テックタッチ株式会社の情報

～約8割の大企業がレガシーシステムの刷新を予定～デジタルアダプションプラットフォーム（DAP）国内シェアNo.1（※1）の「テックタッチ」を開発・提供するテックタッチ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：井無田 仲）は、大企業（従業員数1,000名以上）の情報システム担当者を対象に「2025年の崖（※2）」への対応策について調査を実施しましたので、お知らせいたします。
■調査サマリー



01｜半数以上の大企業において、運用するシステムのなかでレガシーシステムが占める割合は「50％以上」
02｜約8割の企業が「2025年の崖」への対策として、レガシーシステムの刷新を進めている
03｜約6割の大企業が「既存システムから新規システムへの完全な移行」を検討
▼本調査のレポートダウンロードはこちら
https://techtouch.jp/resources/ebook-2025-digitalcliff/
■調査概要
調査名称：大企業における「2025年の崖」に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年8月23日～同年9月9日
有効回答：レガシーシステムが残っている大企業（従業員数1,000名以上）の情報システム担当者528名
※1｜デロイトトーマツミック経済研究所「SaaS管理・運用・開発市場の実態と展望 2024年度版」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000221.000048939.html
株式会社アイ・ティー・アール「ITR Market View：コミュニケーション／コラボレーション市場2023」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000175.000048939.html
※2｜「2025年の崖」は、2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」内で提示したキーワードです。
※3｜構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
※4｜レガシーシステムとは、過去の技術や仕組みで構築されているシステムを指し、運用コスト増大やシステムの複雑化を引き起こしている要因です。
■半数以上の大企業で、運用しているシステムの中でレガシーシステムが占める割合は「50%以上」
　「Q1.あなたのお勤め先で運用しているシステムのうち、レガシーシステムが占める割合を教えてください。」（n=528）と質問したところ、「50～60%未満」（16.1%）、「70～80%未満」（13.8%）、「60～70%未満」（12.7%）という回答となりました。



・90～100%：3.0%
・80～90%未満：7.0%
・70～80%未満：13.8%
・60～70%未満：12.7%
・50～60%未満：16.1%
・40～50%未満：9.3%
・30～40%未満：10.0%
・20～30%未満：9.3%
・10～20%未満：5.3%
・10%未満：3.0%
・わからない/答えられない：10.4%
■最もレガシーシステムが残存している領域は「基幹システム」
　「Q2.最もレガシーシステムが残存している領域を教えてください。」（n=528）と質問したところ、「基幹システム」（54.5%）が最多で、続いて「業務支援・情報系システム」（17.4%）、「管理業務系システム」（12.9%）という回答となりました。



・基幹システム：54.5%
・業務支援・情報系システム：17.4%
・管理業務系システム：12.9%
・Web・フロント系システム：8.0%
・その他：0.2%
・わからない/答えられない：7.0%
■約半数の企業が1～3年以内にレガシーシステムの刷新を検討
　「Q3.あなたのお勤め先で、レガシーシステムを刷新しようと考えている時期を教えてください。」（n=522）と質問したところ、「1年以内」（20.7%）、「1～3年以内」（28.0%）という回答となり、約半数がSAPの標準サポートが終了する2027年をターゲットに刷新を検討していることが伺えます。



・1年以内：20.6%
・1～3年以内：28.0%
・3～5年以内：13.0%
・5年以上：5.4%
・未定：13.8%
・わからない/答えられない：19.2%
■レガシーシステムを起因とした課題の1位は「システム機能や詳細のブラックボックス化」
　「Q4.あなたのお勤め先で、レガシーシステムが要因で発生している問題を教えてください。（複数回答）」（n=528）と質問したところ、「システム機能や詳細がブラックボックス化する」（47.2%）、「システムが肥大化し改修や機能追加が困難になっている」（38.6%）、「他のITシステムとの連携ができないことからDX推進が遅れる」（31.8%）という回答となりました。



