ＣＲＩＴＥＯ株式会社の情報

Hakuhodo DY ONEのDMP「AudienceOne(R)」とCriteoのDSP「Commerce Growth」がデータ連携を大幅に強化
～広告配信の設定がCriteo上で完結、よりシームレスでタイムリーな広告配信を実現～
株式会社Hakuhodo DY ONE（所在地：東京都港区、代表取締役会長：田中雄三 代表取締役社長：小坂洋人、以下 Hakuhodo DY ONE）が開発・提供するDMP「AudienceOne(R)」＊1と、CRITEO株式会社（クリテオ、本社：フランス、日本代表取締役社長：グレース・フロム、以下 Criteo）のDSP「Commerce Growth」＊2がこのたびデータ連携を大幅に強化しましたのでお知らせいたします。これにより、企業はCriteoの管理画面上で「AudienceOne(R)」のオーディエンス選択および申し込みが可能となり、ターゲティング広告配信の設定がCriteo上で完結できるようになります。個別のオーディエンス連携の申し込みが不要となることで、よりシームレスでタイムリーな広告配信を実現します。




■背景
「AudienceOne(R)」は、3.8億を超える膨大なオンラインデータや、オフライン行動データを保有し、それらのデータを解析して高精度な3rd Partyデータを生成/提供する国内最大級のDMPです。昨今、クッキー規制強化により従来の広告識別子（3rd PartyクッキーおよびRDIDなど）の利用に制限が進んでいますが、Hakuhodo DY ONE はこの市場環境に対応し、独自識別子「AudienceOne ID(R)」＊3によりデジタル広告市場におけるターゲティング精度と分析の継続性を提供しています。
今回、Hakuhodo DY ONEとCriteoは、「AudienceOne(R)」と「Commerce Growth」＊3におけるデータ利用機会の向上を目的として、従来のデータ連携方式を大幅に強化しました。
■サービスの特長
今回の連携強化では、「Commerce Growth」上での広告配信にあたり、広告キャンペーン設定時にタイムリーに「AudienceOne(R)」データを利用することが可能です。「AudienceOne(R)」と連携可能な2nd Partyデータや、3rd Partyデータ（デモグラフィックデータ・ユーザー環境データ・興味関心データ・位置データ等）を活用した高度な配信により、広告効果の最大化を実現します。
本サービスは、「Commerce Growth」を利用するすべての広告主・広告会社が利用可能なメニューとなり、「AudienceOne(R)」を契約していない企業も利用することができます。「AudienceOne(R)」データの利用機会をより多くのキャンペーンに拡大して提供いたします。
Hakuhodo DY ONEとCriteoは今後もサービス強化に取り組み、日本のデジタル広告市場におけるデータ利活用のさらなる機会拡大に貢献してまいります。
＊1 3.8億を超えるデバイスのIDなど膨大なデータを保有し、そのデータを解析して高精度な3rdパーティデータを生成/提供する国内最大級のデータ・マネジメント・プラットフォーム（DMP）です。オンラインデータに限らず、購買履歴や位置情報などのオフラインデータとも連携し、CRM、広告配信結果、パネルリサーチ結果など、さまざまなデータの統合や分析、可視化が可能です。また特許技術による、デバイスやチャネル間のクロスデバイス推定機能も特長です。

https://solutions.hakuhodody-one.co.jp/audienceone

＊2 Criteoの新規獲得・顧客維持に特化したデマンドサイド・プラットフォームです。シンプルでパワフルなオープンインターネット上の自動広告配信で、新規顧客の獲得と維持をサポートします。

https://www.criteo.com/jp/platform/commerce-growth/

＊3 Hakuhodo DY ONEが開発した3rd Party Cookieに依存しない共通IDソリューションの総称です。共通IDソリューションとは、従来のデジタルマーケティングで活用されていた、3rd Party Cookieに代わるIDの生成を行うソリューションです。AudienceOne ID(R)は、ポストクッキー時代に向けた共通IDソリューションとしての機能だけでなく、AudienceOne(R)が保有する多彩な3rdパーティデータの活用が可能で、ポストクッキー時代においても従来通りのデジタルマーケティングを実現します。

