株式会社ｎｅｕｍｏの情報

実際に脳波測定を体験できる、企業向け研修プログラム。ニューロフィードバックの科学的な解説や実際に使われているニューロフィードバックの製品事例の解説もあり、理論と実践の両方を学べる。株式会社neumo（本社：東京都渋谷区、代表取締役：若林龍成）はブレインテック事業に取り組む企業向けに、実際に脳波測定を体験して脳波ニューロフィードバックの理論と実践の両方を学べる「脳波ニューロフィードバック体験研修」のサービスを開始しました。
■脳波測定の経験豊富なneumoがマンツーマンで指導、知識向上や経験の蓄積ができる



チームメンバーの知識向上や経験の蓄積に活用頂ける脳波ニューロフィードバックの社内研修サービスです。
企業ごとに社内研修を行うため、基本的な内容の質問から自社サービスとの関連が深い質問まで、疑問点は周りの目を気にすることなく質問して頂けます。
■実際に脳波計を装着し、α波のニューロフィードバックを体験できる
neumoが実際のサービスで使用している機材を使い、脳波ニューロフィードバック体験ができます。被験者として体験できるだけではなく、測定者側の観点からの注意点などもお伝えします。研修ではα波を使ったニューロフィードバックを使用し、自分の脳波をコントロールする体験ができます。
■ニューロフィードバックの科学的な解説や企業事例もご紹介
ニューロフィードバックとは、測定した脳の活動をリアルタイムで本人にフィードバックし、フィードバックされた信号を手がかりに、本人が自分の脳活動を訓練・制御する手法です。 ニューロフィードバックによって生理学的にどのような変化が脳に起こるのかという科学的な解説を行います。
さらに、世界で実際に製品化されている様々なニューロフィードバックのビジネスについてもご紹介しますので、理論だけではなく実践的な理解も深まります。
＜講習内容＞
ニューロフィードバックとは何か
応用分野と企業
ニューロフィードバックの神経生理学的メカニズム仮説
ニューロフィードバックに使われる機器とそれぞれの特色
研究に基づく原理解説
ニューロフィードバックの応用における注意点
質疑応答
■医療目的から能力向上用途など、ニューロフィードバックの応用範囲は幅広い
ニューロフィードバックの応用範囲は非常に広く、例えばうつ病の治療やマインドフルネスと組み合わせたメンタルヘルスの領域で広く使われています。さらにヘルスケア以外にも、neumoで行っている音感向上のような能力向上での応用事例もあります。
講習の中では、10種類以上の応用事例について解説を行っています。
■サービスのお問い合わせはこちら
https://neumo.jp/ja-consultation/neurofeedback_training/
【株式会社neumoについて】音×脳科学の領域に特化した活動を行っており、米国のスタンフォード大学やUCLA大学の教授や研究者と最先端の脳神経科学の研究や製品開発を進めてきました。現在は未病領域として聞こえの測定サービスや、脳波計を用いた音感向上ニューロフィードバックサービス、PCやスマホで行える音感測定や音感向上トレーニング等を提供しています。また、ブレインテックのコンサルティング、企業への情報提供やレポート販売も行っています。URL ： http://www.neumo.jp/所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿南1-11-19代表者名： 代表取締役 若林龍成

CES 2023のアワードを受賞した認知症予防のテクノロジーや、OpenAIによる認知症予防の取り組み、睡眠により認知症予防を狙うスリープテック企業など、世界の認知症予防の情報を掲載認知症患者数は猛烈なペースで増加しており大きな社会課題となっています。この課題に対して、医薬品はもちろんデジタルテクノロジーやブレインテックを活用した認知症予防に世界中の企業が取り組んでいます。株式会社neumo（本社：東京都渋谷区、代表取締役：若林龍成）は世界の認知症予防に取り組む企業62社を掲載した「認知症予防DX & BrainTechレポート」を作成し、販売を開始しました。新規事業やオープンイノベーションで認知症予防に取り組む企業に役立つレポートです。
https://neumo.jp/ja-consultation/dementia-prevention/



