シェルパ・アンド・カンパニー株式会社の情報

シェルパ、2025年ESGトレンド予測を発表。サステナビリティ・AI専門家のCSuO中久保とESG Journal編集部がそれぞれ選ぶ注目トピックス
- SSBJ基準の最終化とCSRD適用開始、第三者保証、CSDDDに基づくESGデューデリジェンス、ウェルビーイングなどグローバルビジネスに必須トピックが満載 -
シェルパ・アンド・カンパニー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO 杉本淳、以下シェルパ）は、サステナビリティとAI領域の専門家である取締役 CSuO（Chief Sustainability Officer）・中久保菜穂のnoteと、シェルパが運営するサステナビリティ・ESG特化メディア「ESG Journal」で、それぞれによる2025年のESGトレンド予測を発表しましたので、お知らせします。

CSuO中久保による「ESGトレンド予測2025」

https://comemo.nikkei.com/n/n9da31bdc2ed1

2024年11月に、東証プライム上場企業をはじめとした大企業向けにESG情報開示支援クラウド「SmartESG」を運営し国内のESGデータ・レポーティング領域をリードするシェルパの取締役CSuOに就任した中久保は、サステナビリティとAI領域の専門家として、2022年以降毎年その年のESG業界におけるトレンド予測を自身のnote上で発表しています。
2025年の本年は、昨年から参加している「日経COMEMO キーオピニオンリーダー」としてnoteおよび日経COMEMOにて記事を掲載し、日本企業がサステナビリティ・ESG情報開示を行う上で注視すべき2025年のトップトレンド5つを紹介しています。本記事では、サステナビリティ経営に加えてESGプロダクトの品質管理やESGコンサルティングなど、シェルパのESG業務を統括するCSuOの視点で注目するトレンド予測とその解説となっております。情報開示担当者の方はもちろん、サステナビリティ経営に関わるすべてのビジネスパーソンが知っておくべき論点を網羅していますので、ぜひご覧ください。
ESG Journalによる「2025年予測：サプライチェーンと保証制度が企業戦略の中心に」

https://esgjournaljapan.com/column/43708

（無料会員向け）
「ESG Journal」は、2024年にサステナビリティ・ESG情報開示関連のホワイトペーパーの累計ダウンロード数が取り組み開始から一年を待たず1,000件を突破、専門知見を持った編集部による解説記事「5分でわかるオリジナルコラム」も好評を博しており、2025年には大手経済情報プラットフォームへのニュース情報提供開始を予定しているなど、国内におけるサステナビリティ・ESG情報発信メディアとして着実にポジションを築いています。国内外のESG関連ニュースを広く取り上げる中、企業向けにESG情報開示規制やより良い開示に関する情報発信も強化しており、ESG情報開示に取り組む企業担当者を対象としたイベント「ESG Journal Cafe」も定期開催しています。
このたび初の編集部による「5分でわかるオリジナルコラム」としてトレンド予測を発表しました。今年企業において取り組みが本格化する新基準に関連した保証制度と、バリューチェーンにおけるサステナビリティ対応にフォーカスして今年の動向を予測しています。ぜひ、ご覧ください。
CSuO中久保菜穂 プロフィール
S&Pグローバル・サステナブル・ワン部署にてESGソリューションズ・日本ヘッドを経て、2023年7月にシェルパ・アンド・カンパニーのCEIOに着任し、AIを駆使したサステナビリティに関する課題解決に取り組む。英国のESG評価機関であるVigeo Eirisでの分析・SRIアドバイザリー業務、デロイトにおけるESGコンサルティング業務経験も有する。2024年11月よりシェルパ取締役CSuOに就任。イベント・講演出演や大学での講義、ESGやAIに関する執筆多数（「AIによるESG評価 ―モデル構築と情報開示分析」/同文館出版への執筆等）。京都大学法学士、ロンドン大学（ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス）法学修士。大阪公立大学経営学研究科 客員准教授。

https://note.com/naho_esg

「ESG Journal」について
ESG・サステナビリティ特化型メディアとして国内外のESG・SDGsに関する情報を発信しています。ビジネスパーソンが知るべき最新ニュースや企業の取り組み事例、オリジナルコラムをタイムリーにお届けします。

