株式会社サイバージムジャパンの情報

国内初・金融機関に特化したサイバーセキュリティトレーニングも提供株式会社アイルミッション（横浜市西区、代表取締役社長 辻高志、以下「アイルミッション」）と、株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、サイバーセキュリティトレーニングアリーナを神奈川県横浜市に共同開設いたします。また、本開設を記念して、開所式兼共催ウェビナーを開催いたしますので、併せてお知らせいたします。
■サイバーセキュリティトレーニングアリーナの概要
名称：CYBERGYM横浜
場所：神奈川県横浜市西区高島1丁目1-2　横浜三井ビルディング19F
開設日：2024年7月1日
運営：アイルミッション
■国内初・金融機関に特化したサイバーセキュリティトレーニング
CYBERGYM横浜では、従来のCYBERGYMトレーニングアリーナで提供しているサイバーセキュリティトレーニングプログラムに加え、ATMやSWIFTのデモ機を用いた国内初の金融機関に特化したトレーニングプログラムを提供します。これにより、国内の経済活動を支える金融機関のサイバーセキュリティ向上に寄与して参ります。
■サイバージムジャパン ×　アイルミッション 　
　CYBERGYM横浜開所式 兼 共催ウェビナーを開催
［開催概要］
形式：オンライン
日時：202４年７月1日（月）13：00～14：00終了予定
参加費：無料（事前登録制）
申し込みURL：　https://bit.ly/aim0701
［プログラム］
来賓挨拶
神奈川県情報サービス産業協会 　会長 坂井満 様
主催者講演
「お客様を取り巻くサイバーセキュリティの現状とアイルミッションの展開について」
株式会社アイルミッション　代表取締役社長　辻高志
主催者講演
「世界のサイバー攻撃の最新動向と日本初！金融機関向けトレーニング」
株式会社サイバージムジャパン 　代表取締役社長COO 松田孝裕
来賓挨拶
株式会社日立システムズエンジニアリングサービス
代表取締役 取締役社長　桑原俊夫 様
※プログラムは都合により変更になる場合がありますので予めご了承ください
■深刻化するサイバー攻撃と、喫緊の課題であるサイバーセキュリティ人材育成
昨今の世界情勢を背景に、国・中央官庁・地方自治体・公共機関・企業・病院など、広範な組織がサイバー攻撃
にさらされ、実際に何件もの個人情報・秘密情報の流出やシステムの乗っ取りなどが発生するようになっている一方、国内でサイバーセキュリティ対策に対応可能な人材は約4万人不足していると言われています。
サイバーセキュリティ関する意識や危機感の高まりと共に、各組織における対応人材の不足感も急速に上昇しており、社内人材に初級・中級レベルのサイバーセキュリティの知見を教育し、予防や初期動作ができる人材のすそ野を広げる傾向が強まっています。また、情報システムのコア部分については、社外の専門知識を有するエンジニアへの委託も有効活用しながら、重要システムや情報のセキュリティ向上を確保する動きも急ピッチで拡大しています。
今後も、本格的なサイバーセキュリティの知見を習得したいという企業および個人のニーズは、初級・中級・上級レベルとも大きく拡大すると予想されます。「CYBERGYM横浜」では、“実践形式”でサイバー攻撃の対処方法を学ぶ事により、「知識」だけではなく、各レベル別に、実際に則して「対応できる」人材を育成する教育プログラムを提供して参ります。



※トレーニングアリーナイメージ
株式会社アイルミッション
事業内容： ITセキュリティ、モバイルネットワーク　関連サービス
本　　 社： 神奈川県横浜市西区高島1丁目1-2　横浜三井ビルディング19F
代 表 者： 代表取締役社長 辻　高志
WEBサイト：https://www.aillumission.co.jp/
株式会社サイバージムジャパン
事業内容： サイバーセキュリティ専用トレーニング施設の運営・提供
セキュリティトレーニング・診断・コンサルティング等トータルセキュリティソリューションの提供
本　　社： 東京都港区赤坂１-14-11　HOMAT ROYAL 1F
代 表 者： 代表取締役CEO　石原 紀彦
WEBサイト: https://cybergymjapan.com/
※記載されている会社名及び商品・サービス名は、各社の登録商標又は商標です
※本プレスリリースに掲載されている内容は、発表時点の情報です

