインデックス投資よりも高配当株
氷河期世代の個人投資家は、具体的にどんな株取引をやっているのでしょうか。興味のある株取引について訊ねた調査（2024年２月実施・計800人対象）では、氷河期世代の第１位となったのは「高配当株で配当生活を実現したい」（38.9％）、僅差の２位は「株主優待でお得感を得たい」（38.1％）で、これは全世代と似た傾向でした。
ただ、他の世代と比べると、「高配当株で配当生活を実現したい」を選んだ割合が氷河期世代は高く、反対に「投資信託で運用をお任せしたい」は他の世代よりも低くなっています。




上の世代と比べて特に差が出たのは「定期預金より増えればよい」で、上世代の38.0％に対して氷河期世代は25.5％で、12.5ポイントの差があります。一方、下の世代との違いが見えるのは「インデックス投資で手間なく増やしたい」で、下世代では30.6％と３割を超えたのに対し、氷河期世代では２割弱の19.4％に留まっています。
氷河期世代が株式投資をやらないのは○○がないから
老後資金のために比較的長期の資産形成として株式投資に取り組んでいる人が多い氷河期世代ですが、その一方で、株をやっていない人にはどんな理由があるのでしょうか？
１万人調査で「株式投資に取り組んでいない」と回答した人にその理由を聞いたところ、最も多かった回答は「投資する資金がない」の37.7％でした。これは全世代でも36.2％で、上の世代・下の世代ともに同じくらいの結果になっていることから、氷河期世代だけ突出して「資金がない」というわけではないように見えます。
ただ、下の世代は「資金」よりも「知識」のなさを選んだ人が多く、「資金がない」と回答した人の割合も氷河期世代より少なくなっていることは、収入面における世代間格差の表れなのかもしれません。




誰にでもチャンスが開かれている株式市場の魅力
就職氷河期世代の未来に対する不安が増しています。バブル崩壊後の不景気の最中に世に出た人の多くが、正社員として働くチャンスに恵まれないまま歳を重ね、40～50代になった現在でも様々な困難に直面しています。その数は1700万人以上とされ、下の世代との格差も問題になっていることから、日本政府も支援策を打ち出しました。
非正規雇用の人が多く収入面でも厳しいと言われる氷河期世代ですが、今回の分析調査の結果によれば、株式投資への取り組みにおいては他の世代と大きな違いは見られませんでした。全体と同じく約３割の人が株式投資に取り組んでおり、なかにはすでに一定の資産を築くことに成功している人もいます。
傾向としては、老後資金を見据えて長期の資産形成として行っている人が他の世代よりも多く、年金への強い不安がある中で、より自らの手で未来を形作ろうとしている表れとも受け取れます。興味がある株取引として、新NISAで話題を集めているインデックス投資や投資信託の人気が下の世代と比べて低いことも、氷河期世代は長らく社会の助けを受けられずに来たことが背景にあるのかもしれません。
株式市場は、誰にでも平等にチャンスが開かれている場です。それだけでなく、資金量や目指す成果によって、じっくり時間をかけて資産を築くことも、短い期間で一気にお金を増やすことも、どちらも選択可能です。株の学校ドットコムでは、株式投資による資産形成を目指すすべての人が自分にふさわしい知識を身につけることができるよう、幅広い世代に向けた学習機会の提供とともに、今後より一層の情報発信に努めてまいります。
株の学校ドットコムについて

https://www.kabunogakkou.com

2002年より、投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からは、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計91万人を超え（2025年６月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
■株の学校ドットコム金融教育研究所について
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。
■会社概要
社　　　名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代　表　者：代表取締役社長　瀬川 丈
設　　　立：2005年12月26日
電話番号　：03-3216-7354（代）
資　本　金：5,000,000円
従業員数　：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容　：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
ホームページ：

https://www.tpromote.com

金融商品取引法等に係る表示
□金融商品仲介業者
商　　号：株式会社トレジャープロモート
登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
商　　号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会

