株式会社ＡＢＣａｓｈ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓの情報

ABCash Technologiesが金融情報サービス・金融教育サービス市場調査を実施、2024年の市場規模は計3,315億円、2030年には4,052億円に達すると予測
～NISA制度拡充とリスク社会の進行が生む、3,000億円超市場の現状と展望～
株式会社ABCash Technologies（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：辻 侑吾、以下：ABCash Technologies）は、株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下 智之、以下：デジタルインファクト）と共同で、金融情報サービス・金融教育サービス市場に関する調査を実施しました。
投資が「一部の人のもの」から「誰もが学び活用するもの」へと広がる中、金融情報・金融教育サービス市場（※１）は2024年に3,315億円へと拡大し、今後もさらなる成長が期待されています。
※１　市場規模はABCash Technologiesおよびデジタルインファクトが共同で推計（2024年時点）による




本調査では、金融に関する最新の市場動向やニュースを提供する
金融情報サービス
、金融に関する知識やスキルを長期的に身に着けていくことを目的に提供する
金融教育サービス
、これらの制作ならびに消費者や企業への提供に際し、企業や個人が対価として受け取る金額(※２)を「金融情報サービス市場」および「金融教育サービス市場」と定義し、市場規模の推計・予測を行いました。
※２　金融情報サービスおよび金融教育サービスの提供にあたり、提供者が受け取る広告収入、課金収入や、コンテンツ制作にあたり制作者が受け取る費用も市場に含みます。金融投資商品・生命保険商品の売買で生じる代理店への契約手数料等は含まれません。
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金融情報・金融教育サービス市場の現状
日本における金融情報は、これまで主に新聞・雑誌・ラジオ・テレビといったマスメディアを通じて、株価や為替の動向などのニュースとして投資家層に向けて発信されてきました。
2014年には、政府が家計の安定的な資産形成と成長資金の供給拡大を目的に、「少額投資非課税制度（NISA）」を導入。その後も、2018年の「つみたてNISA」、2024年の制度改正による年間投資枠の拡大など、制度は段階的に拡充されてきました。これらの後押しにより、2025年３月時点のNISA口座数は2,646万口座（※３）に達し、国民の５人に１人以上が利用する身近な仕組みへと定着しています。
さらに、トランプ大統領が打ち出した一連の政策により、世界経済の先行きは一層不透明さを増しており、市場の変動リスクも高まっています。政策の不確実性に加え、各国政府の発言も市場に大きな影響を及ぼし、株価の乱高下を招く要因となっています。
その影響は日本の投資家にも及んでおり、経済リスクへの備えとして、投資判断を他人任せにせず自ら学び備える「金融リテラシー」の重要性が、社会全体で改めて認識されつつあります。
こうした背景のもと、投資家の知識習得ニーズに応える形で、インターネットを通じた金融情報の提供や、金融教育コンテンツの拡充が進んでいます。従来のマスメディアに加え、金融機関によるオンラインセミナーやリアルイベントの開催、アプリを活用した金融教育サービスの展開など、多様なチャネルでの情報提供が活発化しています。
このような市場動向を踏まえ、2024年における国内の金融情報サービス市場は2,250億円、金融教育サービス市場は1,065億円、両者を合わせた市場規模は3,315億円と推計されます。