https://solutions.hakuhodody-one.co.jp/audienceone/id

以上
＜会社概要＞
■株式会社Hakuhodo DY ONE

https://www.hakuhodody-one.co.jp

Hakuhodo DY ONEは、インターネット広告黎明期より培ったデジタル広告の知見とノウハウを活かし、統合的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。マーケティング戦略立案力、クリエイティビティ、高度な運用力と技術開発力、媒体社・プラットフォーマーとの強固な関係性を強みとし、国内外のクライアント企業に対して、デジタル起点でのマーケティング戦略やテクノロジー活用を包括的に支援します。
博報堂ＤＹグループの「デジタルコア」として、グループ内のナレッジやリソースを集約し、高い専門性と提案力を併せ持つ企業として業界随一のデジタルマーケティング事業会社となることを目指します。
クライアント企業にとって唯一の「ONE」の存在となるため常に挑戦・前進し、事業成長を支援するビジネスパートナーとして伴走することで、クライアント企業の持続的な成長と、企業価値向上に貢献してまいります。
所在地　：　〒107-6316 東京都港区赤坂5丁目3-1 赤坂Bizタワー
代表者　：　代表取締役会長 田中雄三　代表取締役社長 小坂洋人
株　主　：　博報堂ＤＹグループ100％
社員数　：　3,172名（2025年4月1日時点）
創立　   ：　2024年4月1日
事業内容：　デジタルマーケティング全般にまつわる企画・コンサルティング・代行事業・投資事業
■CRITEO株式会社 www.criteo.com/jp/
Criteo （NASDAQ: CRTO)は、ブランド、広告代理店、小売業者、メディアオーナーのコマースエコシステムをつなぐグローバルプラットフォームです。AIを活用したCriteoの広告プラットフォームは、年間1兆ドルを超えるコマース売上高のデータを分析し、消費者とのつながりの強化、そして新たな商品やサービスの発見や高度にパーソナライズされた体験を実現します。世界中の小売からデジタルコマースまで、数千ものクライアントとパートナーシップを擁するCriteoは、企業がパフォーマンスと成長を促進するために必要なテクノロジー、ツール、インサイトを提供しています。※CRITEO株式会社はその日本法人です。
所在地　：　東京都渋谷区恵比寿４丁目２０番３号
代表者　：　グレース・フロム
創立　   ：　2011年
事業内容：　デジタル広告における取引・仲介（DSP・SSP）事業

Criteo、「2025年度ゴールデンウィーク消費動向レポート」を発表
Z世代における「推し活」の購買トレンドが明らかに
コマースメディアを展開するCriteo(クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役：グレース・フロム、以下Criteo)は、日本人約1,200人以上を対象に、ゴールデンウィーク（以下、GW）の消費動向に関する調査を実施し、連休期間前後の旅行計画や購買への影響についてまとめたレポート「2025年度ゴールデンウィーク消費動向レポート」を発表しました。調査の結果、旅行トレンドとしては、コロナ禍を経て海外へ旅行しやすくなったものの、依然として国内旅行の人気が高く、また、購買トレンドとしては、Z世代の約６割が「推し活」をあげたことがわかりました。
主な調査結果
今年のGW旅行予定・目的：
-            本調査に回答した旅行者の約26% がGW旅行を計画し、34% は3月最終週の時点でまだ予定が決まっていない。
-            旅行を計画している人のうち、大多数はレジャー（94%）、または家族や友人の訪問（82％）のために国内旅行をする可能性が高いと回答。
GW旅行の計画・予約
-                回答した旅行者の 19% はGW数週間前に計画および予約をし、37% は 1か月前、また、34%が 2 ～ 3か月前に計画・予約を実施。
GW旅行先の決め手：
-               大多数の旅行者は、予算（74%）と旅行日数（66%）が旅行先を選ぶ主な要因と回答した一方で、旅行先を選ぶ時に混雑度と気候を考慮すると回答した人の割合は半数以上（53%）。
-                今後、円高が進んだ場合にGWは、国内旅行よりも海外旅行を検討すると回答した人が24%だった一方で、大半（69％）は計画を変更しないと回答。
GW購買トレンド
-                X世代からZ世代にかけて、「推し活」「お祝い」「プレゼントを贈る」割合が高くなっている。Z世代の58%が「推し活をする可能性が高い」と回答。