【株式投資の学習実態調査】積極的に株を学ぶ若い世代 vs 消極的なシニア　60代以上の３人に１人は「学んでいない」
個人投資家が株式投資について学ぶのに年代別で違いはあるのか？学習にいくら使っているのか年代別で分析しました。
オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、株式投資に取り組む全国の個人投資家800人を対象に、株式投資に関する学習についてアンケート調査を実施しました。
その集計結果によると、約半数の人が新聞・書籍のほかセミナーなどの有料サービスも活用して株式投資について学んでいました。
（参考）

個人投資家の約半数が有料サービスを利用。新聞・本など手頃なものが人気

さらに年代別で分析したところ、有料の情報源・サービスを活用している割合が最も高かったのは20代で、約６割となる57.7％の人がお金を使って学んでいることがわかりました。それに対して、60代以上の３割は、特に積極的な学習をすることなく株式投資に取り組んでおり、世代による向き合い方の違いが見えてきました。




【調査概要】
調査対象：全国の株式投資に取り組む個人投資家
調査人数：800人（男性398人、女性402人）
調査期間：2025年4月26日
調査方法：インターネット調査
調査主体：株式会社トレジャープロモート
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。

https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/

※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」（

https://www.kabunogakkou.com/

）へのリンクを設定いただけますと幸いです。
20代はお金をかけて学習。一方、シニアは学びに消極的。
今回の調査で、株式投資について学ぶためにどんなものを利用しているか訊ねたところ、新聞・書籍のほかセミナーやスクールといった有料の情報・サービスを利用したことがあると回答した人は、全体では半数近くの47.9％でした。最も多かったのは20代で、６割近くの57.7％がお金を使って学んでいると回答しました。




この割合は年代が上がるにつれて減っていく傾向にあり、30代・40代は５割を超えていますが、50代では44.2％、60代では39.5％まで減少します（70代は持ち直して46.1％）。
さらに20代と30代では、無料の情報・サービスのみで学習していると回答した人も含めると８割を超える人が、何らかの形で学びながら株式投資に取り組んでいるのに対し、60・70代では「（有料・無料にかかわらず）株を学ぶために利用したことがあるものはない」と答えた人がいずれも３割を超えました。
セミナーやスクールも活用しているのが若い世代の特徴
学習のために活用しているものについても、年代による差はあるのでしょうか。有料の情報・サービスを利用したことがあると回答した383人について年代別に分析してみると、20代を除くすべての年代で、「
日本経済新聞
（日経電子版を含む）」が最も多くの回答を集めました（本問は複数回答）。




これに対し、20代で最も多かったのは「
セミナー
（単発開催のもの／現地・オンライン問わず）」で、半分の人が利用したことがあると回答しました。そのほか、20代・30代は「
スクール
（単発開催のもの／現地・オンライン問わず）」や「
勉強会・サロン・コミュニティ
」「
YouTubeのメンバーシップ
」を選んだ人の割合が他の年代より高く、様々なサービスを駆使しながら学んでいることがわかります。
ただ、20代を除けば、どの世代においても「
日本経済新聞
」に「
株雑誌
」「
書籍
」を加えた文字媒体で学んでいる人の割合が依然として多く、個人投資家の根強い支持を得ていることがわかります。
20代は学習に使うお金も多い。
では、それぞれの年代で、株式投資の学習に対してどれくらいの金額を使っているのでしょうか。これについても、20代とそれ以外で異なる傾向が浮き彫りになりました。
30代以上では「
10万円未満
」が多数派だったのに対し、20代だけは「
20万～30万円未満
」と回答した人が最も多く、３割を超えたのです。20万円以上の金額を使っている人の割合も唯一過半数を超えており、学習に対しても最も積極的に“投資”しているのは20代であることが見えてきました。