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市場拡大の見通しと将来の成長要因
今後も国民全体の投資活動が拡大を続ける中で、これらを支える金融情報・金融教育サービスの需要は持続的な成長が見込まれます。
金融情報サービス市場は、投資人口の増加に伴い堅調な拡大が期待され、金融教育サービス市場についても、2022年度に高校家庭科で義務化された金融経済教育(※４)をはじめとする取り組みなどの社会的動きが後押しとなり、高水準の成長が続くと見られます。
また、体系的なカリキュラムを提供する有料Web・アプリサービス、YouTubeなどを通じた動画コンテンツ、新聞・雑誌などの従来型メディアによる情報発信など、複数のチャネルを通じた多角的なサービス提供も継続的に拡大していくと考えられます。
これらの動向を踏まえると、2030年には金融情報サービス市場が2,389億円（2024年比 約１.06倍）、金融教育サービス市場が1,663億円（同 約１.56倍）に達し、両市場を合算した規模は4,052億円に達する見通しです。
※３　出典：金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果（速報値）」（2025年3月末時点）
※４　出典：文部科学省「高等学校学習指導要領解説 家庭編」
■調査概要
調査主体：株式会社ABCash Technologies
調査時期：2025年１月～2025年５月
調査方法：業界関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象：金融情報サービス・金融教育サービス市場
調査機関：株式会社デジタルインファクト
■株式会社ABCash Technologies　会社概要
株式会社ABCash Technologiesは、「お金の不安に終止符を打つ。」をミッションに掲げ、2018年に創業しました。
当社は金融教育サービスを通じて、お金の情報格差のない世界を実現する新しいビジネスを追求しています。
主要事業の『ABCash(エービーキャッシュ)』では、専属のファイナンシャルコンサルタントが金融知識・ノウハウ提供、資産管理・運用サポートなどのお金のトレーニングを提供しており、2025年２月には累計受講者数が７万人を突破しました。
社名　　　　　　　株式会社ABCash Technologies
設立　　　　　　　2018年２月２日
代表取締役社長　　辻 侑吾
本社　　　　　　　東京都渋谷区道玄坂一丁目12番１号 渋谷マークシティウエスト 15階
大阪支店　　　　　大阪府大阪市中央区難波五丁目１番60号 なんばスカイオ 14階
HP

https://company.abcash.co.jp/

■本件に関する問い合わせ先
株式会社ABCash Technologies　広報担当 大矢
Tel：070‐1310‐4153　/   Email：pr@abcash.co.jp

ラクサス・テクノロジーズ株式会社と株式会社ABCash Technologiesが業務提携契約を締結
～ライフスタイルに寄り添う、“お金との付き合い方”をサービス連携で実現～
株式会社ABCash Technologies（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：辻 侑吾、以下「ABCash」）は、この度、ラクサス・テクノロジーズ株式会社 (本社：広島県広島市、代表取締役：高橋 啓介、以下「ラクサス」)と業務提携契約を締結したことをお知らせします。
今回の業務提携により、両社の強みを掛け合わせ、サステナブルでスマートなライフスタイルの選択肢を広げる取り組みを進めていきます。




■業務提携の背景と目的
近年、モノやサービスの持ち方・付き合い方が大きく変化し、所有にこだわらず、必要なときに必要な分だけ活用するという「スマートな消費」の考え方が広まりつつあります。また、環境意識の向上やサステナビリティへの関心の高まりを背景に、自分らしいライフスタイルを実現しながら、地球にも優しい選択をすることが求められています。
こうした背景のもと、ラクサスは「地球に優しく」「ファッションを楽しむ」世界を共創することを掲げ、ラグジュアリーブランドのバッグ専門のシェアリングサービスを展開しています。高価なブランドバッグを購入するのではなく、必要なときに利用するという新しい消費スタイルを提案し、サステナブルかつスマートなライフスタイルを実現するサービスです。
一方で、ABCashは「お金の不安に終止符を打つ。」をミッションに、知識・実践・習慣の三要素を軸とした個人向け金融教育プログラムを提供しており、短期間で自立したお金のスキルを身につける支援を行ってきました。しかしながら、日常生活の中で金融知識を実践的に活かす機会の提供には、さらなる広がりの余地を残しています。
今回の業務提携により、ABCashの会員に向けてラクサスのシェアリングサービスをご案内することで、金融教育で培った「賢い消費」の価値観を、日常生活の中で自然に体験・実践する機会を提供します。
これは、より実践的なお金との向き合い方を体感するきっかけとなり、利用者一人ひとりの価値観と選択肢を広げることに繋がります。
またABCashの受講者は、賢い消費やサステナブルな暮らしに関心を持つ層が多く、ラクサスが提案する「所有にとらわれない新しい消費体験」に対する理解や共感も得やすいと考えています。教育的な文脈の中で自然にサービスを体験していただくことで、単なる利用促進にとどまらず、ブランド理念に共感する“ファン”の拡大にも寄与することが期待されます。
今後も両社はそれぞれの強みを活かしながら、人々の暮らしに寄り添う新たな選択肢の創出に取り組んでいきます。
■ラクサス・テクノロジーズ株式会社 会社概要
社名　　　　　　　 ラクサス・テクノロジーズ株式会社
設立　　　　　　　 2006年８月31日
資本金　　　　　　 16億7049万4430円（資本準備金含む）
代表取締役　　　　 高橋 啓介
広島本社　　　　　 広島市中区中町8-18 広島クリスタルプラザ 14F
事業内容　　　　　 バッグシェアリングサービス「ラクサス」運営
サービスサイト