・システム機能や詳細がブラックボックス化する：47.2%
・システムが肥大化し改修や機能追加が困難になっている：38.6%
・他のITシステムとの連携ができないことからDX推進が遅れる：31.8%
・システム保守運用や維持コストが増大する：29.2%
・技術面のアップデートが遅れ不具合が多い：29.0%
・サポート期限が切れており問題発生時に対応できない：28.6%
・その他：0.8%
　ー53歳：技術者不足、部品の枯渇
　ー51歳：移行しきれなかったところが残り、並走するものが多くなる
　ー44歳：IT化、業務効率向上ができない
・特にない：5.1%
・わからない/答えられない：6.4%
■約8割の企業が「2025年の崖」への対策として、レガシーシステムの刷新を進めている
　「Q5.あなたのお勤め先では、「2025年の崖」に対策するためにレガシーシステムの刷新を進めていますか。」（n=528）と質問したところ、「すでに進めている」（30.0%）、「一部進めている」（43.8%）、「まだ進めていないが、計画は立てている」（9.3%）という回答となりました。



・すでに進めている：30.0%
・一部進めている：43.8%
・まだ進めていないが、計画は立てている：9.3%
・全く進めていない：5.3%
・わからない/答えられない：11.7%
■「2025年の崖」に向けた対策について、約6割の大企業が「既存システムから新規システムへの完全な移行」を検討
　Q5で「すでに進めている」「一部進めている」「まだ進めていないが、計画は立てている」と回答した方に、「Q6.2025年の崖に対応するため、レガシーシステムに対してどのような対処を検討・予定していますか。（複数回答）」（n=438）と質問したところ、「既存システムから新規システムへの完全な移行」（57.3%）、「既存システムから新環境への置き換え」（37.9%）、「既存システムを元にした置き換え」（37.2%）という回答となりました。



・既存システムから新規システムへの完全な移行：57.3%
・既存システムから新環境への置き換え：37.9%
・既存システムを元にした置き換え：37.2%
・マルチクラウド環境への移行：18.7%
・その他：0.2%
・わからない/答えられない：2.1%
■レガシーシステム刷新後の新システムに求めることは「他システムとの連携が容易」「システム活用実態の可視化やデータ分析が容易」などが上位に
　Q5で「すでに進めている」「一部進めている」「まだ進めていないが、計画は立てている」と回答した方に、「Q7.レガシーシステムの刷新後の新システムに求めることを教えてください。（複数回答）」（n=438）と質問したところ、「他システムとの連携が容易である」（54.3%）、「システム活用実態の可視化やデータ分析が容易に行える」（53.9%）、「システム活用・DX推進をサポートする体制をパートナーが持っている」（40.0%）という回答となりました。



・他システムとの連携が容易である：54.3%
・システム活用実態の可視化やデータ分析が容易に行える：53.9%
・システム活用・DX推進をサポートする体制をパートナーが持っている：40.0%
・ガイドやマニュアルがあり、誰でも操作しやすいUIである：36.5%
・導入・定着までのコストを最小限に抑えて運用できる：33.1%
・その他：0.9%
　ー59歳：安定性
　ー44歳：カスタマイズしない
・特にない：1.4%
・わからない/答えられない：3.0%
■まとめ
今回は、レガシーシステムが残っている大企業（従業員数1,000名以上）の情報システム担当者を対象に、「2025年の崖」の対策に関する実態調査を実施しました。運用しているシステムのうち、レガシーシステムが「50%以上」を占めると回答した大企業の割合は約半数に上っており、最もレガシーシステムが残存している領域として、「基幹システム」（54.5%）が挙げられました。レガシーシステムを起因とした課題で最も多かったのは、「システム機能や詳細がブラックボックス化する」（47.2%）で、「2025年の崖」への対策として、約6割の企業が「既存システムから新規システムへの完全な移行」と回答しました。
約半数の企業が1～3年以内にレガシーシステムの刷新を検討していると回答し、既に約8割の企業が対策を進めていると回答しました。刷新後の新システムに求めることで多かったのは「他システムとの連携が容易に行える」（54.3%）や「システム活用実態の可視化やデータ分析が容易に行える」（53.9%）などでした。
今回の調査からは、多くの大企業で「2025年の崖」への対応が進んでいることが明らかになりました。約6割の大企業が既存システムから新システムへの完全移行を予定しており、レガシーシステムが事業に与える影響はもちろんのこと、刷新後の新システムの定着・活用に向けた取り組みも求められています。
▼本調査のレポートダウンロードはこちら
https://techtouch.jp/resources/ebook-2025-digitalcliff/



