マカフィー株式会社の情報

「McAfee(R) Deepfake Detector」は、「インテル(R) Core(TM) Ultra プロセッサー」のNPUを使用しディープフェイクを検出 最大300%のパフォーマンス向上とプライバシー強化オンラインのセキュリティ対策製品を提供しているマカフィー株式会社（本社：東京都千代田区）は、米国サンフランシスコで開催された世界最大級のセキュリティイベント「RSAカンファレンス2024」（2024年5月6日～5月9日）で、「インテル(R) Core(TM) Ultra プロセッサー」を搭載するPCのNPU（ニューラル・プロセッシング・ユニット：AI処理に特化したプロセッサー）の機能を利用し、AIを活用したディープフェイク検出技術の強化を発表しました。
マカフィーは、ディープフェイク詐欺や誤情報の特定に対する消費者の関心が高まる中、それらを検知する高度なAI搭載テクノロジー「McAfee(R) Deepfake Detector（旧称「プロジェクト・モッキングバード(Project Mockingbird)」）」*を年初に発表しました。実際、世界中の約3分の2（64％）**の人々が、1年前よりもディープフェイクによる影響に不安を感じています。今回のインテルとの発表を通して、消費者がより安心してオンライン生活を送れるように、マカフィーは革新的で強力なオンライン保護ソリューションを提供します。
*「プロジェクト・モッキングバード(Project Mockingbird)」詳細：https://x.gd/kSD2C
** 2024年1月 マカフィー、AI（人工知能）が未来をどう変えるかに関する調査。 複数の国（米国、英国、フランス、ドイツ、オーストラリア、インド、日本）で実施されたこの調査には、市場調査会社MSI-ACIが実施した18歳以上の成人7,000人が参加した。
マカフィーとインテルの連携は、人々が真実と虚構を見分けることを可能にし、消費者と社会の重要なニーズに応えるものです。今日のサイバー犯罪者は、AIを使って動画の音声を操作し、巧妙なディープフェイク詐欺を仕掛けています。「McAfee(R) Deepfake Detector」は、トランスフォーマベース（データの相互関係をみつけるモデル）のディープ ニューラル ネットワークモデル（人間の脳神経回路の一部を模したモデル）を含む高度なAI検出技術を使用しており、AIによって生成または操作された可能性が高い動画の音声を検出し、ユーザーに通知します。マカフィーはRSAで、インテルのAI PCテクノロジーを活用した場合のパフォーマンスとプライバシーの大幅な向上を実証しました。
「インテル(R) Core(TM) Ultra プロセッサー」のNPUを活用したマカフィーのAIモデルは、ユーザーの個人情報をクラウドに送信することなく、ローカルで推測（ディープフェイクの分析と検出）を完了します。マカフィーは、NPUを用いて、同じモデルで300%ものパフォーマンスの向上を実現しました。これは、ローカルでのモデル実行によるプライバシーの利点、バッテリー寿命の改善と相まって、ユーザーに大きなメリットをもたらします。
米国マカフィー（McAfee, LLC、本社：米国カリフォルニア州）の最高技術責任者（CTO）であるスティーブ・グロブマン (Steve Grobman)は、次の通り述べています。
「インテルとの連携は、マカフィーの革新的でユーザー中心のアプローチをさらに後押しするものです。AIが生成するディープフェイクによって、本物と偽物を見分けることがかつてないほど難しくなった世界では、消費者はAIに打ち勝つために最新のAIを必要としています。マカフィーは、インテルとともに、シームレスで強固な顧客体験を提供するために、さらに前進します。『インテル(R) Core(TM) Ultra プロセッサー』技術とそのNPUを活用することで、パフォーマンス向上やプライバシー保護に妥協することなく、最も先進的で強力な生成AIディープフェイク検出機能を消費者に提供します。ローカルで検出が行われるため、解析のために巨大なファイルをクラウドに送信する必要がなく、データに対する安心と管理をさらに高めます。」