https://laxus.co/lp/?adv=ab250530

コーポレートサイト

https://corp.laxus.co/?adv=ab250530

■株式会社ABCash Technologies 会社概要
株式会社ABCash Technologiesは、「お金の不安に終止符を打つ。」をミッションに掲げ、2018年に創業しました。
当社は金融教育サービスを通じて、お金の情報格差のない世界を実現する新しいビジネスを追求しています。
主要事業の『ABCash(エービーキャッシュ)』では、専属のファイナンシャルコンサルタントが金融知識・ノウハウ提供、資産管理・運用サポートなどのお金のトレーニングを提供しており、 2025年２月には累計受講者数が７万人を突破しました。
社名　　　　　　　株式会社ABCash Technologies
設立　　　　　　　2018年２月２日
代表取締役社長　　辻 侑吾
本社　　　　　　　東京都渋谷区道玄坂一丁目12番１号 渋谷マークシティウエスト 15階
大阪支店　　　　　大阪府大阪市中央区難波五丁目１番60号 なんばスカイオ 14階
HP

https://company.abcash.co.jp/

■本件に関する問い合わせ先
株式会社ABCash Technologies　広報担当 大矢
Tel：070‐1310‐4153　/   Email：pr@abcash.co.jp

金融教育サービス「ABCash」、サービス開始７周年を機にブランドを一新
～「寄り添う」存在から、受講者一人ひとりの選択を支える“導く”存在へ ～
株式会社ABCash Technologies（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：辻 侑吾）は、個人向け金融教育サービス、お金のトレーニング「ABCash」のサービス開始７周年を記念し、この度ブランドデザインを一新しました。
これを機に、金融教育の価値をより多くの方々に届けるための取り組みを一層強化してまいります。




■リブランディングの背景と目的
私たちABCashは、これまで「お金の不安に終止符を打つ。」というミッションのもと、受講者一人ひとりの人生に寄り添い、自立してお金と向き合うための知識と行動力を育むサービスを提供してきました。
近年、社会全体で“お金の学び”への関心が高まる中、大手金融機関やIT企業も金融教育分野へ参入しており、認知獲得をめぐる競争が一段と活発になっています。
こうした市場環境の変化を受け、ABCashではブランドの方向性とその表現を見直し、認知からサービス体験に至るまで、一貫性のある顧客体験を提供する必要があると判断しました。
サービスやコミュニケーションのあらゆる接点において「ABCashらしさ」を明確に打ち出し、受講者の皆さまが「誰かに伝えたくなる」ようなブランド体験を通じて、共感と信頼が自然と広がるブランドを目指しています。
今回のリブランディングは、そうした想いをかたちにするための第一歩です。
ブランドの在り方や表現を再定義し、ファンの形成と長期的な信頼関係の構築につながるブランド基盤を築くことを目的としています。
■新ブランドコンセプト
新たに掲げるブランドコンセプトは「Lead with Positive!（リード ウィズ ポジティブ）」。
このメッセージには、お金を通じて人生の選択を自ら切り拓く力を育むという想い、そしてこれまでの「寄り添う」姿勢から、“導く”存在へと進化する意味が込められています。




私たちのゴールは、「投資ができるようになること」そのものではありません。その先にある“選択の力”を育むことです。
お金に唯一の正解はないからこそ、誰かのまねではなく、自分自身にとっての「ちょうどいい選択」を見つけることが重要です。
そのために必要な知識と行動力を育み、人生をポジティブに変える選択ができる力を、金融教育を通じて提供してまいります。
▼サービスサイト