https://esgjournaljapan.com/

会社概要
会社名：シェルパ・アンド・カンパニー株式会社
代表：代表取締役CEO 杉本 淳
所在地：東京都品川区南大井6-4-22 東京ネオンビル2階
設立：2019年9月
資本金：100百万円
事業：ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」の開発・提供、ESG・サステナビリティ特化メディア「ESG Journal Japan」の運営、専門家によるコンサルティングサービス「ESG Advisory」の提供
コーポレートサイト：

https://cierpa.co.jp/

採用サイト：

https://job.cierpa.co.jp/

SmartESG：

https://smartesg.jp/

シェルパ、JPXグループに技術提供し、「JPXサステナビリティ情報検索ツール（ベータ版）」の実現に協力
- AIを用いて収集・分類・整理した東証プライム上場会社のサステナビリティ情報を提供 -
ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」を開発・提供するシェルパ・アンド・カンパニー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO 杉本淳、以下シェルパ）は、株式会社日本取引所グループ（本社：東京都中央区、取締役兼代表執行役グループCEO 山道裕己、以下JPX）傘下の株式会社JPX総研（本社：東京都中央区、代表取締役社長 宮原幸一郎、以下JPX総研）が提供する東証上場会社向け「JPXサステナビリティ情報検索ツール（ベータ版）」に対して、シェルパが企業のESG情報開示支援のために開発したAIを用いて収集・分類・整理した東証プライム上場企業のサステナビリティ情報を提供します。

■背景
サステナビリティ情報開示基準に関する議論が国内外で進展し、日本においては、2023年3月期から有価証券報告書においてサステナビリティ情報の開示欄が新設されるなど、企業に対する情報開示の要請が高まっています。こうしたなか、JPXグループは、上場会社の情報開示促進や関連情報へのアクセシビリティ向上に取り組んでおり、「ESG開示実践ハンドブック」や「JPX  ESG Knowledge Hub」などを通じた情報提供等を行っています。
■このたびの技術提供について
このたびシェルパは、「SmartESG」のAI技術を活用して収集・分類・整理した東証プライム上場企業のサステナビリティ情報をJPX総研に提供します。具体的には、シェルパが企業の統合報告書やサステナビリティレポートなど様々な形式で開示されているサステナビリティ情報をAIで収集・分類・整理したデータベースの一部を、JPX総研が提供する「JPX
サステナビリティ情報検索ツール（ベータ版）（※）」にライセンス提供する取り組みです。「JPXサステナビリティ情報検索ツール（ベータ版）」は、ESG38項目について、プライム上場企業の公開資料に掲載されている情報へのリンクを一覧表示することができる無償ツールです。これにより東証上場会社はサステナビリティ情報開示にあたって他社の開示事例をより参考しやすくなり、さらなる情報開示の効率化および深化を実現することが期待されます。利用規約・ご利用方法は以下をご参照ください。
（※）JPXサステナビリティ情報検索ツール（ベータ版）

https://www.jpx.co.jp/corporate/sustainability/esgknowledgehub/search-tool/index.html

シェルパは「利益とサステナビリティが融合する世界を実現する。」の経営ビジョンのもと、サステナビリティデータプラットフォームとして今後も様々なステークホルダーと連携し、ESG情報・非財務情報のポテンシャルの“開放”を目指してまいります。
■会社概要
会社名：シェルパ・アンド・カンパニー株式会社
代表：代表取締役CEO 杉本 淳
所在地：東京都品川区南大井6-4-22 東京ネオンビル2階
設立：2019年9月
資本金：100百万円
コーポレートサイト：

https://cierpa.co.jp/

SmartESGについて：

https://smartesg.jp/

- 国内外の最新動向や優良事例やトレンドを発信し、業界主要メディアのひとつに成長 -シェルパ・アンド・カンパニー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO 杉本淳、以下シェルパ）が運営するESG・サステナビリティ特化型メディア「ESG Journal Japan」は、2023年9月から提供しているサステナビリティ・ESG情報開示に関連したホワイトペーパーの累計ダウンロード数が1,000件を突破しましたので、お知らせいたします。
ホワイトペーパーの無料ダウンロードページ：https://esgjournaljapan.com/file-download-site