【テックタッチ株式会社　会社概要】
会社名　　　：テックタッチ株式会社
設立　　　　：2018年3月1日
代表取締役 CEO：井無田 仲
所在地　　　：〒105-7105　
　　　　　　　東京都港区東新橋1-5-2汐留シティセンター5階ワークスタイリング内
事業内容　　：デジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」の開発および提供
URL　　　　：https://techtouch.jp/
メディアURL：https://techtouch.jp/media/
※記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■ニュースリリースに関するお問い合わせ
＜サービス導入に関するお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　営業担当：西野
URL：https://techtouch.jp/contact
＜取材のお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　広報担当：中釜・後藤・脇屋
pr@techtouch.co.jp

「テックタッチ」（https://techtouch.jp/）を開発・提供するテックタッチ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：井無田 仲、以下 当社）は、株式会社コラボスタイル（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長 兼 CEO：松本 洋介、以下 コラボスタイル）が提供する、クラウド型ワークフローシステム「コラボフロー」に「テックタッチ」が採用されたことをお知らせします。



■導入の背景
コラボスタイルが提供する「コラボフロー」は、Excelや紙に埋もれがちなワークフロー業務をスマートにするクラウドサービスです。各種申請書や見積書、請求書などをパソコンやスマートフォンから申請し、Web上で承認できるようにすることで、ペーパーレス化の推進、処理スピードアップ、業務効率の改善、利用者の負担軽減など様々な価値を提供しており、1,600社以上に導入されています。
「コラボフロー」は、保守性や導入時の説明、サポートの手厚さに定評がありますが、導入社数の増加に伴い「検証から本導入に時間がかかる」「日々アップデートされる情報に気づいてもらえない」などの課題を抱えていました。一方で、全ての導入企業に個別に案内することも難しく、解決手段を探していたなかで、人を介さずに全ユーザーへ情報を届ける手段として、「テックタッチ」が採用されました。
当社が提供する「テックタッチ」は、Webシステム画面上でナビゲーションを作成・表示できます。ナビゲーションの表示によって、「コラボフロー」の設定や運用の方法、便利な使い方、有用な機能を画面上でユーザーに案内できます。
例えば、「テックタッチ」で初回ログイン時に必要な設定操作を画面上で案内したり、よくあるお問い合わせを画面上から案内したりなど、「コラボフロー」の利用習熟促進や利活用の一層の向上につながります。



初期設定～稼働までの流れと準備をガイドで紹介



お問い合わせ、FAQへの誘導も実装
■導入の決め手
「テックタッチ」のカスタマーサクセス担当による課題特定支援や作成支援により、現場担当者が簡単に運用でき、「コラボフロー」の導入担当者に対して口頭で補足していた使い方を画面上に表示できる点が評価されました。
◼️株式会社コラボスタイル 営業部 カスタマーサクセスグループ グループマネージャー 古市 晋也 氏からのコメント
当社は、「ワークスタイルの未来を切り拓く」という理念のもと、オフィスワークを効率化してより良いワークスタイルを実現するクラウドサービス、ワークフローシステム「コラボフロー」とWebフォームサービス「コラボフォーム」を提供しています。
今回、「コラボフロー」に「テックタッチ」を採用することにより、お客様が迷わず速やかにサービスを稼働し、より多くの業務に「コラボフロー」を活用していただけるようになりました。「テックタッチ」によってUI/UXが改善されたことで、お客様へより良いワークスタイルの実現に向けた一層の支援が可能となりました。
■「コラボフロー」について
Excelや紙に埋もれるワークフロー業務をスマートにするクラウドサービスで、継続利用率99.65%（※1）を誇ります。各種申請書や見積書、請求書などをパソコンやスマートフォンから申請し、Web上で承認できるようにすることで、ペーパーレス化の推進、処理スピードアップ、業務効率の改善、利用者の負担軽減など様々な価値を提供します。
https://www.collabo-style.co.jp/
※1：2021年7月～2022年6月までの同社実績より算出。
■ノーコードのガイド・ナビゲーションツール「テックタッチ」について
テックタッチは「すべてのユーザーがシステムを使いこなせる世界に」をミッションに掲げ、あらゆるWebシステムに「あとのせ」してユーザーの利活用をアシストするナビゲーション＆分析プラットフォーム「テックタッチ」を提供しています。大手企業からスタートアップ、自治体・官公庁まで幅広く導入され、ユーザー数は600万人超（2024年8月時点）、国内シェアNo.1。これまでグッドデザイン賞など多数受賞し、2023年には経済産業省が選ぶJ-Startupにも認定されました。「テックタッチ」を通じ、日本のDX・CX推進を後押ししていきます。
＜テックタッチで設定したナビゲーションの例＞