全国各地で実践的なOT向けサイバーセキュリティトレーニングの実施が可能に株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、新たなOT向けサイバーセキュリティトレーニング『オンサイト型ICS Defense Essentials』の提供を開始します。
これまでは各企業から限られた人数でしか受講することのできなかったOT向けのサイバーセキュリティトレーニングを、今後は企業へ直接出向き、あるいは各地域で運営をしているCYBERGYMトレーニングアリーナにおいて、実際の生産現場などで勤務されている皆さまへより利便性の高いトレーニングのご提供が可能となります。
サイバージムジャパンでは、国内OT・IoTの現場における実用的なトレーニングを提供することにより、OT・IoTに対するサイバーセキュリティの向上やIT部門とOT部門双方が有機的に相互作用するセキュリティ基盤づくりに寄与して参ります。
株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、新たなOT向けサイバーセキュリティトレーニング『オンサイト型ICS Defense Essentials』の提供を開始します。
サイバー攻撃は日々巧妙化し、その脅威はかつてないほどの高まりをみせている中、近年OT設備を狙ったサイバー攻撃の被害やサプライチェーンの脆弱性を突いた事例の増加が顕著になっています。また、サイバーセキュリティ対策が経営上の最重要課題のひとつとなるなかで、特に製造業においては経済安全保障法でも企業の製造現場のサイバーセキュリティの対策が求められており、実践的なサイバーセキュリティトレーニングのニーズが高まっています。
サイバージムジャパンでは、既に制御装置モデルを用いた実践的OT向けトレーニングを提供していますが、その設備の規模から提供できる教育施設が都内の1か所に限られていました。一方で、クライアント企業の生産拠点は全国各地にあり、より多くの現地従業員の受講を実現するため、地元での開催を求めるお声を多くいただいていました。
これらのニーズに応えるため、実践的な要素は最大限残しつつ、持ち運ぶことのできる設備と攻撃シナリオを開発し、この度『オンサイト型ICS Defense Essentials』として新たにトレーニングラインナップに加えることといたしました。
これにより、これまでは各企業から限られた人数でしか受講することのできなかった企業へ直接出向き、あるいは各地域で運営をしているCYBERGYMトレーニングアリーナにおいて、実際の生産現場などで勤務されている皆さまへより利便性の高いトレーニングのご提供が可能となります。
サイバージムジャパンでは、国内OT・IoTの現場における実用的なトレーニングを提供することにより、OT・IoTに対するサイバーセキュリティの向上やIT部門とOT部門双方が有機的に相互作用するセキュリティ基盤づくりに寄与して参ります。
尚、本トレーニングのデモンストレーションや受講風景のご取材なども受け付けておりますので、お問い合わせください。
＜トレーニング概要＞
名称：『オンサイト型 ICS Defense Essentials』
期間：１～２日間　※開催回ごとに応相談
会場：CYBERGYM各アリーナ　または　クライアント企業指定の会場
概要：ホワイトハッカーが行う制御装置への実際のAPTを体験、サイバー攻撃防御の基礎、
各種ツールを用いた攻撃調査と初期分析
習得スキル：・複数の検出・監視ツールを駆使した、制御装置・システムにおけるサイバーインシデントの検出スキル
・検出したインシデントの初期分析スキル
提供開始時期：2024年9月（予定）　※現在、事前のご相談を承っています
＜可搬式設備イメージ＞



※演習では、検品システムを模した設備を用いて、各制御ポイントに実際のサイバー攻撃を行います。
　受講者の皆さまには、様々なシナリオの攻撃を体験しながら、対応手法を習得していただきます。
サイバージムジャパンは、イスラエル電力公社などを戦略的パートナーとするCyberGym Control Ltd.(イスラエル、以下「CYBERGYM」)との共同事業として、CYBERGYM独自のサイバーセキュリティ訓練サービス用の設備・プログラムをアジア地域において提供し、各地に開設したセキュリティ訓練施設『CYBERGYMアリーナ』をプラットフォームとして、セキュリティ人材の育成・供給や脆弱性診断、そして多くの経験とノウハウを活かしたセキュリティコンサルティングを中心とするトータルサイバーセキュリティソューションを提供しています。
※記載されている会社名及び商品・サービス名は、当社の登録商標又は商標です
※本プレスリリースに掲載されている内容は、発表時点の情報です
株式会社サイバージムジャパン
事業内容：サイバーセキュリティ専用トレーニング施設の運営・提供
セキュリティトレーニング・診断・コンサルティング等トータルセキュリティソリューションの提供
本　　社：東京都港区赤坂１-14-11　HOMAT ROYAL 1F
代 表 者：代表取締役CEO　石原 紀彦
URL: https://cybergymjapan.com/