https://www.abcash.co.jp/





■株式会社ABCash Technologies 会社概要
株式会社ABCash Technologiesは、「お金の不安に終止符を打つ。」をミッションに掲げ、2018年に創業いたしました。
当社は金融教育サービスを通じて、お金の情報格差のない世界を実現する新しいビジネスを追求しています。
主要事業の『ABCash(エービーキャッシュ)』では、専属のファイナンシャルコンサルタントが金融知識・ノウハウ提供、資産管理・運用サポートなどのお金のトレーニングを提供しており、 2025年２月には累計受講者数が７万人を突破いたしました。
社名　　　　　　　株式会社ABCash Technologies
設立　　　　　　　2018年２月２日
代表取締役社長　　辻 侑吾
本社　　　　　　　東京都渋谷区道玄坂一丁目12番１号 渋谷マークシティウエスト 15階
大阪支店　　　　　大阪府大阪市中央区難波五丁目１番60号 なんばスカイオ 14階
HP

https://company.abcash.co.jp/

■本件に関する問い合わせ先
株式会社ABCash Technologies　広報担当 大矢
Tel：070‐1310‐4153　/   Email：pr@abcash.co.jp

国民の金融リテラシー向上を目指す「金融教育の未来を創る企業連合会」に新たに２社が加盟
株式会社ABCash Technologies（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：辻 侑吾）の辻が代表理事を務める、国民の金融リテラシー向上を目指す団体「金融教育の未来を創る企業連合会」（以下、連合会）に、この度、正会員として新たに２社が加盟したことをお知らせします。




本連合会は、政府や教育機関との連携強化を通じて、日本全体の金融リテラシー向上、それによる個人の金融資産の増加と日本経済の成長を実現することを目指しています。
今回、株式会社シュタインズおよびQuants株式会社の２社が新たに正会員として加わり、本連合会に加盟企業数は13社となりました。
これにより、連合会の活動領域はさらに多様化し、金融リテラシー向上に向けた取り組みの幅が広がることが期待されます。
■加盟企業概要
会社名：株式会社シュタインズ
会員種別：正会員
事業内容：テクノロジー×教育事業
コメント；
株式会社シュタインズは、「お金のことを気軽に相談できる土台づくり」を目指す教育およびコミュニティ事業と、上場企業のIR活動や経済をわかりやすく伝える情報発信事業を通じて、金融リテラシー向上と健全な社会の実現に取り組んでいます。
今後は本連合会の一員として、志を同じくする企業と連携しながら、金融教育の未来づくりに貢献してまいります。
会社名：Quants株式会社
会員種別：正会員
事業内容：AIファイナンス事業
コメント；
独自のAI定性与信審査技術により、従来困難だったスタートアップや個人への適切な与信審査を可能にし、売掛金保証、家賃保証、後払い決済等のFintechサービスを提供しています。
弊社は創業当初より、金融教育を通じた社会貢献を構想しており、現在は金融教育を行う小学校の設立（2026年10月～2027年10月予定）に向けて準備を進めております。このたび本連合会の活動趣旨に深く共感し、正会員として参加させていただく運びとなりました。
今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。
今後も、より多くの企業・団体と共に国民の金融リテラシー向上を実現すべく、正会員および賛助会員を順次拡大していく予定です。
■団体概要
名称：金融教育の未来を創る企業連合会
代表理事：辻 侑吾
設立年月日：2025年３月27日
金融リテラシーの向上は個人の経済的自立だけでなく、国全体の経済成長にもつながる重要な課題と捉え、最先端のテクノロジーを駆使する企業や団体が結集し、官民連携のもと国民全体の金融リテラシー向上を目指す団体として設立いたしました。
■株式会社ABCash Technologies 会社概要
株式会社ABCash Technologiesは、「お金の不安に終止符を打つ。」をミッションに掲げ、2018年に創業いたしました。当社は金融教育サービスを通じて「10年後、なりたい自分をお金で諦めない」をトレーニングコンセプトとする、お金の情報格差のない世界を実現する新しいビジネスを追求しています。
主要事業の『ABCash(エービーキャッシュ)』では、「３ヶ月でお金に強くなる」をコンセプトに、専属のパーソナルコンサルタントが金融知識・ノウハウ提供、資産管理・運用サポートなどのお金のトレーニングを提供しており、2025年２月には累計受講者数が７万人を突破いたしました。
社名　　　　　　　株式会社ABCash Technologies
設立　　　　　　　2018年２月２日
代表取締役社長　　辻 侑吾
本社　　　　　　　東京都渋谷区道玄坂一丁目12番１号 渋谷マークシティウエスト 15階
大阪支店　　　　　大阪府大阪市中央区難波五丁目１番60号 なんばスカイオ 14階
HP

https://company.abcash.co.jp/

■本件に関する問い合わせ先
株式会社ABCash Technologies　広報担当 大矢
Tel：070‐1310‐4153　/   Email：pr@abcash.co.jp