【テックタッチ株式会社　会社概要】
会社名　　：テックタッチ株式会社
設立　　　：2018年3月1日
代表取締役 CEO：井無田 仲
所在地　　：〒105-7105　
　　　　　　東京都港区東新橋1-5-2汐留シティセンター5階ワークスタイリング内
事業内容　：デジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」の開発および提供
URL　　　：https://techtouch.jp/
メディアURL：https://techtouch.jp/media/
※記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■ニュースリリースに関するお問い合わせ
＜サービス導入に関するお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　営業担当：松本
URL：https://techtouch.jp/contact
＜取材のお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　広報担当：中釜・後藤
pr@techtouch.co.jp

「テックタッチ」（https://techtouch.jp/）を開発・提供するテックタッチ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：井無田 仲、以下 当社）は、コンテンツクラウド「Box」のエコシステムソリューションとして登録されたことをお知らせいたします。「テックタッチ」の導入・活用により、「Box」の利用企業は、「Box」画面上にリアルタイムに表示される操作ガイドを通じて、従業員の操作の早期習熟や、有効活用を支援することができます。



■Boxエコシステムソリューション登録の背景
「Box」は、各種データやコンテンツを一元管理できるクラウドサービスです。高いセキュリティに加え、マルチデバイス対応などの優れた利便性やさまざまなアプリケーションとの柔軟な連携機能により、日本では約18,000社で導入されています。
DAP「テックタッチ」は、あらゆるWebシステムの入力をアシストするDXプラットフォームで、大手企業や自治体・官公庁から、カスタマーサクセス部門を強化するクラウドサービス提供企業まで幅広く導入されています。この度の登録により、「Box」をご利用中のお客様は、「テックタッチ」を採用し設定することで、「Box」とシームレスかつスピーディに連動できるようになり、企業のガバナンス強化とさらなるDX推進を支えることができます。
■ 「テックタッチ」の概要
「テックタッチ」はノーコードで製品画面上にナビゲーションを実装でき、従業員のシステム誤入力・誤操作をなくすことが可能で、DX実現の妨げとなっていた要因を解決し、生産性向上・業務効率化を実現します。
■株式会社Box Japan 代表取締役社長 古市克典氏のコメント
デジタルアダプションプラットフォームの「テックタッチ」と「Box」の連携を心より歓迎します。環境の変化に応じたコンテンツ管理に関する要求の変化をユーザーが容易に理解し、適切に対応するために「テックタッチ」と「Box」の連携を活用していただくことで、日々の業務を効率化するソリューションになると期待しています。今後も、日本でのSaaS利用拡大やコンテンツ管理の定着による生産性向上を推し進めるべく、両社で協業を進めていきたいと思います。
■デジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」について
テックタッチは「すべてのユーザーがシステムを使いこなせる世界に」をミッションに掲げ、デジタルアダプションプラットフォーム（以下、DAP）を開発・提供する企業です。あらゆるWebシステムの入力をアシストするDXプラットフォーム「テックタッチ」を提供しています。大手企業や自治体・官公庁から、カスタマーサクセス部門を強化するクラウドサービス提供企業まで幅広く導入され、ユーザー数は600万人超（2024年8月時点）。これまでグッドデザイン賞などを多数受賞し、2023年には経済産業省が選ぶJ-Startupにも認定されました。DAP市場では、3年連続国内トップシェアを獲得しています。「テックタッチ」の提供を通じ、日本のDX推進を後押ししていきます。
＜テックタッチで設定したナビゲーションの例＞