-                食品、スナック、ソフトドリンク、アルコール飲料、家庭用品は、GW前とGW期間中と共に買い物客が購入する可能性が高いカテゴリー。
-                GW前の週にアパレル商品を購入する可能性が高いと回答した人の割合は、ほぼ4分の1（23% 前年比+8%）で、GW前後（GW前とGW中を合わせた）にアパレルを購入する可能性は昨年比＋6％の35%。




■調査概要
調査期間・回答者数：2025年3月27日～28日・1303人 / 2024年3月28日～30日・1227人
調査対象：日本の消費者
■Criteo (クリテオ) について■
Criteo S.A.（NASDAQ: CRTO)は、より良いコマースの成果をマーケターやメディアオーナーに提供するグローバルコマースメディア企業です。業界をリードするコマースメディア・プラットフォームは、数千以上のマーケターとメディアオーナーを連携させ、商品との出会いから購入までのより豊かな体験を買い物客にもたらします。信頼性に高いインパクトのある広告を提供することで、Criteoは、新たな発見、イノベーションの実現、より豊かな選択を可能にするオープンインターネットを支えています。　※CRITEO株式会社はその日本法人です。www.criteo.com/jp/

Criteo、「Criteo Certified Partners」受賞企業を発表
日本国内のパートナー４社が「パートナー オブ　ザ　イヤー」を受賞、6社が「サファイア」以上のステータスに認定
コマースメディアを展開するCriteo（クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo)は、弊社ソリューションを継続的に販売・運用いただく代理店を認定する「Criteo Certified Partners（Criteo 認定パートナー）」ならびに、前年度に特に優れた業績を収めた「Partner of the Year（パートナー オブ　ザ　イヤー）」の受賞企業を発表しました。
「Partner of the Year」授賞ならびに上位３ランクのステータスに認定されたパートナーは以下の通りです。（順不同）
「Partner of the Year」　（4社）
•
NEW SOLUTION部門：株式会社サイバーエージェント
アッパーファネルやミドルファネルといったリターゲティング以外のソリューション群の導入に貢献したパートナー
•
NEW BUSINESS部門：株式会社CARTA COMMUNICATIONS
新規クライアントの獲得に最も貢献したパートナー
•
GROWTH部門：株式会社セプテーニ
前年度と比較して顕著な成長が認められたパートナー
•
SMB（中小企業）部門
：
ソウルドアウト株式会社
中小規模の広告主への導入実績が最も高く評価されたパートナー
「Diamond」　（1社）
•
株式会社サイバーエージェント
「Platinum」　（3社）
•
株式会社Hakuhodo DY ONE
•
株式会社セプテーニ
•
ソウルドアウト株式会社
「Sapphire」賞　（2社）
•
株式会社オプト
•
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
＊そのほかの認定パートナー一覧は