■2050年には日本国内の認知症患者が1,000万人を超え、人口の10人に1人は認知症になっている可能性がある
国立社会保障・人口問題研究所の将来推計によると、日本の人口は2050年に1億192万人にまで減少します。このうち、37.7%にあたる3,841万人が65歳以上の高齢者にあたります。内閣府の資料では2050年の認知症患者数は797万人～1,016万人という予測がされているため、高齢者の4人に1人、国民の10人に1人が認知症になっている可能性があり、非常に重要な社会課題となっています。
■脳への刺激で免疫細胞を活性化させるブレインテック、OpenAIによる認知症の早期発見、睡眠中にアミロイドβを洗い流すスリープテックなど、ブレインテックやAI・デジタル技術を掲載
認知症の新薬開発や地域の福祉サービスの充実など、認知症への対策には様々な取り組みが進められていますが、認知症を予防するための技術開発も進んでいます。
認知症予防DX & BrainTechレポートでは、脳への刺激を行うことでミクログリアと呼ばれる免疫細胞を活性化し、アルツハイマー病の原因と考えられているアミロイドβを取り除くことを狙っているブレインテック企業を掲載しています。他にも睡眠中にアミロイドβを洗い流すGlymphatic Clearanceを活性化することで認知症予防を考えているスリープテック企業や、AIを活用して会話情報や画像データなどから認知症の早期発見に取り組んでいる企業など、様々なテクノロジー企業を掲載しています。
また、イーロン・マスク氏が創業者の一人でもあるOpenAIが開発した技術を使い、認知症の早期発見を行う研究などの話題も記載しています。
■新規事業のアイディア創出を加速する、ブレインテックを中心とした認知症予防テクノロジー企業62社を掲載。オープンイノベーションの提携先探しや投資先探しにも役立つ。
認知症予防DX & BrainTechレポートは、主に海外の企業を中心に認知症予防に取り組む62社を掲載した専門レポートです。認知症予防のためにアプリで歩数を測ったり、脳トレゲームを提供するだけではなく、さらに洗練させた新しいアイディアを創出したい方にオススメです。
企業の紹介だけではなく、背景にある科学的な研究についても紹介をしていますので、研究者とのコラボレーションを考えるヒントとしても活用頂けます。
他にも本レポートではVR・AR・メタバース空間を活用したり、音楽で記憶を刺激したり、ロボットを通した遠隔接続で社会性を維持、Well-beingとして認知症患者のQoLを高める技術など、様々な視点から認知症予防テクノロジーを取り上げています。
オープンイノベーションで新しいサービスを開発するために提携先を探している方や、これから重要になる認知症予防の企業に投資をしたいと考えている方にもオススメです。
＜目次＞　
1. 認知症とその生理学
1.1 認知症とその病態について
認知症は、様々な原因で脳の神経細胞が死滅して、認知機能が低下し、日常生活全般に支障が出てくる状態
認知症は認知機能の低下や生活が困難になる症候群であり、60～80％がアルツハイマー型認知症
血管性認知症が二番目に多く約20%を占め、他にもレビー小体型・前頭側頭葉変性症など複数の種類がある
1.2 認知症の治療・予防の現状
認知症の治療法は確立していない。アルツハイマー病の原因物質を標的とした医薬品開発が進行中
血管性認知症には認知機能障害の対策と再発予防。レビー小体型認知症には進行を遅らせる対処療法を行う
認知症の発症後の治療はされるが、死滅した神経細胞は再生しないため、早期発見と予防が極めて重要
認知症の予防につながる12の危険因子。若年期は教育不足、中年期は難聴、晩年は喫煙が最大因子になる。
認知症予防で注意すべき因子１.難聴は認知症の最大の危険因子。教育による認知予備能の向上も重要
認知症予防で注意すべき因子２.中年期は高血圧がリスクになる。過度な飲酒も認知症リスクを高める
1.3 認知症人口の予測
2050年には世界の認知症患者は1.3億人に増加し、日本では4人に1人の高齢者が認知症になる可能性も
2. 認知症予防DX & BrainTechの全体像
【前提】認知症予防DX & BrainTechの定義
本レポートで扱う認知症予防DX & BrainTechの7つテーマ
認知症予防DX & BrainTech市場の将来展望
CES 2023でも認知症関連製品が複数出展。MCIを早期発見する製品がイノベーションアワードを受賞。
SXSW2022でも認知症をテーマにしたセッションが開催。老化研究にはNIHやサウジの財団の資金も投入
3. 認知症予防DX & BrainTechの7分野の企業紹介※
3.1 MCIや認知症の早期発見で認知症を予防
3.2 質の高い睡眠で認知症を予防
3.3 脳トレで認知症を予防
3.4 VR・メタバースや運動で認知症を予防
3.5 音楽や外国語の練習で認知症を予防
3.6 脳への刺激で認知症を予防
3.7 社会的な孤立を避けることで認知症を予防
4. DX & BrainTech以外でも抑えるべき認知症予防テクノロジー※
4.1 WHOの12の推奨項目の中での重要領域
4.2 推奨項目には含まれていないが注目の領域
※3章、4章の詳細は省略して記載
■レポートの詳細やサンプルの請求はこちら
https://neumo.jp/ja-consultation/dementia-prevention/
【株式会社neumoについて】
音×脳科学の領域に特化した活動を行っており、米国のスタンフォード大学やUCLA大学の教授や研究者と最先端の脳神経科学の研究や製品開発を進めてきました。現在は未病領域として聞こえの測定サービスや、脳波計を用いた音感向上ニューロフィードバックサービス、PCやスマホで行える音感測定や音感向上トレーニング等を提供しています。
また、ブレインテックのコンサルティング、企業への情報提供やレポート販売も行っています。
URL ： http://www.neumo.jp/
所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿南1-11-19
代表者名： 代表取締役 若林龍成