株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、業務提携パートナーの株式会社アイルミッション(横浜市西区、代表取締役社長 辻高志）との間で、2024年2月14日付でセキュリティ教育とセキュリティ・SOC人材の育成・供給事業について協業合意※し、このたび金融機関向けIT・OTトレーニングシステムを配備したサイバーセキュリティ教育施設『CYBERGYM横浜』の共同開設を決定いたしました。
※https://cybergymjapan.com/news_topics/6931/
『アイルミッションと金融機関向けIT・OTトレーニングシステムを配備した CYBERGYM横浜の開設を基軸とするサイバーセキュリティ教育事業に関する協業で合意』
＜CYBERGYM横浜の概要＞
開設地：神奈川県横浜市西区高島1丁目1-2　横浜三井ビルディング19F
開設日：2024年5月
特　色：金融機関向けIT・OTトレーニングシステムを活用したサイバーセキュリティトレーニングの提供
サイバージムジャパンは、イスラエル電力公社などを戦略的パートナーとするCyberGym Control Ltd.(イスラエル、以下「CYBERGYM」)との共同事業として、CYBERGYM独自のサイバーセキュリティ訓練サービス用の設備・プログラムをアジア地域において提供し、各地に開設したセキュリティ訓練施設『CYBERGYMアリーナ』をプラットフォームとして、セキュリティ人材の育成・供給や脆弱性診断、そして多くの経験とノウハウを活かしたセキュリティコンサルティングを中心とするトータルサイバーセキュリティソューションを提供しています。

株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、『厚生労働省 医療情報システムの安全管理に関するガイドライン6.0（以下「ガイドライン」）』に対応するためのサイバーセキュリティコンサルティングサービスの提供を開始しました。
サイバー攻撃は日々巧妙化し、その脅威はかつてないほどの高まりをみせており、サプライチェーンの脆弱性を突いた事例も頻発し、昨今では組織の大小や業種を問わずサイバー攻撃のリスクにさらされています。また、サイバーセキュリティ対策が経営上の最重要課題の一つとなるなかで、近年医療機関を狙ったサイバー攻撃の被害が顕著になっています。そのような中、厚生労働省は医療情報システムを対象としたガイドラインを発表しており、このガイドラインに準拠するため多くの医療機関が具体的な対策計画や優先順位の設定を必要としています。
これらのニーズに応えるため、サイバージムジャパンでは、ガイドラインに基づく文書及び運用のアセスメントを実施し報告を行うことで、ガイドライン準拠ならびにセキュリティ向上を支援するコンサルティングサービスを提供しています。
これにより、外部委託や外部サービスの利用も含め、医療システム及び新技術や新制度への対応も視野に入れた、医療機関におけるサイバーセキュリティの包括的な向上に寄与いたします。
＜サービスの概要＞



サイバージムジャパンは、イスラエル電力公社などを戦略的パートナーとするCyberGym Control Ltd.(イスラエル、以下「CYBERGYM」)との共同事業として、CYBERGYM独自のサイバーセキュリティ訓練サービス用の設備・プログラムをアジア地域において提供し、各地に開設したセキュリティ訓練施設『CYBERGYMアリーナ』をプラットフォームとして、セキュリティ人材の育成・供給や脆弱性診断、そして多くの経験とノウハウを活かしたセキュリティコンサルティングを中心とするトータルサイバーセキュリティソューションを提供しています。



株式会社サイバージムジャパン
事業内容：サイバーセキュリティ専用トレーニング施設の運営・提供
セキュリティトレーニング・診断・コンサルティング等トータルセキュリティソリューションの提供
本　　社：東京都港区赤坂１-14-11　HOMAT ROYAL 1F
代 表 者：代表取締役CEO　石原 紀彦
URL: https://cybergymjapan.com/
※記載されている会社名及び商品・サービス名は、各社の登録商標又は商標です
※本プレスリリースに掲載されている内容は、発表時点の情報です