こちら

Criteo日本代表取締役であるグレース・フロム（Grace Fromm）は、次のように述べています。「今日のデジタル広告業界は絶えず変化し、広告チャネルや消費者とのタッチポイントが増え続けるなど、その複雑さが増す中、当社のパートナーである代理店の皆様は、常に広告主に選択肢と最適な広告費の配分、そして効果測定にいたるまで、幅広いサポートを提供してくださっています。また、昨今ではリテールメディアが盛り上がりを見せ、日本市場には成長の期待が寄せられています。今後も、Criteoはパートナーの皆様とともに、『公正でオープンなインターネットを支持し、すべての人により良い体験を提供する』というビジョンの実現に向けた取り組みを強化してまいります」
「Criteo Certified Partners（Criteo 認定パートナープログラム）」について
Criteoでは、弊社ソリューションを継続的に販売・運用いただく代理店を「Criteo Certified Partner（Criteo 認定パートナー）」、導入において専門的な知識や技術を持つパートナーを「Criteo Tech Partner（Criteo テックパートナー）」、そしてCriteoに関する優れた知識と経験を持った個人を「Criteo Expert（Criteo
エキスパート）」として認定し、認定企業や個人が該当ソリューションをお客様へ拡販・提案がしやすくなるよう様々なサポートを提供しています。「Criteo Certified Partners」では、Criteo
ソリューションを販売・運用する代理店の前年1月～12月の実績に応じて、「Diamond（ダイヤモンド）」、「Platinum（プラチナ）」、「Sapphire（サファイア）」、「Silver（シルバー）」、「Bronze（ブロンズ）」のパートナーステータスを付与します。また、年に１回、特に優れた成績を収めたパートナーを「Partner of the Year（パートナー オブ　ザ　イヤー）」として表彰しています。「Criteo Certified Partners」の詳細は

こちらよりご覧

いただけます。
Criteo Certified Partnersに提供するサポートの一例




■Criteo (クリテオ) について■
Criteo S.A.（NASDAQ: CRTO)は、より良いコマースの成果をマーケターやメディアオーナーに提供するグローバルコマースメディア企業です。業界をリードするコマースメディア・プラットフォームは、数千以上のマーケターとメディアオーナーを連携させ、商品との出会いから購入までのより豊かな体験を買い物客にもたらします。信頼性に高いインパクトのある広告を提供することで、Criteoは、新たな発見、イノベーションの実現、より豊かな選択を可能にするオープンインターネットを支えています。　※CRITEO株式会社はその日本法人です。www.criteo.com/jp/

Criteo、日本のデジタルマーケティングの課題を明らかにするマーケターの意識調査を発表
リテールメディアに続く新しい広告“コマースメディア”により、顧客との関係性強化へ
絶えず変化する現在のデジタル広告業界において、いつでもどこからでも、自由に欲しいものを購入する消費者を捉え、増加し続けるタッチポイントを網羅して効率よく消費者をエンゲージすることはますます難しくなっています。この度、コマースメディアを展開するCriteo(クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役：グレース・フロム、以下Criteo)は、企業でデジタル広告業務に関与するビジネスマン500人以上を対象に「日本のデジタルマーケティングに関するマーケターの意識調査」を実施しました。
今回の調査の結果、【ブランド】【小売業】【代理店】いずれも、「新規顧客の獲得」、「顧客層の拡大」 「コスト削減」、「業務効率化」、および「既存顧客の維持」が主な事業課題であることが分かりました。【代理店】においては、「webサイトやファーストパーティデータの活用や収益化」がこれらの課題解決につながると考えていることが明らかになりました。さらに、【ブランド】、【小売業】ともに、デジタル広告の検索広告、ソーシャルメディア広告に続く第三の波として注目される「リテールメディア」や、そこから派生した「コマースメディア」など、新しい広告のアプローチへの関心が高く、約7割が今後これらを活用していく意向があるという結果になりました。
主な調査結果
自社の最優先すべき事業課題
•
本調査対象であるブランド・小売業・代理店のいずれの業界も約5割が、今後1年間の最優先事項は、「新規顧客の獲得や顧客層の拡大」と回答。次いで、「コスト削減や業務効率化」や「既存顧客の維持」が全業界で上位だった。
マーケティング部門における優先事項
•
「今後1年間の自社（あるいはクライアント企業）の最優先事項を達成するために、マーケティング部門がすべきことは何か」という質問に対しては、いずれの業界も 「顧客ロイヤリティやエンゲージメントの向上」、「顧客との接点の整理・最適化」、「ブランドイメージの強化・改善」など、顧客との関係性強化を優先事項としてあげた。
•
それら以外の優先事項として、【代理店】では「webサイトやファーストパーティデータの活用や収益化(20%)」が上位にあがったが、【小売】・【ブランド】では中位以下にとどまった。
デジタルマーケティングにおける優先事項
•
今後1年間のデジタルマーケティングの優先事項について、【小売業】は、「デジタル広告のパフォーマンス選定と予算配分の最適化（38.6%）」、【ブランド】や【代理店】は、「SNSマーケティング強化（ブランド:34.4%、代理店:44.4%）」と回答した。【小売業】では、「自社ECサイトのスペースの有効活用」が優先事項として3番目に高く、リテールメディアとして取り組むべき課題が見られた。
•
いずれの業界も、約7割が「具体的なビジネス成果を示さないメディア投資は、削減されるリスクがある」と感じており、 5割以上が「プライバシー規制の強化が、メッセージを大規模にパーソナライズすることを妨げている」と感じている。
消費者とのタッチポイントにおける課題
•
いずれの業界も「消費者のタッチポイント（接点）」は、「Webサイト（60%以上）」が最も多く、7割が「タッチポイントの増加・多様化により、最適な広告チャネルと投資のバランスを見極めるのが困難だ」と感じている。
リテールメディア運営（メディア事業やECサイト）の課題
•
メディア事業*の活用について、【小売業】【ブランド】ともに、約半数が「ECサイトやメディアにスペースの空きがあるも活用しきれていない」と回答し、メディアの有効活用に課題を抱えている。また、いずれも、今後のファーストパーティデータの活用意向は7割と高い。
*=自社の企業サイト、ECサイト、アプリなどのオウンドメディアや店舗サイネージを含む