認知症の最も大きな危険因子は難聴。耳の衰えのチェックをオンラインで展開します。予防や改善アプリも開発予定。済生会宇都宮病院 耳鼻咽喉科 主任診療科長・聴覚センター長 新田清一（慶應義塾大学医学部耳鼻咽喉科学教室客員講師、以下新田医師）と株式会社neumo（代表取締役：若林 龍成、以下neumo）は、聞こえのチェックを共同で行っていくことに同意しましたのでお知らせします。また、聞こえを改善するソリューション開発も行います。
補聴器診療・耳鳴り診療の分野で臨床数日本一を誇る新田医師は、治らないと言われてきた耳鳴りを改善するする技術を開発。難聴治療でも、聞こえの力を補聴器で最大限に引き出す画期的な手法（宇都宮方式聴覚リハビリテーション）を開発しました。
neumoは脳神経科学を応用し、脳波を用いて脳を鍛えることで音感を高めるサービスや、脳波を使わずアプリを使って脳を鍛えることで音感を高めるサービス開発などを進めてきました。スタンフォード大学やUCLA、京都大学など、内外の研究者と共同での研究も行っています。
今回、neumoは聴覚脳神経科学の知見を活かし、ウェブ上で聞こえのチェックを行うシステムを開発しました。このシステムを用い、新田医師とneumoは、聞こえのデータ収集をオンラインで行っていくことに同意しました。また、より精度の高い優れた聴覚測定法の開発も予定しています。
さらに、加齢性難聴や難聴予備軍、若年層にも見られる突発性難聴や、補聴器を使われる方などに対して、新田医師の臨床における知見と、neumoの脳神経科学の知見を融合し、聴覚の衰えの予防・改善に役立つアプリ（ウェブアプリを含む）の開発も行っていきます。
neumoでは、聞こえのチェックや予防・改善アプリに関して、他社との連携も積極的に行っていきます。例えば、自社内でのアプリの利用、あるいは自社サービスへのアプリの組み込みや連携など、新しいサービスや事業をご検討されている方は是非活用をご検討ください。共同研究なども受け付けております。
ご興味のある方は下記よりneumoまでお問合せください。
https://neumo.jp/171978/



■認知症の最も大きな危険因子は難聴
2030年には日本人のうち3,700万人（人口の31.2%）が高齢者であり、認知症の人口も830万人と、高齢者の4人に1人が認知症を発症すると推計されています（1, 2）。
認知症の危険因子のうち、最大の要因は「難聴」であると、権威ある医学論文誌The Lancetで2020年に報告されました（3）。
■超高齢社会が生み出す爆発的難聴人口
一般に加齢により耳の聞こえが悪くなっていき、60歳以上の高齢者では25％以上が難聴であると言われています（4）。
そして、世界的な高齢化と共に、加齢性難聴の人口は増え続けています。
WHO（世界保健機構）による2021年の発表では、2050年までに25億人が何らかの難聴になると予測されています。現時点でも、イヤホンで音量を上げて音楽を聴くなどにより、10億人以上の若者が回復不能な難聴になる危険性があります（5）。
■宇都宮方式聴覚リハビリテーションで難聴・耳鳴り治療に光をもたらした新田医師
新田医師は、耳鳴りは治らないと言われてきた常識をくつがえし、補聴器を使ったリハビリテーションを行うことで、多くの患者の耳鳴りを治療してきました。
また、補聴器を初めて使う方の中には、わずらわしさのために使用をやめてしまい、難聴を治療せずに放置してしまう方が少なくありません。新田医師の補聴器を用いた宇都宮方式聴覚リハビリテーションにより不自由していた生活が改善し、補聴器が手放せない、聞こえるようになって本当にうれしいという人が続出しています。
新田医師は、耳鳴りの改善や補聴器の正しい使い方などを通し、聞こえに困っている患者を治療しています。
■聴覚脳神経科学に基づき音感・聞こえを改善するneumo
neumoは脳神経科学に基づいた製品開発を行っています。これまでに京都大学、スタンフォード大学、UCLAなどと共同で技術開発を進めてきました。
脳波ニューロフィードバック技術を用いて音楽家や愛好家の音感を高めるサービスや、オンラインで音感を測定するサービス、ゲーム形式で音感を鍛えるアプリ開発を行ってきました。アプリは世界で3万人の方に利用いただいています。
世界的に大きな課題である認知症や難聴に対しては、オンラインで聞こえをチェックできるアプリを開発しました。聞こえの改善に役立つトレーニングアプリ・技術開発も積極的に進めています。
参考文献
（1） 総務省 統計局 統計トピックスNo.132 統計からみた我が国の高齢者-「敬老の日」にちなんで-
（2） 「日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究」（平成２６年度厚生労働科学研究費補助金特別研究事業 九州大学 二宮教授）
（3） Livingston, Gill et al. Dementia prevention, intervention, and care: 2020 report of the Lancet Commission. The Lancet, Volume 396, Issue 10248, 413 - 446
（4） 内田 育恵ら. 日本老年医学会誌 2012
（5） https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/deafness-and-hearing-loss