【テックタッチ株式会社　会社概要】
会社名　　：テックタッチ株式会社
設立　　　：2018年3月1日
代表取締役 CEO：井無田 仲
所在地　　：〒105-7105　
　　　　　　東京都港区東新橋1-5-2汐留シティセンター5階ワークスタイリング内
事業内容　：デジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」の開発および提供
URL　　　：https://techtouch.jp/
メディアURL：https://techtouch.jp/media/
■ニュースリリースに関するお問い合わせ
＜サービス導入に関するお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　営業担当：綾小路
URL：https://techtouch.jp/contact
＜取材のお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　広報担当：中釜・後藤
pr@techtouch.co.jp

～活用促進や問い合わせ数削減を目指す～「テックタッチ」（https://techtouch.jp/）を開発・提供するテックタッチ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：井無田仲、以下 当社）は、株式会社Asobica（本社：東京都品川区、代表取締役CEO：今田孝哉、以下 Asobica）が提供するマーケティング支援ツール「coorum（コーラム）」に「テックタッチ」が採用されたことをお知らせします。



■導入の背景
Asobicaが提供する「coorum」は、コミュニティ運営から顧客分析までワンストップで行い、ロイヤル顧客を起点としたマーケティング・事業成長を実現するサービスです。多機能ゆえ、管理画面の操作にユーザーが慣れるまでに時間がかかったり、活用が進まないことが課題となっていました。
「テックタッチ」は、Webシステム画面上でナビゲーションを作成・表示できるため、「coorum」の設定導線を簡単に整えることができ、ユーザーの定着支援にも貢献します。



設定導線がまとまった「ガイド」を表示することで、利用開始までのステップをすぐに把握できる



操作開始時に、入力手順を段階的に表示する「ガイド」に完了イメージを表示



項目の意味を吹き出しで表示し、入力をスムーズに
■導入の決め手
「テックタッチ」で設定の導線を整理することでユーザビリティが向上し、問い合わせ数の削減と、顧客満足度の向上に寄与すると評価されました。また、直観的に操作でき、ナビゲーションを簡単に実装できる点が評価につながり、採用に至りました。
■株式会社Asobica サポートグループ リーダー 森本 恵 氏からのコメント
導入初期から、どの課題をどの順番でどう解決するのかといったところから伴走していただきました。おかげでとても満足のいく「ガイド」を作成することができました。これから新しい「ガイド」をどんどん作成していこうと思っています。社内のメンバーからは「顧客への案内が楽になった」という声が上がっており、社内で「テックタッチ」に対する期待が高まっています。また、顧客からも「使いやすくなった」とポジティブな声をいただいていて、とてもうれしく思います。今期は全社を挙げた大きな施策として、「テックタッチ」の活用を進めてまいります。
■コミュニティ運営ツール「coorum」について
「coorum（コーラム）」は、コミュニティ運営から顧客分析までをワンストップで行い、ロイヤル顧客を起点としたマーケティング・事業戦略を実現するロイヤル顧客プラットフォームです。
顧客との継続的な接点を作るコミュニティで顧客ロイヤリティの向上だけでなく、お客様の声の収集や顧客インサイトの分析が可能となっており、マーケティング・PR・商品開発など事業の意思決定にお客様の声やインサイトを反映することで事業成長を支援します。
https://coorum.jp/
■ノーコードのガイド・ナビゲーションツール「テックタッチ」について
テックタッチは「すべてのユーザーがシステムを使いこなせる世界に」をミッションに掲げ、あらゆるWebシステムに「あとのせ」してユーザーの利活用をアシストするナビゲーション＆分析プラットフォーム「テックタッチ」を提供しています。大手企業からスタートアップ、自治体・官公庁まで幅広く導入され、ユーザー数は600万人超（2024年8月時点）、国内シェアNo.1。これまでグッドデザイン賞など多数受賞し、2023年には経済産業省が選ぶJ-Startupにも認定されました。「テックタッチ」を通じ、日本のDX・CX推進を後押ししていきます。
＜テックタッチで設定したナビゲーションの例＞






【テックタッチ株式会社　会社概要】
会社名　　：テックタッチ株式会社
設立　　　：2018年3月1日
代表取締役 CEO：井無田 仲
所在地　　：〒105-7105　
　　　　　　東京都港区東新橋1-5-2汐留シティセンター5階ワークスタイリング内
事業内容　：デジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」の開発および提供
URL　　　：https://techtouch.jp/メディアURL：https://techtouch.jp/media/
※記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■ニュースリリースに関するお問い合わせ
＜サービス導入に関するお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　営業担当：滝沢
URL：https://techtouch.jp/contact
＜取材のお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　広報担当：中釜・後藤
pr@techtouch.co.jp