GMOクリック証券（FXネオ）に関するアンケート調査
株式会社ABCash Technologies（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 辻 侑吾）は、金融の様々なカテゴリーにおける情報を発信するサイト「ABCashマネポス」を運営しています。本記事では、2024年9月に行ったGMOクリック証券（FXネオ）に関する調査結果をご紹介いたします。
調査方法：インターネットによるアンケート調査（調査委託）
調査期間：2024年9月5日　～　2024年9月19日
調査母集団：75人
アンケート回答者の詳細データ：末尾に記載




アンケートサマリー
・現在のFX口座で取引しているユーザーは全体の92.0%であった。アンケート結果から、FXネオは多くのユーザーに信頼され、幅広く利用されているといえる。
・FXネオをメイン口座として利用している投資家は、全体の50.7%であった。
・FXネオでの取引をやめた理由としては「トレードスタイルが合わなかった（50.0%）」が最も多かった。また、仕事の忙しさや大きな損失の経験を理由に自体をやめたケースもあり、会社のサービスの質の悪さが関係しているわけではない事例も多かった。
・アンケート回答者がFXネオを選んだ理由としては「スプレッドや手数料の安さ（61.3%）」が最も多かった。
・FXネオの最大のメリットとしては「スプレッドの安さ（54.7%）」を挙げた投資家が多かった。また、アプリの利便性も高く評価されていた。
・FXネオの改善点として「通貨ペアのバリエーションの少なさ（33.3%）」や「強制ロスカット手数料の高さ（29.3%）」が主に挙げられた。
・他社と比較した際のFXネオのメリットとしては「約定力の高さ」や「アプリのチャートの見やすさ」が挙げられた。また、デメリットには「ロスカット時の手数料の高さ」や「顧客対応」が指摘された。
・

GMOクリック証券（FXネオ）をおすすめしたいか

尋ねたところ、「おすすめする（53.4%）」が最も多くなり、5段階評価した結果としては「4点以上」が49.4%となった。

■ GMOクリック証券（FXネオ）の利用歴に関するアンケート
まずは、現時点でGMOクリック証券（FXネオ）を利用しているか、メイン口座にしているか、および現在口座を使っていない理由に関するアンケート結果から取り上げる。
現在GMOクリック証券（FXネオ）のFX口座で取引をしていますか？




アンケートによれば、「はい」と答えた投資家は全体の92.0%であり、FXネオで多くのユーザーが取引を継続しているとわかる。
利用率が高い理由の1つとして、口座開設を柔軟に行える点が考えられる。FXネオでは、FX口座だけ開設する方法と証券口座とFX口座の両方を開設する方法がある。詳細は、同証券の口座開設方法を確認しておくと良いだろう。
アンケート結果から、FXネオは幅広く投資家に利用されているといえるだろう。
現在GMOクリック証券（FXネオ）をメインのFX口座として利用していますか？




アンケートによれば、全体の50.7%が「はい」と答えており、FXネオが半数を超える利用者に信頼され、メイン口座として選ばれていた。
一方、残りの49.3%は「いいえ」と答えており、他社のFX口座を中心に取引を行っている投資家の数も少なくない。全員がFXネオをメイン口座として利用していない理由としては、他社のサービスがユーザーのニーズをより満たしている場合が考えられる。
GMOクリック証券（FXネオ）でのFX取引をやめた理由は何ですか？




アンケートによれば、FXネオでの取引をやめた理由としては「トレードスタイルが合わなかった（50.0%）」が最も多くの回答者から挙げられた。
具体的には「
FXのトレードスタイル
を途中で変更し、別のFX口座の方が使いやすくなった」「ロスカット時の手数料がかかると選べる取引手法が限定されると思ってやめた」といった意見が寄せられている。
上記の意見を参考にすると、投資家は自身のニーズの変化を理由にFXネオ以外の会社を選んでいるといえる。
また「FXで大きな損失を出してしまい、取引自体をやめた」「本業の仕事が忙しくなってFXに時間を割けなくなった」という声もそれぞれ
16.7%
あり、会社自体に問題があったわけではないといえるだろう。