インテル コーポレーション副社長 兼 クライアント・ソフトウェア・エコシステム・イネーブリング事業部長であるカーラ・ロドリゲス (Carla Rodriguez)は、次の通り述べています。
「マカフィーのようなセキュリティ業界のリーダーとのパートナーシップは、AIを有益に活用するためのテクノロジー・エコシステムを可能にするという我々の決意を明確にします。インテルはマカフィーと協力して、『インテル(R) Core(TM) Ultra プロセッサー』ベースの PC の NPU を活用し、悪意があり、誤解を招くようなディープフェイクの検出を促進し、最適なパフォーマンスとプライバシーを提供する『McAfee(R) Deepfake Detector』のような革新的なソリューションの市場投入を支援できることをうれしく思います。」
マカフィーのディープフェイク検知技術「McAfee(R) Deepfake Detector」
「McAfee(R) Deepfake Detector」は、高度なAI検出モデルを活用し、動画内のAIが生成した音声を識別することで、人々がデジタルの世界を理解し、コンテンツの信憑性を評価できるようにします。「McAfee(R) Deepfake Detector」は、まもなく英語での検出が可能になり、他言語も順次展開予定（日本での展開時期は未定）です。
マカフィーについて
マカフィーは、消費者と中小企業向けのオンライン保護のグローバル・リーダーです。デバイスだけでなく人を保護することにも重点を置くマカフィーの消費者および中小企業向けのソリューションは、常時オンラインの世界におけるユーザーのニーズに適応し、適切なタイミングとセキュリティで家族、地域社会、ビジネスを保護する、総合的で直感的なソリューションを通じて、ユーザーが安全に生活できるよう支援します。詳細情報については、https://www.mcafee.com/ja-jp/index.html をご覧ください。
*McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。

新生活に向けてセキュリティ対策の強化を応援　動画視聴のみで誰でも応募可能なコースもご用意オンラインのセキュリティ対策で世界をリードするマカフィー株式会社（本社：東京都千代田区）は、2024年3月15日(金)から6月14日(金)までの期間中、新生活のシーズンに向け、セキュリティ対策強化のきっかけとなるよう、マカフィー製品の購入等で「総額500万円が当たる春のキャンペーン」を開催いたします。



本キャンペーンでは、マカフィー製品を購入または動画視聴などでご応募いただくと、総額500万円が1,750名様に当たります。応募条件や対象製品に応じて、JCBギフトカードを20,000円、5,000円、1,000円と3コースでご用意しており、特設サイトから簡単な登録でキャンペーンに参加することができます。マカフィー製品の購入は、家電量販店（オンラインショップを含む）もしくはAmazon・楽天の「マカフィー公式ストア」が対象です。
様々な出会いや、新たな情報に触れる機会が多くなる春のこの時期に、セキュリティ意識を高め、身の回りに潜む脅威からご自身やご家族を守る基礎の構築を推奨いたします。
《キャンペーン概要》
【タイトル】マカフィー製品購入等で総額500万円が当たる！キャンペーン
【応募期間】2024年3月15日（金）～ 6月14日（金）
【応募方法】下記サイトをご確認ください。
【キャンペーンサイト】https://mcafee-cb.campaign-pr.jp/
【お問合せ先】キャンペーン事務局：support@campaign-pr.jp
【対象商品と賞品】
★20,000円（JCBギフトカード）コース／当選者数150名様
応募条件：以下製品を家電量販店（オンラインショップを含む）もしくはAmazon／楽天の【マカフィー公式ストア】で購入
対象製品：マカフィーリブセーフ3年版、マカフィー プライバシー＆アイデンティティガード 1年版、マカフィー トータルプロテクション 3年版