様々なサービスで幅広く学習に取り組む20代の声
株式投資の学習に積極的な20代は、具体的にどんな情報を役立てているのでしょうか？　これまでに学んだことのうち実際の取引において役に立った情報について自由記述形式で回答してもらった中から、20代から寄せられた回答の一部を抜粋してご紹介します。
•
「
YouTube
で指標やチャートの見方を学んだことで株を買うタイミングに役立った」（29歳・男性）
•
「
桐谷さんの講演会
にて株だけでなくNISAについても現在の状況や根本のお話が分かりやすかった」（24歳・女性）
•
「
インスタグラム
で初心者が買うべき銘柄をやっていて参考になった」（28歳・女性）
•
「どの株式を買うか判断するために
企業のIR情報
を参照するようになり役に立った」（26歳・男性）
•
「PayPay証券の初めての使い方の説明
で大体の基礎的な事を学べた」（24歳・男性）
•
「ネットニュース
とにかく粛々と積み立てることで、株価が下がっても冷静を取り戻せた（22歳・男性）
•
「
Twitter
のオルカンとsp500の違いについての情報」（23歳・女性）
•
「ネット上の
個人ブログ
で読んだ買い付けの種類や人気の銘柄が購入する上で役立った」（27歳・男性）
大暴落にも慌てないためには、日頃の学びが不可欠
株式投資における学習について年代別に分析することで、若い世代ほど学びに積極的である実態が見えてきました。20代～40代の約８割が何らかの学習をしており、有料の情報・サービスを利用している人の割合も50％を超えています。特に20代は学びの形も多様で、なおかつ、どの年代よりもお金を使って学んでいる様子がうかがえます。
これに対し60代や70代といったシニア層では、学びに対する姿勢は積極的とは言えず、３割を超える人が特に学習することなく株式投資に取り組んでいると回答しています。これには株式投資の経験年数の違いも影響しているのかもしれませんが、年代による傾向の違いがはっきりと出る調査結果となりました。
昨年８月の大暴落に続いて、今年もまた４月にトランプ関税ショックによる大混乱が投資家たちを襲いました。世の中が日々変化を遂げているように、株式市場にも常に変化の波は押し寄せています。どんなに経験を積んでいても、初めての事態に直面すれば誰しも慌てるでしょう。どんなときも冷静に判断し、損失を少しでも回避して、次なるチャンスに備えるには、やはり、しっかりとした学びは欠かせません。
時に厳しい局面と向き合う必要がある株式投資で資産を築くには、自分自身が許容できるリスクについて把握しておくことが何よりも大切です。株の学校ドットコムでは、株式投資による資産形成を目指すすべての人が必要な知識を身につけることができるよう、より幅広い世代に向けた学習機会の提供を今後より一層広めて参ります。
株の学校ドットコムについて

https://www.kabunogakkou.com

2002年より、投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からは、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計91万人を超え（2025年5月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
■株の学校ドットコム金融教育研究所について
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。
■会社概要
社　　　名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代　表　者：代表取締役社長　瀬川 丈
設　　　立：2005年12月26日
電話番号　：03-3216-7354（代）
資　本　金：5,000,000円
従業員数　：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容　：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
ホームページ：

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金融商品取引法等に係る表示
□金融商品仲介業者
商　　号：株式会社トレジャープロモート
登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
商　　号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会

【株式投資の学習実態調査】個人投資家の約半数が有料サービスを利用。新聞・本など手頃なものが人気
個人投資家は株式投資について学ぶのにいくらつかっているのか、どんな情報が役立っているのかを調べました。
オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、株式投資に取り組む全国の個人投資家800人を対象に、学習に関するアンケート調査を実施しました。
その結果、約半数の人が新聞・書籍やセミナー、スクールなど有料の情報を活用して株式投資について学んでいることがわかりました。その一方で、およそ４分の１にあたる人々は、特に積極的な学習をすることなく株式投資に取り組んでいる、という実情も見えてきました。