「ESG Journal Japan」は、世界ではビジネスにおける常識になりつつあるサステナビリティ・ESGを日本のビジネス界で広めるべく、サステナビリティ・ESGに特化した最新ニュースやコラムなどの情報発信を行っています。現在、月間6万PV（2024年6月時点）（※1）の業界における主要WEBメディアのひとつに成長しており、プライム上場企業などの大企業のサステナビリティ関連部署担当者を中心に、人事、広報、新規事業など様々な職務に就くビジネスパーソンに購読いただいています。
「ESG Journal Japan」では、日々の情報発信を通して得た専門的知見や、運営会社のシェルパの企業向け情報開示支援クラウド「SmartESG」およびESGコンサルティングサービスの提供で得たナレッジを集約したホワイトペーパー施策を2023年9月から不定期で実施しています。これまで計4件を作成・発行し、メディア上で無料で提供してまいりました。
このたび、ホワイトペーパーの累計ダウンロード数が1,000件を突破しました。外部の広告配信などを行わず、WEBメディア上での掲載やメールマガジンのみでこのマイルストーンを達成することができました。
今後も「ESG Journal Japan」は、ビジネスパーソンにとって役立つサステナビリティ・ESGに関する最新情報を発信し、日本企業のさらなるサステナビリティ・ESG強化を促進してまいります。
■これまでのホワイトペーパーご紹介
これまでに発行したホワイトペーパーについてご紹介します。



ESG評価機関の解説 - S&P (CSA), CDP, MSCI, FTSE, Sustainalytics - （2024年5月発行）
この資料では、主要なESG評価機関の概要、方法論、スケジュールおよび今後の動向についてまとめています。
ESG評価機関が発表するESG指数は、投資家と企業双方からの信頼が厚く、投資判断やサステナビリティ戦略に大きな影響を与えます。日本でも多くの企業がESG評価機関からのアンケートなどの調査に対応していますが、評価機関によって異なるスケジュールや評価基準は、担当部署を悩ますペインポイントになっています。ESG評価機関に関する包括的な理解が業務効率化につながります。
人権デューデリジェンス義務化とレポーティング規定の国内外の動向（2024年3月発行）
この資料では、「人権デューデリジェンス（人権DD）（※2）」の基礎知識や最新動向、注目の論点のほか、具体的なデータの公開方法についても事例を用いて解説しています。
国内主要企業の約7割がサプライチェーンへの「人権デューデリジェンス」を実施していると言われています。2023年の芸能界における人権侵害問題を受けて、日本企業への人権保護に関する取り組みは国際社会から注目を集めつつあります。
⾮財務情報を企業価値として評価する取り組み事例集（ESGデータによる非財務情報の評価）（2023年12月発行）
この資料は、自社の非財務情報開示の定量分析にお役立ていただける事例を紹介しています。
サステナビリティ・ESG情報などの非財務情報の開示は、ESG投資の関心の高まりを受け、企業の持続可能性を説明するためのひとつとして重要視されています。2023年3月以降有価証券報告書にて開示が義務付けられたように、ESG情報の開示は注目度が高まる一方、企業価値向上との因果関連を説明することはまだ研究段階にあります。しかし、最近では「柳モデル（※3）」に代表されるように定量数値化の試みが進みつつあります。
サステナビリティ開示規制最新動向解説（ISSB/CSRDの基準統合）（2023年9月発行）
この資料では、サステナビリティ・ESG情報開示に関する最新の制度・規制動向に関して解説しています。
これまで国内外の企業は、様々な外部機関や評価機関の基準を参照しながら情報開示を行ってきましたが、今後は開示基準の統一化や制度化が進みます。2024年からは、ISSB（※4）やCSRD（※5）など欧州において開示基準統一の動きが始まっています。
（※1）Google Analytics調べ
（※2）企業が、自社のサプライチェーンにおける人権への悪影響を特定し、防止、軽減、予防およびそれら取り組みの実効性を評価し、対処に関する情報開示まで含めた一連の行為
（※3）柳良平氏によって提唱された非財務指標と企業価値の関連性を定量的に訴求するモデル
（※4）国際サステナビリティ基準審議会（International Sustainability Standards Board）
（※5）企業サステナビリティ報告指令（Corporate Sustainability Reporting Directive）
■ESG専門WEBメディア「ESG Journal Japan」について
「ESG Journal Japan」は、ESG・サステナビリティ特化型メディアとして国内外のESG・SDGsに関する情報を発信しています。ビジネスパーソンが知るべき最新ニュースや企業の取り組み事例、オリジナルコラムをタイムリーにお届けします。
https://esgjournaljapan.com/　
編集部へのお問い合わせ先
シェルパ・アンド・カンパニー株式会社　ESG Journal Japan編集部
Email：info@cierpa.co.jp
■運営会社概要
会社名：シェルパ・アンド・カンパニー株式会社
代表：代表取締役CEO 杉本 淳
所在地：東京都品川区南大井6-4-22 東京ネオンビル2階
設立：2019年9月
資本金：10,000万円（資本準備金含む）
事業：ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」の開発・提供、ESG・サステナビリティ特化メディア「ESG Journal Japan」の運営、専門家によるコンサルティングサービス「ESG Advisory」の提供
コーポレートサイト：https://cierpa.co.jp/　
採用サイト：https://job.cierpa.co.jp/