★5,000円（JCBギフトカード）コース／当選者数100名様
応募条件：以下製品を家電量販店（オンラインショップを含む）もしくはAmazon／楽天の【マカフィー公式ストア】で購入
対象製品：マカフィーリブセーフ1年版、マカフィーアンチウイルス１年版、マカフィー トータルプロテクション 1年版、マカフィー アンチウイルスプラス1年版及び3年版、マカフィー モバイルセキュリティ 1年版
※上記製品の同時購入版、販社限定商品、ダウンロード版も対象となります。詳細はキャンペーンサイトにてご確認ください。
★誰でも応募OK！1,000円 (JCBギフトカード) コース／当選者数1,500名様
応募条件専用サイトにある動画を視聴・IDスキャン体験
マカフィーについて
マカフィーは、消費者と中小企業向けのオンライン保護のグローバル・リーダーです。デバイスだけでなく人を保護することにも重点を置くマカフィーの消費者および中小企業向けのソリューションは、常時オンラインの世界におけるユーザーのニーズに適応し、適切なタイミングとセキュリティで家族、地域社会、ビジネスを保護する、総合的で直感的なソリューションを通じて、ユーザーが安全に生活できるよう支援します。詳細情報については、https://www.mcafee.com/ja-jp/index.html をご覧ください。
*McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。

～中小企業の4割がサイバー攻撃を経験、その脅威や脆弱性が明らかに～マカフィー株式会社（本社：東京都渋谷区）は、デル・テクノロジーズが6ヵ国の中小企業の経営者およびIT関連の意思決定者にサイバーセキュリティに関する考えや行動を明らかにするために実施した中小企業のグローバル調査結果を本日発表いたします。
本調査では、サイバーセキュリティは世界中の中小企業にとって大きな懸念事項の1つであり、73%の組織が「サイバーセキュリティは最も大きなリスクまたは脆弱性がある」と回答しています。データによると、サイバー攻撃は増加傾向にあり、中小企業の44%がサイバー攻撃を経験しています。そのうち17%は複数回にわたってサイバー攻撃の被害に遭っています。サイバー攻撃を受けた組織のうち67%が過去 2 年間のうちに経験していることからサイバー犯罪の脅威が増えていることが分かります。
中小企業にとって、一度のサイバー犯罪でさえ大打撃を受ける可能性があります。サイバー攻撃を経験した中小企業経営者のうち61%が、攻撃への対処で約140万円（10,000ドル）以上を失いました。さらに、ビジネス経営者やIT意思決定者の半数以上(60%)が、「ビジネスへのサイバー攻撃により自身、または社内のスタッフや同僚が身体的または精神的苦痛を受けた」と回答しています。58%の方が、サイバー攻撃に起因したIT問題の対処に1週間以上を費やしたことがあります。
こういったサイバー攻撃は中小企業の資金、顧客からの信頼、作業効率に甚大な影響を与え、顧客データ(38%)、パスワード(34%)やその他のファイル(34%)の損失につながります。こういった攻撃の多く(43%)は、フィッシングリンクのクリック、または悪意のあるファイルを開き、マルウェアを誤ってダウンロードすることで起こり、日本では62%と調査6カ国の中で最大であることが分かりました。
中小企業の経営者は、人工知能(AI)によって本物のように見えて、頻繁に来る悪意のあるメッセージを対処するのに困難を要します。サイバー犯罪者がよく使うツールであるAIは、フィッシング、SMS詐欺に関して、その規模、スピード、巧妙性を高めてしまう要因です。
中小企業経営者がデータセキュリティに関するAI関連の懸念や不安を減らし、AIに打ち勝つにはAIでの対抗が必要です。この最新鋭の技術は、自分が標的にされていると気づく前にリアルタイムでプロアクティブに保護する機能です。例えば、マカフィーのAI技術が搭載された「マカフィー 詐欺メッセージ対策」は、SMS、ソーシャルメディアまたはWebブラウザに表示される危険なリンクをプロアクティブにブロックし、ユーザーがSMSの対応、メール確認、Web閲覧の際に、安心安全に行うことを可能にします。