【調査概要】
調査対象：全国の株式投資に取り組む個人投資家
調査人数：800人（男性398人、女性402人）
調査期間：2025年4月26日
調査方法：インターネット調査
調査主体：株式会社トレジャープロモート
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。

https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/

※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」（https://www.kabunogakkou.com/）へのリンクを設定いただけますと幸いです。
個人投資家の半分はきちんと勉強している
新NISAの開始によって新たに株式投資を始める人が増加傾向にある中、株にまつわる情報も様々なところで提供されています。最近では、ウェブサイトやSNS、YouTubeなど、無料で学べる場も増えてきました。個人投資家たちは実際どんな情報やサービスを利用しているのでしょうか。
株式投資について学ぶために利用しているものについて訊ねたところ、半数近い383人（47.9％）が、新聞・書籍のほかセミナーやスクールといった有料の情報・サービスを利用したことがあると回答しました。無料の情報やサービスのみで学習していると回答した人は225人（28.1％）で、お金を使ってしっかり勉強しようとしている人のほうが1.7倍ほど多いことがわかりました。




その一方で、有料・無料にかかわらず「株を学ぶために利用したことがあるものはない」と答えた人も、192人（24.0％）いました。個人投資家のおよそ４分の１にあたる人は、特に学習することなく株式投資に取り組んでいるということになります。
依然高い支持を集める新聞・書籍・雑誌
具体的にどんなものを利用しているのでしょうか。有料の情報・サービスを利用したことがあると回答した383人によると、購入したことがあるもので最も多かったのは「
日本経済新聞
」で、半数を超える54.8％（210人）が株式投資について学ぶために日経新聞を読んだことがあると回答しました。




書籍は43.7％（168人）、株雑誌が40.7％（156人）で、やはり文字情報を通して学習している人が多いようです。それに対して、単発開催のセミナーに参加したことがある人は３割（115人）いましたが、継続受講するスクールの利用経験者は8.6％（33人）と少数で、勉強会やYouTubeのメンバーシップなどもさほど多くはありませんでした。
使ったお金は10万円未満が過半数
有料の情報・サービスを活用して株式投資について学んでいる人は、どれくらいの金額を使っているのか？　383人に訊ねたところ「
10万円未満
」と回答した人が圧倒的に多く、55.6％（213人）にのぼりました。８人に１人は50万円以上使っており、100万円以上のお金を使っている人も2.1％（８人）いました。