　シェルパ・アンド・カンパニー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO 杉本淳、以下シェルパ）は、相鉄ビジネスサービス株式会社（本社：神奈川県横浜市、取締役社長 廣瀬佳恵、以下相鉄ビジネスサービス）へのESG情報開示支援クラウド「SmartESG」導入に関連して、サービス紹介サイト内で相鉄グループの導入事例を公開しました。
導入事例ページ：
【相鉄グループ】外部ESG評価機関対応と事業会社24社からの情報収集の両軸でSmartESGを活用／データの一元管理化で本格的なESG情報開示に向けた体制確立が可能に
https://smartesg.jp/case/Msirf2Jb
相鉄グループは、「快適な暮らしをサポートする事業を通じてお客様の喜びを実現し、地域社会の豊かな発展に貢献します。」の基本理念のもと、長期ビジョン「Vision2030」を掲げてサステナビリティ経営を推進しています。2022年3月にはTCFDに賛同を表明し、気候変動に関する情報開示からサステナビリティ情報開示に取り組んでいます。
2023年夏の「SmartESG」を導入以来、東洋経済CSR調査やCDP（※）などの国内外の評価機関のアンケート回答などに段階的に「SmartESG」を活用しています。ワークフロー化による回答業務の効率化や、データベース化による再現性と戦略的な開示を実現して、相鉄グループとしてESG情報の開示に本格的に取り組む体制確立につながっています。
また、グループ内事業会社24社とのサステナビリティ関連の目標や対応状況に関するコミュニケーションを、既存のエクセルファイルによる方法からクラウド上でのワークフローに置き換えたことで、各社回答ファイルの取りまとめ作業における業務負荷を概ね半減できたなどの効果が見られています。
今後は、グループ内外のサステナビリティ関連アンケート回答業務における「SmartESG」の活用領域をさらに拡大していく予定です。また、ベンチマーク機能などの分析機能を活用することでより戦略的な開示に取り組み、企業価値向上を目指します。
（※）Carbon Disclosure Project（CDP）は、英国の慈善団体が管理する気候変動に関する最も著名なNGOのひとつです。様々な企業・団体が自らの環境への影響を管理するための情報開示システムを運営しています。
課題
サステナビリティ評価機関から送付されるアンケート回答対応の業務負荷
グループ内事業会社のサステナビリティ関連情報を収集する際の作業の煩雑さ
導入理由データベース活用によるアンケート回答業務効率の向上
クラウド上のワークフロー化による円滑な社内コミュニケーション
今後の活用サステナビリティ評価機関対応の範囲拡大ベンチマーク機能を活用した分析強化による企業価値向上



■ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」について
「SmartESG」は社内のESGデータを一元化し、企業のサステナビリティ活動の分析と改善を可能にするクラウドサービスです。「SmartESGワークフロー」によって外部評価機関や取引先から寄せられる情報開示依頼やアンケート回答作業を大幅に効率化し、社内に点在するESGデータを「SmartESGデータベース」に集約します。また、集約したESGデータを「SmartESGマトリクス」によって、各評価機関・開示基準が求めるESG主要項目毎にマッピングし、共通度合いや重要度を明らかにします。その上で 「SmartESGベンチマーク」によりベンチマーク企業の開示のベストプラクティスの特定を行い、導入企業様の市場からのESG評価の向上を促します。
製品についてのお問い合わせは、以下のサイトよりご連絡ください。
https://smartesg.jp/
■シェルパ・アンド・カンパニー株式会社について
シェルパは、「サステナビリティとテクノロジーをすべての経済活動の“あたりまえ”に」をパーパスに掲げ、提供サービスを通じて企業におけるサステナビリティ・ESG経営のベストプラクティス確立を目指しています。企業がビジネスモデルや戦略にサステナビリティを深く組み込むためにテクノロジーの力を駆使し、経済価値創造とサステナビリティの両立を支援します。シェルパは、企業の非財務情報を“見える化”し、日本企業のESG経営を加速させることに貢献してまいります。
■会社概要
会社名：シェルパ・アンド・カンパニー株式会社
代表：代表取締役CEO 杉本 淳
所在地：東京都品川区南大井6-4-22 東京ネオンビル2階
設立：2019年9月
資本金：10,000万円（資本準備金含む）
事業：ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」の開発・提供、ESG・サステナビリティ特化メディア「ESG Journal Japan」の運営、専門家によるコンサルティングサービス「ESG Advisory」の提供
コーポレートサイト：https://cierpa.co.jp/　

- DBJ環境格付で4回連続最高ランク取得し、紙おむつ原料で高いシェアを誇る化学メーカーのさらなるサステナビリティ経営の発展を支援 -シェルパ・アンド・カンパニー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO 杉本淳、以下シェルパ）は、株式会社日本触媒（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長 野田和宏、以下日本触媒）に、ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」の提供を2024年4月1日より開始しましたので、お知らせします。



日本触媒は、「TechnoAmenity ～私たちはテクノロジーをもって人と社会に豊かさと快適さを提供します」の企業理念のもと、BtoBの化学メーカーとして、高品質な素材の提供と顧客課題を解決する機能の提案を行っています。社会の急激な変化、ニーズの多様化に対応するため、2030年に向けた長期ビジョンとして「事業の改革」「環境対応への変革」「組織の変革」を掲げ、持続可能な社会の実現に化学の力で貢献することを目指しています。
このたび、日本触媒においてESG情報開示支援クラウド「SmartESG」の導入が決定し、利用が開始されました。「SmartESG」のデータベース機能を活用して社内の定性的な非財務情報を集約し、データの一元管理による情報開示の効率化を推進します。また、マトリクス機能を用いて自社状況と各規制・基準を把握し、重要課題を特定することに活用していきます。
シェルパは、「SmartESG」の提供を通して、日本触媒のサステナビリティ経営のさらなる高度化に貢献してまいります。
■ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」について
「SmartESG」は社内のESGデータを一元化し、企業のサステナビリティ活動の分析と改善を可能にするクラウドサービスです。「SmartESGワークフロー」によって外部評価機関や取引先から寄せられる情報開示依頼やアンケート回答作業を大幅に効率化し、社内に点在するESGデータを「SmartESGデータベース」に集約します。また、集約したESGデータを「SmartESGマトリクス」によって、各評価機関・開示基準が求めるESG主要項目毎にマッピングし、共通度合いや重要度を明らかにします。その上で 「SmartESGベンチマーク」によりベンチマーク企業の開示ベストプラクティスの特定を行い、導入企業様の市場からのESG評価の向上を促します。
製品についてのお問い合わせは以下のサイトよりご連絡ください。
https://smartesg.jp/
■会社概要
会社名：シェルパ・アンド・カンパニー株式会社
代表：代表取締役CEO 杉本 淳
所在地：東京都品川区南大井6-4-22 東京ネオンビル2階
設立：2019年9月
資本金：10,000万円（資本準備金含む）
事業：ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」の開発・提供、ESG・サステナビリティ特化メディア「ESG Journal Japan」の運営、専門家によるコンサルティングサービス「ESG Advisory」の提供
コーポレートサイト：https://cierpa.co.jp/　
採用サイト：https://job.cierpa.co.jp/