マカフィー 詐欺メッセージ対策：https://www.mcafee.com/ja-jp/antivirus/mobile.html
サイバーセキュリティのサポートと責任
多くの中小企業経営者が、サイバー脅威を軽減するためには、計画と投資が必要だと理解しています。このような認識があるにも関わらず、ビジネス経営者やIT意思決定者の半数(48%)が、サイバー攻撃を防ぐ上で自社の能力に自信を持ち合わせておらず、日本ではグローバル平均の倍の93%にも上ります。中小企業のほとんど(76%)がビジネス外の助けを受けることなくサイバーセキュリティを管理しており、日本ではわずか5%の中小企業のみがサイバーセキュリティ管理を外注しています。また、週7時間以上全体的なIT問題に取り組んでいるのは約半数(45%)、日本では62%でした。
マカフィーとデル・テクノロジーズの中小企業グローバル調査で明らかになった点
日々サイバー攻撃に懸念を抱いているのはビジネス経営者の約3分の1(24%)である。
ビジネス経営者またはIT意思決定者のうち半数以下(46%)しか、企業のデバイスやIP保護のための従業員の必要な手順や実行能力に自信を持っていない。日本ではわずか7%のみが自信があると回答。
中小企業経営者の大多数(68%)が、サイバーセキュリティのリスクが増加していると感じている。
サイバー攻撃を経験した中小企業の3 分の1(30%)が、攻撃は古いまたは弱点のあるソフトウェアの脆弱性によって引き起こされたと報告。
（日本のデータ）
「既に人工知能を使用またはどのような業務で使用しているか？」に対し、「使用していない」「わからない」といった回答が81%と調査国の中で最多
「従業員や同僚がオンライン詐欺を見抜く方法を理解していると自信があるか？」に対し「自信がない」「わからない」といった回答が63%と調査国の中で最多
「自分自身がビジネスのサイバーセキュリティに関する決定をするために十分な知識を持っていると感じるか？」に対し「はい」との回答が19%と調査国の中で最低
「従業員に対してサイバーセキュリティのトレーニングを提供しているか？」に対し、56%が「はい」、44％が「いいえ」と回答。米国や英国では8割越えがトレーニングを実施
オンライン上のセキュリティ対策に年に1000ドル以上を費やす意向があるのは15%と回答し調査国の中で最低。無料または年に100ドル未満を希望するのが51%（6カ国平均16%と比べかなり高い）と回答
サイバー攻撃が発生した場合の対処方法を準備しているのは、わずか29%で、全体平均の60%と比べて低い
中小企業のデジタル環境保護のためのリソース
ますます複雑化するオンライン社会で、中小企業の経営者やその従業員に通知し、オンライン上で保護をする手助けとなるリソースや製品の必要性が、これまでにないほど大きくなっています
「McAfee(R) Business Protection」は、特に中小企業経営者向けに構築された包括的なセキュリティソリューションであり、従業員、データ、デバイスやオンライン環境の包括的な保護を確実にします。昨年デル・テクノロジーズと共同で始動したこのソフトウェアは、実績豊富なセキュリティ、ダーク ウェブ上のIDモニタリング、VPN、セーフブラウジングのためのWeb保護などで中小企業のお客様のサイバー脅威や脆弱性を未然に防ぎます。セキュリティ機能に加え、マカフィー ビジネスプロテクションはまた、かなり直感的に設計され、自動保護、適切なアラートやシンプルなユーザー インターフェースで使用も簡単です。
McAfee(R) Business Protection：https://www.dell.com/ja-jp/lp/hmc-mcafee-commercial?ref=cpcl_jp-ja-bsd-fcca82af-9bb0-4ca0-a440-2bbb2a2cf418-campaign-mcafee-item-2_cta_link_
マカフィーのグローバルセールスシニア バイス プレジデントのPedro Gutierrez（ペドロ・グティエレス）は次の通り述べています。