得られるのは「知識」「技術」に「心の支え」も
個人投資家の多くが、有料の情報やサービスも活用しながら株式投資についての知識を深めている実態が見えてきましたが、具体的にどんな情報が役立っているのでしょうか？　自由記述形式の回答から一部を抜粋してご紹介します（〔〕内は弊社による補足）。
・ 「売却するルールを設けることを
書籍
から学びました。塩漬けになり、取り返しのつかないことは回避できたのかなと思います」（30代・男性）
・ 「始めたばかりの頃、
オンラインセミナー
で基礎的なことを1から学び取引開始の役に立った」（44歳・女性）
・ 「ネットで買った株のスイングトレードの
情報商材
。スイングトレードで売買のタイミングを判断するのに役に立っています」（40歳・男性）
・ 「日経新聞主催の
株式セミナー
：会社の代表（もしくは財務責任者）から直接話を聞く機会があり、それに基づいて株式投資先を決定した」（52歳・男性）
・ 「
講演会
にて株だけでなくNISAについても現在の状況や根本のお話が分かりやすかった」（24歳・女性）
・ 「
投資情報雑誌
の個人投資家やプロ投資家の経験談や投資に取り組む際のマインドに関する記事。相場が荒れている時や損失が出ている際に落ち着いて判断するための心の支えになっている」（50歳・女性）
・ 「
ユーチューブ
のメンバーシップでメンタルの大切さを学べた」（43歳・男性）
・ 「
ウェブセミナー
が役に立った。 実際のプロ取引手法を知り、それを参考にしてから成績が向上した」（48歳・男性）
・ 「２０年以上前になるが、証券会社の
オンラインセミナー
で〔学んだ〕チャートの見方は今でも役に立っている」（71歳・男性）
・ 「株式投資をするときに、
新聞
で日々の株価変動や市場の動向、企業の業績などを把握することができます。特に、日本経済新聞では、企業の詳細な情報を把握するのに、役立つとおもいます」（74歳・女性）
無料の情報・サービスだけを利用していると回答した225人にも、どんなところで、どんなことを学んだのかを聞きました（〔〕内は弊社による補足）。
・ 「スクリーニングの見方、使い方 証券会社主催の
無料セミナー
で学んだ 個別銘柄の業種、業績や財務の各種指標を含む情報 個別銘柄を購入する際、良し悪しの目安となった」（43歳・男性）
・ 「ユーチューブのデイトレーダーの
切り抜き動画
が役に立ちました。一番役立った情報は、平均線の使い方でした」（48歳・男性）
・ 「〔企業の〕
個人投資家説明会
事業内容や戦略など、参考になることが多い」（56歳・女性）
・ 「素人の
ブロガー
の方が書いていた経験談。暴落した時の心構えができてよかった」（36歳・女性）
・ 「
youtube
で長期で低コストのインデックスファンドを積み立てするのが良いと学んだ 下落時でも狼狽売りなどしなかった」（37歳・男性）
・ 「社員持株会について
社内研修
を受講。ドルコスト平均法で一定額購入を継続し、確実に取得できた」（74歳・男性）
・ 「
無料のサイト
でどこか忘れたが自分の投資スタイルを確立する大切さが役立っている」（45歳・男性）
・ 「証券会社に勤務していた
親戚
から教えてもらった」（71歳・女性）
・ 「
知人・友人
との会話・情報。実際の株の取引き、購入株、我慢のしどころとか、役にたちました」（35歳・女性）
自己責任の株式投資には学びが不可欠
ネット上に無料の情報が数多く提供されている昨今ですが、株式投資においては、半数近い人が実際にお金を投じて学習していることがわかりました。無料の情報を利用している人も含めると全体の４分の３にあたる人が株について学んでいることになり、真剣に取り組もうという人々の心意気を感じられる結果となりました。
なかでも新聞や書籍・雑誌といった従来からある教材が依然として多くの人から利用されていることもわかりました。これらの媒体は他と比べて価格が手頃なものが多いことも、学習の入り口として広く活用されている要因になっているのかもしれません。
具体的には、損失や塩漬けを回避できたといった技術的な知識が実践に生かされたというコメントのほかに、心の支えを得ることができたなどメンタル面での学びにつながったと回答した人も多く、学習が株式投資の土台となっていることがうかがえます。
その一方で、学習せずに株式投資に取り組んでいる人が全体の４分の１にのぼる、という課題も明らかになりました。「みんなやっているから」といった理由で株を始める人も多いのかもしれませんが、投資はすべてが自己責任の世界であり、誰かが損失を肩代わりしてくれることはありません。しっかりと学習し、リスクを把握した上で、自分自身にあった方法で取り組むことが大切です。
株の学校ドットコムでは、株式投資による資産形成を目指すすべての人が必要な知識を身につけるとともに、自身に最適な方法を学び、リスクを抑えて望む結果を得ることができるよう、今後もより良い情報発信に努めてまいります。
株の学校ドットコムについて

https://www.kabunogakkou.com

2002年より、投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からは、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計91万人を超え（2025年5月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
■株の学校ドットコム金融教育研究所について
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。
■会社概要
社　　　名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代　表　者：代表取締役社長　瀬川 丈
設　　　立：2005年12月26日
電話番号　：03-3216-7354（代）
資　本　金：5,000,000円
従業員数　：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容　：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
ホームページ：

https://www.tpromote.com

金融商品取引法等に係る表示
□金融商品仲介業者
商　　号：株式会社トレジャープロモート
登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
商　　号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会

個人投資家が「株価に影響する」と考えるニュース調査。投資歴が長いほど気になる話題が増えてくる？
個人投資家800人が「注目しているニュース」を投資経験別に分析
様々なニュースをめぐって世界の株式市場が大きく揺れるなか、オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、全国800人の個人投資家を対象に、株価との関係で注視しているニュースや話題についてアンケート調査を実施しました。
その結果、個人投資家が注目しているニュースの第１位となったのは、やはり「トランプ政権の政策」でした。２位は「アメリカ経済」、３位が「日銀の金融政策（金利動向）」でした。
（参考）