リテールメディア/コマースメディアへの期待
リテールメディアは今やデジタルマーケティングの潮流となっています。また、リテールメディアが進化して生まれた「コマースメディア」が新たな広告アプローチとして注目されています。本調査では、回答者にリテールメディアおよびコマースメディアの定義について補足をした上で、各業界でのこれらの活用意向についても調査しました。
リテールメディア
とは、小売業者の保有する顧客の属性情報や購買履歴情報などのデータを活用して、パーソナライズした関連性の高い広告を、小売業者のオンラインプラットフォーム（ECサイトやウェブサイト）や、店舗内のデジタルサイネージなどで配信すること。
コマースメディア
とは、リテールメディアの取り組みを小売業以外の業種にも拡大し、消費者/ユーザーのカスタマージャーニーのすべてのタッチポイントにおいて、「ファーストおよびサードーパーティデータ」と「AI」を活用して最適な広告をユーザーに届け、また、それにより商品やサービスの売り上げを最大化し、収益化するデジタル広告の取り組み。
リテールメディアの認知度・活用意向
•
「本調査で知る前に“リテールメディア”について知っていたか」という問いに対し、【小売業】・【ブランド】ともに回答者の8割前後が認知していることがわかった。また、これらの活用経験は半数にとどまるが、約7割が「活用したい」と回答し、活用への関心が高いことが明らかになった。
•
【代理店】は【小売業】・【ブランド】と比較すると低いが、7割以上がリテールメディアを認知し、36％が活用経験があった。




コマースメディアの活用意向
•
いずれの業界もコマースメディアの活用意向は68.9%と関心が高く、活用意向の理由としては「購買データやサイトへの訪問データを活用したターゲティングができるため」が40.4%と最も高かった。
【調査概要】
調査対象：20～60代の男女で、従業員数300名以上の企業で、デジタルマーケティングの意思決定に関与している方
調査時期： 2024年11月15日（金）～ 11月18日（月）
有効回答数：514サンプル（小売業：171サンプル／ブランド：253サンプル／代理店：90サンプル）
調査方法：インターネット
調査実施機関：株式会社マクロミル
■Criteo (クリテオ) について■
Criteo S.A.（NASDAQ: CRTO)は、より良いコマースの成果をマーケターやメディアオーナーに提供するグローバルコマースメディア企業です。業界をリードするコマースメディア・プラットフォームは、数千以上のマーケターとメディアオーナーを連携させ、商品との出会いから購入までのより豊かな体験を買い物客にもたらします。信頼性に高いインパクトのある広告を提供することで、Criteoは、新たな発見、イノベーションの実現、より豊かな選択を可能にするオープンインターネットを支えています。　※CRITEO株式会社はその日本法人です。www.criteo.com/jp/