「私たちは、中小企業経営者が直面する脆弱性やリスクを把握しており、業界をけん引するオンライン保護ソリューションでビジネス経営者の仕事をサポートし、お客様、データ、顧客の保護に一層尽力していきます」
さらに、進化するサイバー脅威の概況に関して中小企業の専門家に周知し、データ、従業員、顧客や生活の安全性を確保するためのアドバイスを提供するため、マカフィーとデル・テクノロジーズは無料の中小企業リソースガイド(https://media.mcafeeassets.com/content/dam/npcld/ecommerce/ja-jp/docs/guides/gd-small-business-resource-guide.pdf)を用意しました。
マカフィーとデル・テクノロジーズのグローバル 中小企業 スタディについて
本アンケートは、700人のビジネス経営者とIT専門家の回答を反映しています。回答者は、従業員数が250人以下の組織に勤務している経営陣またはIT意思決定者です。回答者は米国、英国、ドイツ、フランス、日本、オーストラリアの6ヵ国の出身者です。
マカフィーについて
マカフィーは、消費者と中小企業向けのオンライン保護のグローバル・リーダーです。デバイスだけでなく人を保護することにも重点を置くマカフィーの消費者および中小企業向けのソリューションは、常時オンラインの世界におけるユーザーのニーズに適応し、適切なタイミングとセキュリティで家族、地域社会、ビジネスを保護する、総合的で直感的なソリューションを通じて、ユーザーが安全に生活できるよう支援します。詳細情報については、https://www.mcafee.com/ja-jp/index.html をご覧ください。
*McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。

～AIを活用した詐欺の巧妙化で消費者の73%が購買意欲低下という結果に～マカフィー株式会社（本社：東京都渋谷区）は、購買意欲が高まる年末年始に向けて、『ホリデーショッピングにおける詐欺の実態調査』の結果を発表いたします。本調査では、日本を含む世界7カ国*の成人7,000人以上を対象に、詐欺メッセージや人工知能（AI）を活用した詐欺の高度化が、ホリデーショッピングにどのような影響を与えているかを調査しました。
日本の消費者の64%がホリデーシーズン中にサイバー犯罪者の活動が活発化すると見ており、84%の人がサイバー犯罪者によるAIの利用がホリデーシーズン中のオンライン詐欺の量や種類に影響を及ぼすと考えていることが明らかになりました。また、日本の消費者の4人に1人以上（26％）は、EメールやSMSの割引やお得な情報が本物の情報源からのものかどうかを確認したことがないと回答しました。さらに、日本の消費者の15%がホリデーシーズン中にオンライン詐欺の被害に遭ったことがあり、これらの被害者の26%が結果として金銭を失い、8%が500ドル（約74,000円）以上を失ったと回答しています。
米国マカフィー（McAfee, LLC、本社：米国カリフォルニア州）の製品担当シニアバイスプレジデントであるローマ・マジュムダール(Roma Majumder)は、次のように述べています。
「AIの進化により、詐欺のスピードと巧妙さが急速に増している今日のデジタル世界では、知識はデータ保護の防御の第一線です。当社の新しい調査では、消費者が忙しいホリデーショッピングシーズンに直面している課題が明らかになり、オンラインの安全性についての啓発が急務であることが分かりました。マカフィーは、ホリデーシーズンだけでなくそれ以降もすべての人がより安全なオンラインでの消費体験を楽しめるよう、データプライバシーとオンラインセキュリティの保護を目的として、進化する脅威の状況に適応するソリューションを提供します」
ホリデーショッピング詐欺調査
大切な人のための買い物で人々が直面するストレスの高まりや、AIを利用したデジタル詐欺師から身を守るための取り組みに着目し、オンラインホリデーショッピング詐欺に関する3つの重要なインサイト（洞察）が明らかになりました。