■GMOクリック証券（FXネオ）のメリットやデメリットに関するアンケート
続いて、GMOクリック証券（FXネオ）を選んだ理由や評価点、改善点に関するアンケート結果を取り上げる。
GMOクリック証券（FXネオ）を選んだ理由は何ですか？




アンケートによれば、FXネオが選ばれた理由としては「スプレッドや手数料の安さ」が
61.3%
で最も多くの投資家から挙げられた。
GMOクリック証券のスプレッドは原則固定となっており、安定して狭い幅で提供されている。また、手数料についてはロスカット時のコストを除き全て無料である。基本的に手数料が必要ない点が、FXネオが多くのユーザーからの支持を勝ち取っている要因だといえるだろう。
また、「スマホアプリや取引ツールの利便性（33.3%）」や「取引通貨の豊富さ（21.3%）」「スワップポイントの高さ（20.0%）」を挙げた投資家も一定数いた。これにより、FXネオがFX取引を快適に行える環境が整っている証券会社であると読み取れる。
GMOクリック証券（FXネオ）の最大のメリットはなんだと思いますか？




アンケートによれば、FXネオの一番のメリットとしては「スプレッドの安さ（54.7%）」が圧倒的多数の回答者から挙げられた。このことから、半数を超えるユーザーが取引時のコスト削減を最優先にしていると考えられる。
また、「スマホアプリ『GMOクリックFXneo』の使いやすさ（14.7%）」や「取引ツールの充実度（12.0%）」、「デスクトップアプリ『はっちゅう君FX』の使い勝手の良さ（10.7%）」を挙げたユーザーもおり、取引をスムーズに行える点が高く評価されている。
アンケート結果から、総合的な取引環境の質の高さがFXネオの強みだといえる。
GMOクリック証券（FXネオ）のアプリについてどんな感想を持っていますか？




アンケートによれば、FXネオのアプリについて「使いやすい」と感じているユーザーが62.7%おり、同社のアプリが高く評価されているとわかる。
加えて、40.0%の回答者が「機能が充実している」と述べており、取引ツールの多様な機能が支持を集めていた。
ただし、「アプリが重い／動作が遅い」と指摘するユーザーも18.7%おり、アプリのパフォーマンスに不満を感じている投資家も少数だが存在する。この点は、今後の改善が期待される要素となるだろう。
また、「使わない機能が増えてきてアプリが見にくい」という意見もあり、アプリ機能の整理も求められているといえる。
GMOクリック証券（FXネオ）で改善してほしい点はなんですか？




アンケートによれば、FXネオの改善点として「通貨ペアのバリエーションの少なさ（33.3%）」が最も多く挙げられた。
また「強制ロスカット手数料が高い（29.3%）」「提供される情報がタイムリーでない（21.3%）」という意見もあり、更なるコスト削減や最新情報の習得をユーザーが求めている様子が伺える。
さらに、「通貨単位が大きい」と感じている利用者も14.7%おり、少額取引を求める声も少なくない。
これらの結果から、FXネオは多くのユーザーに満足されている一方で、通貨ペアの拡充やロストカット時のコスト削減、情報提供のスピード改善が望まれているといえる。

■GMOクリック証券（FXネオ）の満足度に関するアンケート
最後に、GMOクリック証券の推奨度や満足度に関するアンケート結果を取り上げる。
他のFX口座と比較してGMOクリック証券（FXネオ）の良い点や悪い点を教えてください。
アンケートによれば、FXネオのメリットやデメリットとしては様々な意見が挙げられた。ここでは、特に多く見られた代表的なものを紹介しよう。
メリット１.：約定力の高さ
まず、メリットとして以下のように「約定力が高く取引を安定して行える」点が挙げられている。




メリット２.：アプリで表示されるチャートが分かりやすい
また、「アプリのチャートがシンプルで分かりやすい」というメリットも多くの回答者から寄せられた。