個人投資家が注目しているニュースランキング、１位は「トランプ」。気になる「万博」の順位は？

この結果を株式投資の経験年数別で分析してみたところ、長く投資を続けている人ほど多くの話題に関心を向けている様子が見えてきました。




【調査概要】
調査対象：全国の株式投資に取り組む個人投資家
サンプル数：800人（男性398人、女性402人）
調査期間：2025年4月2日
調査方法：インターネット調査
調査主体：株式会社トレジャープロモート
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。

https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/

※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」（

https://www.kabunogakkou.com/

）へのリンクを設定いただけますと幸いです。
投資歴が長いほど気になるニュースが多い
今回のアンケート調査に回答してくれた個人投資家800人の株式投資の経験年数は、最も多いのが「５～10年未満」の20.9％で、次いで「10～20年未満」の19.9％です。「30年以上」は5.0％ですが、その他はおおむね均等に分かれています。




今回の調査では、「
株価に大きな影響を与えると思うニュース・話題
」について、20の選択肢から複数回答で選んでもらいました。その結果を経験年数別に分析してみると、いずれの項目においても、経験年数が長くなるほど選んだ人の割合が多くなる傾向がありました。




経験年数別の回答数（選んだ項目の数）を見てみると、投資経験が「30年以上」の人は、20の選択肢から平均で7.6個を選んでいます。その一方で、「３年未満」の人は平均3.8個となっており、経験を積むほど様々なニュースや話題に目を向けていることがわかります。




経験年数による回答率の差が最も顕著だったのは、全体ランキングで２位に入った「
アメリカ経済
」です。投資経験が「30年以上」の人では78％が選んだのに対し、「３年未満」の人で選んだのは34％に留まります。その差は44ポイントになりました。次に差がついたのは全体３位の「
日銀の金融政策
」で、37.3ポイントの差でした。




投資歴が長いほど期待が薄い「大阪万博」
今回の調査では、「
株価にまったく影響を与えないと思うニュース・話題
」についても尋ねています。最も多くの回答を集めたのは「大阪・関西万博」（358人・44.8％）、２位は「７月の参議院選挙」（102人・12.8％）、３位「石破政権の政策方針」（78人・9.9％）でした。
これを経験年数別で見てみると、ある程度の差が見られたのは１位の「大阪・関西万博」で、「３年未満」の人と「30年以上」の人を比べると回答率で20ポイントの差がありました。経験の長い人ほど、万博への期待は薄いようです。




ニュースに一喜一憂しないために
４月初めの株式市場は、米トランプ大統領が発表した関税政策とそれをめぐる数々の報道によって、上下に大きく乱高下しました。まさに、多くの個人投資家が心配していたとおりの展開が起きた、と言えるのかもしれません。
今回の調査で、株式投資の経験年数が長い人ほど多くのニュース・話題に注目している傾向にあることがわかったように、株式市場は様々な要因によって動くことがあります。また、その動き方は決して一様ではなく、良いニュースで下落することもあれば、悪いニュースに見えても株価には好影響を与えることもあります。
将来への資産形成として長期的な投資に臨んでいる場合でも、短期的に株価が大きく変動するような場面では、心穏やかではいられないこともあるでしょう。だからこそ株式投資においては、自分自身が許容できるリスクの範囲をあらかじめしっかりと認識した上で、その範囲内で慎重に取り組むことが大切です。
株の学校ドットコムでは、株取引による資産形成を目指すすべての人が適切なリスク管理・資金管理を行いながら、心に余裕をもって株式投資・トレードに取り組むことができるよう、今後もより良い情報発信に努めてまいります。
株の学校ドットコムについて

https://www.kabunogakkou.com

2002年より、投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からは、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計90万人を超え（2025年4月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
■株の学校ドットコム金融教育研究所について
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。
■会社概要
社　　　名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代　表　者：代表取締役社長　瀬川 丈
設　　　立：2005年12月26日
電話番号　：03-3216-7354（代）
資　本　金：5,000,000円
従業員数　：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容　：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
ホームページ：

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金融商品取引法等に係る表示
□金融商品仲介業者
商　　号：株式会社トレジャープロモート
登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
商　　号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会