1. 長時間化するネットショッピング
日本人の約半数（46%）は、今年のホリデーシーズンにネットショッピングをする予定です。さらに、4人に1人以上（27%）の人が通常よりも早くホリデーショッピングを始める予定で、13%の人が11月から12月にかけて少なくとも1日1回はオンラインで買い物をすると予想しています。サイバー犯罪者は、消費者がより多く買い物をする時期を狙って消費者を詐欺の罠におびき寄せ、偽のリンクをクリックさせます。
日本の消費者の3人に2人（64％）が、ホリデーシーズンにはサイバー犯罪者が増えると考えています。
日本の消費者の15%が、ホリデーシーズンにオンライン詐欺の被害に遭ったと回答しています。
これらの被害者のうち、26％の被害者が結果として金銭を失い、8％の被害者が500ドル（約74,000円）以上を失ったと回答しています。
2. 多様化するショッピング習慣
日本の消費者はインフレの影響で、5人に1人（19％）が、ホリデーショッピングの際、お得な商品を見つけたら飛びつく可能性が高いと答えています。調査対象者の半数52％が、ホリデー・プレゼントを買う前に最もお得な商品を探すつもりだと答え、70％の人が購入前にはオンラインで様々な店舗を閲覧し、自分でリサーチしています。他の消費者のショッピング習慣にはもっと驚くべきものがあり、詐欺がますます巧妙化する世界で、注意が散漫になる可能性を指摘しています。オンラインショッピングの習慣は次の通りです。
24％の人が、年末年始の休暇中の深夜にベッドの上でネットショッピングを利用したことがあります。
6％が仕事中にオンラインで買い物をしたことがあります。
10％が夕食中にキッチンのテーブルでオンライン購入をしたことがあります。
4%はトイレの最中にオンラインで買い物をしたことがあります。
同時に、日本の消費者の4人に1人以上（26％）は、EメールやSMSの割引やお得な情報が本物の情報源からのものかどうかを確認したことがなく、わずか28%が時々確認しています。日本の消費者の約半数（46％）だけが、EメールやSMSの割引やお得な情報が信頼できる情報源からのものかどうかを常に確認していると主張しています。
3. AIを活用したネットショッピング詐欺の増加
サイバー犯罪者によるAIの利用が、ホリデーシーズンのオンライン詐欺の量や種類に影響を及ぼすと考えている人は84%にのぼります。
60%が、詐欺のメールやメッセージはこれまで以上に信憑性が増すと考えています。
24%は、小売業者や配送サービスからのメッセージが本物か偽物かを見分けるのが難しくなったと答えています。
消費者の73％は、サイバー犯罪者によるAIの利用により、ホリデーシーズンにオンライン詐欺が増加すると考えており、その結果、ネットショッピングを少々控える予定です。
詐欺メッセージや詐欺サイトから身を守る方法
クリックする前に再考：サイバー犯罪者は、フィッシングメールや偽サイトを使って人々を誘い、マルウェア（悪意のあるソフトウェア）に感染する可能性のあるリンクをクリックさせます。リンクをクリックするよう促すEメールやSMSを受け取った場合、例えそれがお得な内容や有益な情報であってもそのメッセージに触れることは避けた方が好ましいです。常に送信元へ直接アクセスし、信頼できる企業とやり取りすることを推奨します。
詐欺の多くは切迫感や感情の高ぶりを利用：詐欺師は虚偽の切迫感や感情の高ぶりを利用します。脅威や緊急性の高いメッセージ、未知の送信者からのメッセージには、落ち着いて対処することが肝心です。
AI詐欺にはAIで対抗：SMS、ソーシャルメディア、Webブラウザに表示される危険なリンクのブロックなど、あらゆるプラットフォームにおいて、「マカフィー 詐欺メッセージ対策」におけるAI駆動のテクノロジーが、安全に閲覧できるようSMSやEメールを読み込み、詐欺の可能性が高いメッセージの警告を出します。
*「詐欺メッセージ に関するグローバル調査」は、2023年9月7日 から9月21日 、7カ国（米国、オーストラリア、インド、英国、フランス、ドイツ、日本）の7,130人（18歳以上）を対象にオンラインで実施。