　株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、Top Out Human Capital株式会社（東京都港区、代表取締役 船戸 大輔、以下「Top Out」）との間で、セキュリティ人材育成のためのサイバーセキュリティトレーニング提供について業務提携契約を締結いたしました。
　株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、Top Out Human Capital株式会社（東京都港区、代表取締役 船戸 大輔、以下「Top Out」）との間で、セキュリティ人材育成のためのサイバーセキュリティトレーニング提供について業務提携契約を締結いたしました。
　サイバー攻撃は日々巧妙化し、その脅威はかつてないほどの高まりをみせており、サプライチェーンの脆弱性を突いた事例も頻発し、昨今では組織の大小や業種を問わず、サイバー攻撃のリスクにさらされています。
サイバーセキュリティ対策が経営上の最重要課題の一つとなるなかで、2023年にISC2 (International Information System Security Certification Consortium) が発表した「グローバルサイバーセキュリティ人材調査」※１によると、日本のセキュリティ人材は前年比23.8％増の48万1000人となったものの、人材需要も33.0％増の59万1000人に上り、依然として11万人不足しているとしています。特に中堅・中小企業での人材不足は顕著であり、それを理由にセキュリティ対策が進んでいないのが実情です。また、2019年に経済産業省が発表した「IT人材需給に関する調査」※２によると、DX推進の加速によりIT人材の需要が高まる一方で、国内の若年層人口の減少等に伴いIT人材の供給が追い付かず、2030年には最大約79万人不足すると試算されております。
　従いまして、あらゆる組織において人材不足が深刻化するなかで、サイバーセキュリティ対策の最適化を図るためには、人材育成、ITシステム導入、脆弱性診断、セキュリティ体制構築、専門人材活用などの対策を状況に応じて有効かつ効率的に組み合わせることが不可欠となっております。
※１ ISC2「グローバルサイバーセキュリティ人材調査」https://www.isc2.org/research
※２ 経済産業省「IT人材需給に関する調査」https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/gaiyou.pdf
　Top Outは、CompTIA、Cisco、EC-Councilなどの認定トレーニングを中心に研修事業を提供しております。国内唯一のトレーニングパートナーとして認定されているベンダーもあり、エントリーから国内最高峰レベルの研修プログラムを有し、IT/DX人材の育成を課題とする企業や団体向けに各種ソリューションを提供しております。
　サイバージムジャパンは、イスラエル電力公社などを戦略的パートナーとするCyberGym Control Ltd.(イスラエル、以下「CYBERGYM」)との共同事業として、CYBERGYM独自のサイバーセキュリティ訓練サービス用の設備・プログラムをアジア地域において提供し、各地に開設したセキュリティ訓練施設『CYBERGYMアリーナ』をプラットフォームとして、セキュリティ人材の育成・供給や脆弱性診断を中心とするトータルサイバーセキュリティソューションを提供しております。
　このたび、上記の社会情勢を踏まえ、サイバージムジャパンとTop Outは、日本およびアジアの地域社会・経済の持続的かつ安定的な発展に貢献すべく、それぞれのノウハウ、機能、ブランド、ネットワークなどを相互活用し、セキュリティ人材の育成・供給を目的とするサイバーセキュリティトレーニング提供において、戦略的業務提携を行うことで合意いたしました。これにより、より幅広い顧客へ実践的なサイバーセキュリティトレーニングの提供を行うことが可能となります。　
　サイバージムジャパンは、セキュリティ人材の育成・供給と最適なサイバーセキュリティソリューション提供を通じて、アジア社会・経済の社会・経済の持続的かつ安定的な発展を支えて参ります。



Top Out Human Capital株式会社
事業内容： IT、DX人材育成を目的とする研修及び教育の実施、コンピュータ・ネットワーク及び情報通信全般に関するコンサルティング
本　　社：〒105-0022　東京都港区海岸1-2-3 汐留芝離宮ビルディング21階
代 表 者： 代表取締役　船戸 大輔
URL: https://www.topout.co.jp/



株式会社サイバージムジャパン
事業内容：サイバーセキュリティ専用トレーニング施設の運営・提供
セキュリティトレーニング・診断・コンサルティング等トータルセキュリティソリューションの提供
本　　社：東京都港区赤坂１-14-11　HOMAT ROYAL 1F
代 表 者：代表取締役CEO　石原 紀彦
URL: https://cybergymjapan.com/
※記載されている会社名及び商品・サービス名は、各社の登録商標又は商標です。
※本プレスリリースに掲載されている内容は、発表時点の情報です。