Criteo、デジタル広告品質認証機構JICDAQよりDSP事業に関する認証を更新、また、新たにSSP事業に関する認証を取得




コマースメディアを展開する Criteo (クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo)は、デジタル広告掲載品質の第三者認証機構「JICDAQ（一般社団法人 デジタル広告品質認証機構）」の認証基準に基づき、一般社団法人日本 ABC 協会による業務プロセスの検証・確認を経て、「アドフラウドを含む無効配信の除外」（“人”に届いていない広告配信の排除）と「広告掲載先品質に伴うブランドセーフティの確保」（明らかに違法・不当な広告掲載先の排除）の 2 分野において、同社が展開するデマンドサイド・プラットフォーム（DSP）の「品質認証事業者」としての認証を更新、またサプライサイド・プラットフォーム（SSP）の「品質認証事業者」としての認証を取得しましたので、お知らせいたします。
DSP 事業については、2022 年より継続して認証を更新しており、SSP 事業については、2025 年 2 月 1日に認証されました。これにより、同社が提供する、コマースに特化した SSP である「コマース・グリッド」を新規で利用する企業様も、これまで以上に安心してお使いいただくことができるようになります。
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JICDAQについて
デジタル広告の掲載品質を認証する機関として、公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会、一般社団法人 日本広告業協会、一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会の広告関係３団体により 2021 年 3月に設立され、デジタル広告の健全な発展のために、JICDAQ はデジタル広告関連事業者の「アドフラウドを含む無効トラフィックの除外」と「広告掲載先品質に伴うブランドセーフティの確保」に関わる業務プロセスの認証基準を制定し、その基準に沿う適切な業務を行っている事業者を公開しています。
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認証の概要
デマンドサイド・プラットフォーム（DSP）の「品質認証事業者」としての下記分野での認証を更新
-「アドフラウドを含む無効配信の除外」（“人”に届いていない広告配信の排除）
-「広告掲載先品質に伴うブランドセーフティの確保」（明らかに違法・不当な広告掲載先の排除）
サプライサイド・プラットフォーム（SSP）の「品質認証事業者」としての下記分野での認証を取得
-「アドフラウドを含む無効配信の除外」（“人”に届いていない広告配信の排除）
-「広告掲載先品質に伴うブランドセーフティの確保」（明らかに違法・不当な広告掲載先の排除）
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認証の背景と意義
JICDAQ は、各事業者の業務プロセスが認証基準を満たしているかを検証・確認し、基準を満たす事業者を「品質認証事業者」として認証・公表することに加え、JICDAQ の理念に賛同するアドバタイザーの社名を公開することで、広告関連事業者とアドバタイザーが共同して広告の掲載品質向上を図ることを目的としています。この度、昨年 10 月のコマース・グリッドのローンチにより SSP 事業を新たに展開したことを受け、DSPおよび SSP
の両分野で認証を受けたことは、デジタル広告品質向上という課題に対する、Criteo の日本市場へのコミットメントの一環です。Criteo のお客様は、アドフラウド（広告詐欺）やブランド毀損などのリスクに対し、その対策が確かに整った環境であることを再確認でき、今まで以上に安心して広告活動を行うことが可能になります。Criteo は今後も、ブランドや消費者にとって品質の高い有益な広告が配信されるよう、「公正でオープンなインターネットを支持し、すべての人により良い体験を提供する」というビジョンの実現に向けた取り組みを強化してまいります。
■Criteo (クリテオ) について■
Criteo S.A.（NASDAQ: CRTO)は、より良いコマースの成果をマーケターやメディアオーナーに提供するグローバルコマースメディア企業です。業界をリードするコマースメディア・プラットフォームは、数千以上のマーケターとメディアオーナーを連携させ、商品との出会いから購入までのより豊かな体験を買い物客にもたらします。信頼性に高いインパクトのある広告を提供することで、Criteoは、新たな発見、イノベーションの実現、より豊かな選択を可能にするオープンインターネットを支えています。　※CRITEO株式会社はその日本法人です。www.criteo.com/jp/