マカフィーについて
マカフィーは、消費者と中小企業向けのオンライン保護のグローバル・リーダーです。デバイスだけでなく人を保護することにも重点を置くマカフィーの消費者および中小企業向けのソリューションは、常時オンラインの世界におけるユーザーのニーズに適応し、適切なタイミングとセキュリティで家族、地域社会、ビジネスを保護する、総合的で直感的なソリューションを通じて、ユーザーが安全に生活できるよう支援します。詳細情報については、https://www.mcafee.com/ja-jp/index.html をご覧ください。
*McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。

～詐欺メッセージを毎日平均5.7件受け取り、その対処や判断に毎週平均40分間を費やす～マカフィー株式会社（本社：東京都渋谷区）は、日本を含む世界7カ国(*1)の成人7,000人以上を対象に、詐欺メッセージや、人工知能（AI）による詐欺の巧妙化が、世界中の消費者の生活にどのような影響を与えているかを明らかにした「詐欺メッセージに関するグローバル調査」を発表いたします。
本調査により、日本人は毎日平均5.7件の偽メッセージを受け取っていることが明らかになりました。日本人の約半数（43％）が偽メッセージをクリックしてしまい、詐欺に遭遇した可能性があります。そのうちの13％が金銭被害であり、さらに金銭被害に遭われた人のうち6％が100ドル（約15,000円）以上を失っています。
昨今、AIは詐欺師がよく使用するツールの一つであり、11秒ごと(*2)に新しいフィッシング詐欺サイトが作られています。サイバー犯罪者はAIをフィッシング詐欺やメッセージ詐欺の規模拡大、質の向上、スピードを上げるために利用しています。国内のインターネット利用率は84.9%(*3)であり、オンライン上の脅威から身を守ることがこれまで以上に重要であり、AI詐欺対策を取る必要性が高まっています。
米国マカフィー（McAfee, LLC、本社：米国カリフォルニア州）の製品担当シニアバイスプレジデントであるローマ・マジュムダール(Roma Majumder)は、次のように述べています。
「AIの進歩により、詐欺メッセージはかつてないほど巧妙になり、現在私たちが目にしている詐欺メッセージの猛威は、人々の時間、エネルギー、そして経済力を奪っています。マカフィーは、オンラインの世界をより安全で楽しいものにするためのソリューションを提供しています。」
「詐欺メッセージに関するグローバル調査」
AIによる詐欺メッセージ数の増加や、巧妙化または複雑化する脅威に直面し、問題解決に取り組む必要性が高まっています。本調査ではオンライン詐欺に関する4つの重要なインサイト（洞察）が明らかになりました。
1. 巧妙にカモフラージュされた詐欺メッセージ
調査回答者の約半数(53％)が、詐欺メッセージの判別に苦慮すると回答。さらに、57％の人が詐欺メッセージには誤字や脱字が無くなり、メッセージ内容の信憑性が高くなったと答えました。また、29%は詐欺メッセージは、個人的な内容にカスタマイズされていることが多く、詐欺であることの特定が難しくなったと回答しています。
典型的な詐欺メッセージのタイプは、「偽の不在配達、または配達トラブルの通知」が66%で1位。「アマゾンまたは類似のアカウントに関するセキュリティ警告・通知メッセージ」「懸賞に当選など無料プレゼント、商品、報酬に関するメッセージ」「銀行からの警告メッセージ」「購入した覚えのない商品に関する情報」が各40%台です。



2. 詐欺メッセージの対処に費やす多くの時間
日本人は毎週平均40分、SMS、Eメール、ソーシャルメディアを通じて送られてきたメッセージが本物か偽物かを確認、検証、判断するのに費やしており、労働時間に換算すると、年間で34.6時間以上にあたります。
Eメール：調査対象となった日本人の72％が、詐欺メールを日常的に受け取っていると回答。25%は毎日5通以上の偽のメールを受け取っています。
SMS：日本の調査回答者の54％が、毎日詐欺メッセージを受け取っていると回答。8%は毎日5通以上の偽メッセージを受け取っています。