「テックタッチ」（https://techtouch.jp/）を開発・提供するテックタッチ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：井無田仲、以下 当社）は、当社取締役 CPO / CFO の中出 昌哉が、一般社団法人 日本CPO協会（本社：東京都中央区、代表理事：ケンワカマツ）の理事に就任したことをお知らせいたします。



取締役／CPO／CFO　中出昌哉
■ 一般社団法人 日本CPO協会について
日本と世界のプロダクト開発をつなぎ、日本のソフトウェアプロダクトをグローバルで通じる水準へ引き上げることを目指し、2021年1月に設立されました。企業内でプロダクト開発をリードする人材を育成し、国内のソフトウェアプロダクト作りの強化を目指し、勉強会やイベントの実施、調査レポートの発信をしています。
・Webサイト：https://japancpo.org/
■ 理事選任の背景
中出は、2021年3月にテックタッチに入社後、CFOとして同年11月にシリーズB（17.8憶円）の資金調達をリードすると同時に、SaaSなどのシステム開発事業者向け、官公庁・行政向けという2つの新領域における事業創出を牽引してきました。また、プロダクト強化のため、2023年からのHead of PMも兼務を経て、2024年1月にはCPOに就任しました。プロダクト開発は経営戦略と密接に関わっていることから、双方の知見と経験を持ち合わせた人材として、今回中出が理事に選任されました。
■中出昌哉 プロフィール
東京大学経済学部、マサチューセッツ工科大学（MIT）MBA卒。
野村證券株式会社にて投資銀行業務に従事し、素材エネルギーセクターのM&A案件を数多く手掛ける。その後、カーライル・グループにて投資業に従事。ヘルスケア企業のバリューアップや、グローバル最大手の検査機器提供会社への投資等を担当。テックタッチ株式会社では、プロダクト戦略の責任者（CPO）とファイナンスの責任者（CFO）を担う。
■ 中出昌哉のコメント
この度の理事就任について、大変光栄に思います。これまでグローバルな視点で経営戦略・ファイナンス戦略設計を経験し、現職では“デジタルアダプション（DAP）”領域で国内トップシェアのプロダクト「テックタッチ」のCPOを務めています。協会が掲げる「グローバルで通用するプロダクトリーダーの輩出とプロダクトの底上げ」という目標実現に向けて、これまでの経験と知見を活かし、微力ながら貢献してまいります。
■ノーコードのガイド・ナビゲーションツール「テックタッチ」について
テックタッチは「すべてのユーザーがシステムを使いこなせる世界に」をミッションに掲げるデジタルアダプションプラットフォーム（DAP）を開発・提供する企業です。あらゆるWebシステムの入力をアシストするDXプラットフォーム「テックタッチ」を提供しています。大手企業や自治体・官公庁から、カスタマーサクセス部門を強化するクラウドサービス提供企業まで幅広く導入され、ユーザー数は400万人超（2024年3月時点）。これまでグッドデザイン賞などを多数受賞し、2023年には経済産業省が選ぶJ-Startupにも認定されました。3年連続国内シェアNo.1の「テックタッチ」を通じ、日本のDX推進を後押ししていきます。
＜テックタッチで設定したナビゲーションの例＞






【テックタッチ株式会社　会社概要】
会社名　　：テックタッチ株式会社
設立　　　：2018年3月1日
代表取締役 CEO：井無田 仲
所在地　　：〒105-7105　
　　 　　　東京都港区東新橋1-5-2汐留シティセンター5階ワークスタイリング内
事業内容　：デジタルアダプションプラットフォーム「テックタッチ」の開発および提供
URL　　　：https://techtouch.jp/
メディアURL：https://techtouch.jp/media/
※記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■ニュースリリースに関するお問い合わせ
＜サービス導入に関するお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　担当：西野
URL：https://techtouch.jp/contact
＜取材のお問い合わせ＞
テックタッチ株式会社　広報担当：中釜・後藤
pr@techtouch.co.jp