ソーシャルメディア：調査対象者の34％が、ソーシャルメディアを通じて偽のメッセージが来ると回答。9%は毎日5件以上の偽メッセージを受け取っています。
3. 信憑性のある偽の通知
調査回答者の43％が1通以上の詐欺通知を本物だと信じたことがあります。詐欺だと判別が困難な信憑性のある偽の通知は、「偽の不在配達、または配達トラブルの通知」が18%、「懸賞に当選といった無料プレゼント、商品、報酬に関する内容」が12%、「購入した覚えのない商品に関する情報」「銀行からの警告メッセージ 」が11%。「サインイン（アカウントへの認証）と位置情報」が9%です。



4.オンライン上の安全を守るための管理方法 - AI詐欺にはAIで防御
AI詐欺の件数が増え続ける中、日本の調査回答者の31％が、デジタル通信への信頼が低下していると回答しています。これはデジタル上のセキュリティ防御に関する知識が足りていないことが主な要因であり、わずか35%の人がEメールやSMSによる詐欺から身を守る方法を知っていると答えています。知識のギャップを埋めるための管理方法：
詐欺だと疑うEメールやSMSを受け取った場合、そのメッセージを無視 - 64%
詐欺の類であるメッセージを受信した場合、送信者をブロック- 19%
詐欺の疑いがあるメッセージを報告- 13%
日本人の37%は オンライン詐欺を検知するためにAIを使用するソリューションや機能を信頼すると回答しており、26%はAIに対処するにはAIが必要だと考えています。
詐欺メッセージや詐欺サイトから身を守る方法
クリックする前に再考：サイバー犯罪者は、フィッシングメールや偽サイトを使って人々を誘い、マルウェア（悪意のあるソフトウェア）に感染する可能性のあるリンクをクリックさせます。リンクをクリックするよう促すEメールを受け取った場合、例えそれがお得な内容や有益な情報であってもそのメッセージに触れることは避けた方が好ましいです。常に送信元へ直接アクセスし、信頼できる企業とやり取りすることを推奨します。
詐欺の多くは切迫感や感情の高ぶりを利用：詐欺師は虚偽の切迫感や感情の高ぶりを利用します。脅威や緊急性の高いメッセージ、未知の送信者からのメッセージには、落ち着いて対処することが肝心です。
AI詐欺にはAIで対抗：SMS、ソーシャルメディア、Webブラウザに表示される危険なリンクのブロックなど、あらゆるプラットフォームにおいて、「マカフィー 詐欺メッセージ対策」( https://www.mcafee.com/ja-jp/antivirus/mobile.html )にあるAI駆動のテクノロジーが、安全に閲覧できるようSMSやEメールを読み込み、詐欺の可能性が高いメッセージの警告を出します。
※以下2の参照先は英語です。
(*1)「詐欺メッセージ に関するグローバル調査」は、2023年9月7日 から9月21日 、7カ国（米国、オーストラリア、インド、英国、フランス、ドイツ、日本）の7,130人（18歳以上）を対象にオンラインで実施。
(*2) The Latest 2023 Phishing Statistics (updated October 2023) https://aag-it.com/the-latest-phishing-statistics/　
(*3) インターネット利用率（個人）の推移（出典）総務省「通信利用動向調査」
マカフィーについて
マカフィーは、消費者と中小企業向けのオンライン保護のグローバル・リーダーです。デバイスだけでなく人を保護することにも重点を置くマカフィーの消費者および中小企業向けのソリューションは、常時オンラインの世界におけるユーザーのニーズに適応し、適切なタイミングとセキュリティで家族、地域社会、ビジネスを保護する、総合的で直感的なソリューションを通じて、ユーザーが安全に生活できるよう支援します。詳細情報については、https://www.mcafee.com/ja-jp/index.html をご覧ください。
*McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。